よろず大学 ~General Campus~

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 大戦後のパリ講和会議で民族自決の原則が提唱されたことは、植民地の独立運動を刺激した。1919年3月、日本支配下の朝鮮で「独立万歳」を叫ぶ大規模なデモが起こり、全土に拡大する。三・一独立運動である。総督府は当初は弾圧をもって臨み、水原郡の堤岩里では日本軍が村民の多くを虐殺するという事件も起こったが、200万人にも及ぶ運動の広がりに抗しきれず、それまでの武断政治を文化政治に軌道修正した。憲兵制度を廃止し、ハングルの新聞を一部許可し、朝鮮人の官吏登用の道を開くなど、懐柔策に転じたのである。一方で総督府は翌年から産米増殖計画を実施し、朝鮮内の米の増産と日本への移出を推進したため、朝鮮は慢性的な食糧不足に陥った。
 中国では、ベルサイユ条約調印拒否・日本の21ヶ条要求破棄・青島返還などを掲げた五・四運動が起こり、日本製品の不買運動や反日デモが拡大した。大戦後の国際秩序であるベルサイユ体制は、欧州での民族自決を認めながら、アジアの植民地については列強の既得権を容認するという、ダブルスタンダードの側面を持っていたのだ。
 ベルサイユ体制と並んで、大戦後の国際秩序の基調となったのは、1921年から22年にかけて行われたワシントン会議で結ばれた諸条約に基づくワシントン体制である。太平洋諸島における日・米・英・仏の相互尊重、中国の主権・領土の尊重と商業上の機会均等、主力艦・航空母艦の保有量を制限した海軍軍縮、山東省権益の中国への返還と青島からの日本軍撤兵など、大戦での甚大な被害の反省をふまえて、国際協調と軍縮の方向性を打ち出した新体制であった。これにより、日英同盟や石井・ランシング協定などの大戦前に結ばれた同盟・協定は破棄され、日本はワシントン会議全権委員で後に外相となった幣原喜重郎による協調外交路線を進めていくことになるのである。
 日本の帝国主義的植民地政策を批判する声も、一部ではあるが、大戦中から既に上がっていた。「東洋経済新報」の記者であった石橋湛山は、日本軍の青島占領直後に発表された社説で、朝鮮を含めた全ての植民地の放棄と軍備の撤廃を堂々と主張している。また、三・一独立運動に際して、美術研究家の柳宗悦は新聞紙上で、「反抗する彼らよりも一層愚かなのは圧迫する我々である」と述べて、日本の朝鮮政策を批判した。こうした声がもっと広がっていれば、その後の歴史も少しは変わっていたかもしれない。

 第一次世界大戦中の1917年、ロシアで革命が起こり、世界初の社会主義政権であるソビエト政府が成立した。レーニン率いる新政権は無賠償・無併合・民族自決の原則を掲げ、翌年にはドイツ・オーストリアとブレスト=リトフスク条約を結んで戦線から離脱した。社会主義を危険視する日・米・英・仏は、チェコスロバキア兵の救援を名目にシベリアへ共同出兵した。
  大戦は日本に思わぬ好景気をもたらした。 交戦中の欧州諸国がアジア市場から手を引いたことで、日本の綿織物などの輸出が急増した上に、世界的な船舶不足によって、造船・海運・鉄鋼業が一気に成長し、短期間に大儲けした船成金・鉄成金などが続出したのだ。輸入超過だった日本の貿易額は一気に輸出超過に転じ、日本は債務国から債権国へと転じたのである。
 しかし、大戦景気の恩恵は一部の上層階級や成金や寄生地主層にとどまり、庶民には行き渡らなかった。物価の上昇に賃金の上昇が追いつかず、実質賃金はむしろ低下していたのだ。富の再分配のシステムが成り立っていなかったことも、貧富の格差の拡大に拍車をかけた。好況による物価の高騰、特に米価の高騰は下層労働者の生活を直撃し、各地で激しい暴動が起こった。米騒動である。寺内正毅内閣は、その影響もあって総辞職に至った。代わって立憲政友会総裁の原敬が首相に就任し、本格的な政党内閣を組織した。原は平民出身の初の首相ということで「平民宰相」と呼ばれた。
  1918年、大戦は連合国側の勝利に終わり、翌年にパリ講和会議が開かれ、ベルサイユ条約が成立した。その結果、ドイツは全ての植民地を失い、軍備も制限され、巨額の賠償金を課せられた。日本は山東省のドイツ権益と南洋諸島の委任統治権を得て、英・仏・伊とともに、戦後に設立された国際連盟の常任理事国となった。一方で、日本は列国が撤退した後もシベリア駐留を1922年まで続け、10億円の戦費を注ぎ込み、2万人以上の死傷者を出した。日露戦争で得た大陸の権益を更に拡大しようと目論んだためである。結果的に目的は果たせず、日本は他国から領土的野心を警戒されるようになり、その後の外交にもマイナスとなった。後に首相になった加藤高明は、シベリア出兵を評して、「何ひとつ国家に利益をもたらすことのなかった、外交上まれに見る失政の歴史である」と述べている。だが、その後も日本は同じような過ちを繰り返すことになっていくのである。
 

  19世紀末の欧州では、遅れて台頭してきた帝国主義国のドイツが、皇帝ウィルヘルム二世のもとで軍備を拡張し、オーストリア・イタリアとともに三国同盟を形成していた。一方、ロシア・フランス・イギリスは三国協商を組んでこれに対抗した。「ヨーロッパの火薬庫」と呼ばれたバルカン半島では、スラブ系とゲルマン系の民族対立に宗教対立が絡んで一触即発の様相を呈していた。1914年6月、サラエボを訪問中のオーストリア皇太子がセルビア人青年に暗殺される事件が勃発。オーストリアがセルビアに宣戦布告すると、各国が同盟関係に従って次々と宣戦布告。日本も大隈内閣のもとで、日英同盟を理由としてドイツに宣戦布告し、第一次世界大戦に参戦したのである。
  日本の参戦は、この機に太平洋や中国大陸での勢力を拡張しようという下心があったからにほかならない。欧州で激戦が展開されている間に、日本軍はドイツ領南洋諸島や、ドイツの租借地である山東省青島を占領。翌年には袁世凱政府に対し、山東省の権益の継承や満蒙の権益延長、中国政府への日本人顧問・日本人警察官の雇用などを含む21カ条の要求を突きつけた。建国間もない中華民国の政情不安につけこみ、欧米列強が欧州での戦闘に足をとられている隙に、中国を日本の支配下に置こうとしたのである。さずがに政権中枢への日本人顧問・警察官の雇用は見送られたが、軍事力を背景とした日本の恫喝外交に、袁世凱政権は21カ条中16カ条の受諾を余儀なくされた。中華民国では、その屈辱を忘れないように、5月9日を国恥記念日としたという。
  大隈内閣の後を受けた寺内正毅内閣は、袁世凱の死後に実権を握った段祺瑞政権に対して私設秘書官の西原亀三を通じて多額の借款を供与し、中国での日本の勢力拡大を図った。恫喝外交の次は札束外交というわけだ。1917年、イギリスの要請で日本は地中海に艦隊を派遣し、ドイツの無制限潜水艦作戦からの連合国軍輸送船護衛にあたった。続いて米国との間に石井・ランシング協定を締結。日本は米国が主張する中国の領土保全・門戸開放の原則を確認し、米国は中国における日本の特殊権益を承認することが定められた。
  大戦の戦火は拡大し、戦闘は四年余りも続いた。飛行機・戦車・毒ガス・機関銃・潜水艦など、大量の新兵器が次々と投入された。戦死者は1000万、負傷者は2000万を超える。帝国主義列強が植民地から収奪して蓄えた膨大な富は、戦場での殺戮兵器に惜しげもなく注ぎ込まれたのである。

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