文化、自然と共生出来る環境

世界を見渡すと、洋の東西、人種の違いによる性格がいろいろと有ります。

一般的にどちらかと言うと、
北欧、アジア方面の人間は
これは、競争(戦争)社会ではなく、共生(平和)社会を目指していると思われます。
欧米、中東方面は
反対に、共生(平和)社会ではなく、競争(戦争)社会を目指していると思われます。

言い換えれば、戦争か平和か
或いは現在ふうに言えば、競争か共生かと言う問題。
私も何時もそのことを課題として捉えております。
実は、この問題は時間(時代)との関係がありまして、
それを忘れて考えていまうと、罠に嵌まってしまいます。

その問題の解答は時間です。


?まず最初の人口が少ないときは、無風状態でとても平和です。
?そして時間が経過すると人口密度が自然と高くなり、競争社会になります。
?もっと経過すると、戦争状態になります。

そしてまた人為的淘汰(戦争、掟、慣わし)にあい人口が減少すると、
または自然淘汰(天変地異、食物連鎖、飢饉)にあったりしたとき、最初の無風状態に戻ります。

このパターンが、1つの時代であったり歴史であったりと思っています。
またその繰り返しが永遠と続いて行くと考えております。



最近はダン・ブラウンの『ダ・ヴィンチ・コード』、『天使と悪魔』の2本を観ました。
1本目の『ダ・ヴィンチ・コード』が面白かったので、2本目の『天使と悪魔』を見ましたが、ワンパターンの感じが致しました。

今までに特に印象に残る映画は、自然淘汰、人為的淘汰を扱った映画です。
すなはち自然淘汰、人為的淘汰を乗り越え、持続的生活を得るというテーマのものです。

自然淘汰(天変地異、食物連鎖、飢饉)
人為的淘汰(戦争、掟、慣わし)

天変地異
戦争  平和  
競争  共生 
時間と人口密度
食物連鎖
飢饉

そんなテーマに近いと思われるつぎの3本に惹かれました。

戦争テーマとしたは映画

『愛と哀しみのボレロ』人類の生活は昔から戦争と平和の繰り返しという話です。

村の棄老掟をテーマとしては映画

『楢山節考』息子が年老いた親を山に捨てる村の掟の話です。

『 蕨野行<わらびのこう>』村の掟で捨てられた8人の老人たちの隠居生活の話です。

ちょっと悲しく見えますが、その反面、使命感もわいてきます。



実は、このベーシックインカム(BI)は、自民党の定額給付金(老人子供2万円、一般1万2千円)、民主党の子供手当て(年額約32万円)でなし崩し的に始まっております。
次回の選挙(今年の参議院、3年後の衆議院)では、このBI、老人手当て、が選挙の焦点になりそうですね。

米英中は完全にインフレ政策に突入したみたいですね。
日本は微妙です。日本は国際収支が黒字国ですので、その必要性はありませんが。
寧ろ、国内での貧富の格差の方が問題です。完全に二局化してますね。
その格差を是正する方法として、インフレと農地改革、そしてBIが有効かと思います。



ところで、これは失われた10年ではなく、バブル崩壊後から20年になります。
私も、かなり気短で1995年頃の79円をつけた超円高のとき、
これで平成維新が始まったと思いましたが、
それは間違いで本格的なバブル崩壊がこれから始まるという入口でした。
明治維新も実際には、江戸城明渡しから20年かかったと思います。

同様に平成維新も、今年でバブル崩壊後から20年たち、
今ようやく変り始める時だと思います。
八ツ場ダム中止問題、JAL利権問題がヤマ場になって来ました。
NHKテレビ、朝日新聞等マスメディアが真実を偏向なく伝え始めたようです。
私も民主党が正しい判断をすることを願っております。

あと根本的に豊かになれない原因も見えてきました。
ここ二十年間の税制に問題があるようです。
累進性が弱まり、逆進性が強まったことです。
いずれ民主党の政権が軌道に乗れば、改革されるものと思います。



私は、西洋医学が嫌いで、東洋医学が大好きです。
この自然治癒力が一番ですね。
風邪は万病の元といわれますが、その風邪の発熱のお陰で病原菌の退治や、
身体のストレスを解消する機構は絶妙です。
最近やたらと、健康維持の本に高体温が健康に良いとうたってますね。
体温35度で、癌、ウィルス、その病気等が発病し、
体温39度で、癌、ウィルス、その病気等が死滅し回復する。
夜寝る時に、電気あんかで寝汗をかくくらいにして身体を温めると調子が良くなります。
布団から起きる前には、欠伸が4、5回が出ると、とても調子が良いです。
この20年か病気で医者にかかったことはありません。




ところで
貧困率、ジニ係数を引き下げることが民主制維持には必要ですので、
基本は、累進課税の強化が必要で、間違ってもこれ以上の逆進性の税制は控えるべきでしょう。
それにしても、特別、一般会計、合わせて約160兆円とは、GDPを約500兆円として、3割強ですね。

現在の所得税(最高税率40%)、相続税(最高税率50%)、贈与税(最高税率50%)の累進性の強化だけでも、毎年100兆円位(GDPの2割)は徴収できそうです。
これは増税ではなく、民主制維持のための根本的な、そして基本的なコストではないでしょうか。
この追加金額が日本の経済市場に供給されると、デフレ脱却は数年で達成されるでしょう。

これが出来なければ、古くから言われているハイパーインフレや、戦争、天変地異によるリセットでご破算になりますね。
それも一応覚悟しておりますが・・・
どうなります事やら


ところで、デフレの原因は累進課税の税率が低く過ぎるため

デフレ等が、巷では囁かれててますが、
その根本的な原因は、デフレ等ではなく
つぎのように、富の再分配の方法にあることがわかります。


ここからは、大分ラフな計算(概算)になりますが、お許しください。

日本のGDPを約500兆円とすると、1人あたりの国民総所得(GNI)は約385万円
単純に4人家族の平均収入を計算すると確かに1,440万円になりますね。

実際の世帯平均年収は約600万円ぐらいで、その半分もありません。
もしも国民一人一人がこれだけ収入(1人あたり約385万円)があれば、景気は良くなりますね。
そういうことを説明しない政府、ジャーナリズムに、問題点が隠されているのではと思います。

つまり、累進課税の税率が低く過ぎるため、富める者が益々富み、
貧しい者は益々貧しくなっています。
そのために、富める者は、もう十分に物持ちですので、消費はあまりしません。
貧しい者は金がないので、必要な物すらも購入出来ません。

今の日本経済の状況は、政府、ジャーナリズムが彼らの説明責任を十分に果たさない為に、オカシイ、オカシイで終わってしまい、その繰り返しのジレンマに陥っております。

従って、デフレ、インフレ以前の問題なのですね。


因みに、以下の主な指標は現在の所得および所得格差に関係するものです。

国民負担率(社会保障給付費の対租税負担比)は 約40%(2008年)
社会保障給付費の対GNI比は約24%(2006年)
相対的貧困率は15.7%(2007年)
初期所得(税引き前の給与)でのジニ係数(0.44)と、所得再分配後のジニ係数(0.32)(2005年)

世帯平均年収は645万円(2007年)
世帯平均貯蓄額は1,259万円 (2007年)


毎年の所得の公平化は累進税制の強化で是正され、国民1人当たりの所得は約385万円になります。

戦後60年累積した財産の格差の是正は、戦後の農地改革のような改革が必要でしょう。
国民1人当たりの金融財産は、大変ラフな計算ですが約1200万円になります。
しかし財産の公平化に関しては、遺産の相続税の強化でも可能ですが、
平均寿命が延びておりますので、是正完了まで数十年の年月がかかりそうです。

現在の政治、経済の体制は目的と手段を取り違えているところが多々あると思います。
共産党と言うとレーニン、スターリン、独裁ではポルポト政権、ヒトラー、ファシズムのムッソリーニなど恐怖政治を思い出させますが、それらの政権、体制は、最初はの目的が明確でしたが、途中から最初の目的を忘れて、全てその体制維持が目的になってしまった為と思われます。
米国、英国の二大政党制、日本(55年体制成立以降2009年まで)の一党優位政党制も、分極的多党制に近いもので、実質的に一党制やヘゲモニー政党制になります。



本当に、この20年は一体何だったのでしょうか。
少なくとも、この20年間を政権担当してきた自民党の責任ですね。
おまけに、おき土産を約800兆円も残してくれました。


また、今年7月に参議院選挙がありますので、野党の自民党にも期待したいところです。
累進課税の強化、これをマニュフェストに取り入れた政党が受け入れられるしょう。
民主党はそうするでしょうが、
自民党にも、そうそることが出来るので、一発逆転のチャンスが有りうると思います。


参考までに、大変ラフな計算ですが、
累進税制の税率を強化し、最高税率を1974年の田中首相時代の75.0% に戻すと、
税収が50兆円ぐらい増えます。

今までの所得税の最高税率の推移
      最高税率       名目GDP     一般会計税収
1974年   75.0% 田中       72兆円    ??
1986年   70.0% 中曽根     338兆円    42兆円
1987年   60.0% 中曽根     352兆円    47兆円
1989年   50.0% 海部      408兆円    55兆円
1999年   37.0% 小渕      440兆円    60兆円
2007年   40.0% 安部      515兆円    51兆円
2008年   40.0% 福田      507兆円    44兆円
2009年   40.0% 麻生      500兆円    38兆円
2010年   40.0% 鳩山      490兆円    33兆円

2011年   75.0% 鳩山      500兆円    88兆円


現在は税率      ⇒ (2011年 最高税率 75.0% 鳩山)

195万円以下 5%   =>  5%
195万円超 10%    => 10%
330 〃 20%     => 20%
695 〃 23%     => 30%
900 〃 33%     => 50%
1800 〃 40%     => 75%



ところで
外国為替の円高、円安問題、自国通貨のインフレ、デフレ問題は、
貿易、経済政策の実施結果であるところのアンバランスの顕在化にすぎません。
つまり、円高、円安の結果を見て、インフレ、デフレの結果を見て、
買い支えや、金融政策で強引に操作することは、
一時的な、緊急避難的な対処療法であり、その根本原因に対する問題解消ではないようです。
本末転倒にならないよう注意深く見守りたいですね。

現在、殊にポスト自民党の変革期のこの20年間は、戦後60年間の多くの利権を有して来た体制派と利権を持たない純粋の改革派の駆け引きがまだまだ続くものと予想されます。


今のような動乱期には、何があっても不思議でないのですね。
しかしながら、国債の発行も、政府紙幣の発行も、くどいようですが一時的な、緊急避難的な療法であり、その原因の根源も直さなくてはなりません。本末転倒にならないよう確り見守りたいです。
国債の発行も、政府紙幣の発行も、それらが旧体制の維持の為でなく、疲弊している国民の為に緊急避難的に使用されることを期待します。

民主党および与党には、事業仕分け等の情報公開を利用して、国民の前で腐敗政治の根源を、諸悪の根元を絶って貰いたいですね。


貿易で稼ごうということは、いろいろな矛盾や危険性を孕んでいます。
貿易はエコの為の国際協力の場でありますので、
覇権争いの場と考えるのは、国際的に、今後は許されないのではないでしょう。
内需拡大方向に物事を考えるのが筋ですね。

その為には、現在疲弊しきっている国民の為に貧富の差を解消し、誰でも最低限の必需品を買えるようにしなければと思います。利権のない社会保障の拡充が必要ですね。

そもそも、エコな社会を考えた場合は、地産地消が、人間の健康面に於いても良いと言われてますので、
地域で生産された農産物や水産物だけでなく、その他の製品類も、その地域で生産し消費することが自然な姿ではないでしょうか。
貿易も、エコも経済一辺倒で考えるのではなく、人間の為、世界の為、地球の為と考えるのが本当のグローバリズムではないでしょうか。



ところで
逆進性の強い消費税は、低所得者ほど負担率が高くなり、高所得者ほど低くなるという特徴、不公平で最悪の大衆課税です。絶対にアップは許されません。寧ろ撤廃が望ましい。

そうです、国民は1人当たり約1200万円の金融資産があります。
因みに不動産などの非金融資産は、日本全体で約1000兆円、
つまり、国民は1人当たり約800万円の非金融資産があります。

金融資産   1400兆円
非金融資産  1000兆円
負債      400兆円(?)
合計     2000兆円(約8割の1200兆円が老人資産)

国の借金など気にせづに済む、これは大胆な富の再分配ですが、
相続税、贈与税の若者世代への早期移転で地獄から天国に変わります。

大胆な試算ですが、
4年後目途に相続税、贈与税の強化を打ち出して、老人世帯から若い世代に資産を早く相続させる。
このような税政に変更すれば、四年後までに約600兆円が
相続税、贈与税として発生します。

老人資産 約1200兆円 X 50% = 600兆円

相続税、贈与税が約600兆円が4年間で一般会計歳入に租税として計上されます。
現在は毎年相続税、贈与税は10兆円以下です。

相続税率
2003年11月より
5000万円の基礎控除後    ⇒ 110万円の基礎控除後に減額し

1000万円まで   10%  ⇒ 50%
3000万円まで   15%  ⇒ 70%
5000万円まで   20%  ⇒ 70%
1億円まで    30%  ⇒ 70%
3億円まで    40%  ⇒ 70%
3億円超え    50%  ⇒ 70%

相続税の配偶者控除(「法定相続分」または、「1億6,000万円までの額」)

贈与税率
2003年11月より
110万円の基礎控除後

1000万円超え 50%  ⇒ 90%


恐らく、米英の当局は、最後の解決手段の大インフレで逃げるつもりでしょう。
日本も、戦後やりました、ハイパーインフレになっちゃったで、ご破算に



今後は、富の再分配の累進課税の強化、これをマニュフェストに取り入れた政党が受け入れられるしょう。

自民党にも、そうすることが可能ですので、一発逆転のチャンスが有りそうですね。

今年7月に参議院選挙がありますので、野党の自民党にも期待したいところです。

これも大胆な試算ですけど、
累進課税の是正を行うだけで、毎年50兆円の所得税の歳入増がありますので、子供手当ての次ぎは老人、成人の順番で手当てが出そうですね。
50兆円増えても、一般会計歳入の租税額は約100兆円ですので、国民総所得約500兆円の2割です。
全くもって、余裕有り過ぎですね。3割から4割までは大丈夫でしょう。


ところで、

少なくとも日米に関しては、経済対策の失政ですね。
いくら対策をしても、好況にならない理由は、所得格差にあるのではないでしょうか。
貧富の差が拡大している状況下では、需要は多くはありません。
この状況下では、いくら供給サイドを刺激しても、効果もありません。
しかし、需要サイドを単純に刺激しても、効果は出ません。
何故ならば、需要サイドの大多数の国民は貧困状態であり、
その日暮らしでさえも、危ぶまれているからです。

本筋は、経済対策だけでなく、社会保障の問題にもなっているのですね。
そこを、見誤ると、回復はないでしょう。

今回の衆院選挙では、社会保障が焦点ではありませんでしたので、
社会保障の民意を問う選挙は、次回の参院選挙にお預けになります。
次回参院選挙は、そういう意味で、今後の天王山の戦いに成りそうですね。

そういう訳で、今年6月までは、まだマニフェストの信認の錦の御旗がないため、
自民、民主、双方とも大きく動けないでしょう。

当然、今年のマニフェスト(政権公約)の焦点は、

累進所得税率の強化で50兆円歳入増
累進相続税の率の強化で600兆円歳入増
毎月10万円の老人手当てで50兆円歳出増
毎月10万円の成人手当てで100兆円歳出増

のベーシックインカム(BI)になる筈です。

これを打ち出した党が、錦の御旗を手にするでしょう。
従来の政党への、特に自民党への丸投げ信任選挙は終わりました。
自民党が、どれだけ変われるかも、見ものですね。


ところで
とくに最近は、御用学者、御用組合的なものが数多く見受けられます。
上記の例は、そのような事だと思います。

特に、戦後60年以上も過ぎ、55体制が崩壊しましたが、
その残骸は、まだ各所に存在し、そのような傾向があるようです。
と同時に、体制の変革期に於いては、単純に悪意なき間違いで、
そうなっていることもあるようですが。

明らかに目的と手段・方法の取り違えた本末転倒も甚だしい組織、団体、会社、個人は、
大体は、そのような類のものだと思います。
最初の手段が、いつの間にか目的と勘違いしていること、
または体制維持が目的になっていることも、単純ですが同じですね。

しかし、中には、確信犯的なものもありますので、注意は必要ですね。

振り込め詐欺的商法、贈収賄事件的なもの、などは摘発されなけば得をするという、
ずるいもので、完全にモラルハザードを起こしています。

現在の日本では、そのような、何らかに異常的ものが8割位を占め、
逆に、全く正常であるものは2割位しか無いのではないでしょうか。

マスコミ関係
新聞
雑誌
映画
テレビ放送
ラジオ放送

評論家関係
業界
軍事
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スター関係
歌手


正常化することを祈ります。




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