2006年01月24日

ブログの引越し

この度、Livedoor社グループの証券取引法違反容疑で堀江貴史社長他幹部が逮捕されたことは、これまでの古い体質にチャレンジして日本社会に活力を生み出して呉れた「ほりえもん」に拍手を送ってきた無茶庵にとっても、誠に残念で遺憾である。

事件の違法性の事実関係の如何に係らず、不透明なやり方で、かつ虚業での利益万能主義は到底世の中に受け入れられるものではない。

そこで、無茶庵のブログもLivedoorからbiglobeの下記URLに移転することにした。

「無茶庵の生涯学習」http://muchann01.at.webry.info/

今後ともお付き合いお願する。

  

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2006年01月10日

大雪の停電の陰で

やや旧聞になるが、昨年の暮れの大雪と停電と事である。

12月20日前後、北陸、新潟、秋田など北日本で、記録的な暴風雪が吹き荒れ新潟市近郊で数10万世帯が30時間以上にわたって停電したり、山形の日本海岸では、特急「いなほ」が脱線転覆し5人の犠牲者を出す事故もあった。

この停電で、新潟県知事は東北電力の責任者を呼びつけ、この程度の風雪は想定内のことなので、停電しないよう十分な対策を取るようにと叱咤している様子が放映されていた。

その陰で,TVは暗闇の厳寒の暴風雪の中で鉄塔によじ登り碍子の雪を拭き取ったり、捩れた電線の復旧をする作業員の映像も写していた。事実、東北電力はこの停電復旧の為、数千人規模の特別体制を敷いたと報じられている。

知事としては、県民の安全を守るように電力を叱咤督励することも必要でろうが、懸命に早期復旧に当たった電力とその作業員に対して、労いの言葉を発するべきではなかったであろうか。少なくとも、電力確保の現実を理解し、現場を督励してもらいたいののである。このような行為が時期の知事選にも有効である事を認識すべきだある。タダ威張っていたのでは、次期の知事選出も危ぶまれる。

さらに、関西電力では、大飯原子力発電所の送電がストップしたため、急遽中部電力からの支援を仰いで大規模な停電を逃れたと報じていた。

その陰で、大飯原発は外部電源が絶たれた、いわゆる所内単独運転となり、停止しその後送電線の回復と共にいち早く再起動し発電を開始したことが報じられた。具体的には次のようである。

「大飯1号機は定期検査中、2,3,4号機は定格熱出力一定運転中のところ、平成17年12月22日8時49分から8時53分の間に、送電線系統(大飯幹線、第二大飯幹線)への雪の影響により送電が停止したため、所内単独運転となった。
  
 その後、1号機が8時57分、2号機が8時58分に、両号機とも「C−S/G水位高タービントリップ」により原子炉が自動停止した。

 また、大飯幹線を8時55分、第二大飯幹線を9時01分に復旧のうえ、大飯3,4号機については、10時14分に並列した。」

この事象は発電所の運転管理を担当するものにとっては相当大変な事象であったはずである。この事象に沈着に対処し発電所安全を保った現場の苦労に報いる言葉が、国の安全保安院や福井県の担当からあってもしかるべきではなかったろうか。

事故や災害は起こったことを詰り、再発防止に努める事が肝要であるが、一方では、事故や災害を未然に防いだ行為、仕組み、技術などに光を当ててやり水平展開を図る事も大切であろう。

この暴風雪も正月早々の大雪も地球温暖化の為せることなのか、気になることではある。

 

 

 

 

 

  
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2005年12月20日

アシモとエリーカ

 

昨日小泉総理が電気自動車エリーカ(Eliica)に試乗した様子が報道された。これは、先日経産大臣が試乗したのに続く報道だ。

エリーカは既にこのブログでも報告した( http://blog.livedoor.jp/muchann/archives/2005-07.html )が、この7月に発表されて大いに話題になり、また今年のモーターショウでも結構話題になっていたものだが、この報道で、大きく知れ渡った。さすが一国の首相の権威である。

更に専門誌日本電気学会誌の12月号の表紙を飾っていたのがこのエリーカである。電気学会誌05年12月号表紙(特集は組んでいない)

 

 

 

 

 

 

また、先日ホンダが進化するアシモを発表した。驚いたことに、時速6kmで走ることが出来ていた。それにジクザク走行も出来る。

これ等の報道で気になるのは、この性能の基になるエネルギー源についてである。

エリーカはリチュームイオン電池と発表しているが、アシモはその頭脳的な能力は報道されているが、その動力源とその性能(高速走行可能時間など)は発表されていない。あの大きさで、あのパワーなら、他分リチュウームイオン電池であろうと想像する。

鉄腕アトムのエネルギーは原子力であった。アシモも更に進化するだろが、そのエネルギーは原子力発電の電力をコンセントから充電して補給することになろう。この様子を手塚治虫には見えていたのかもしれない。

未来自動車も鉄腕アトムもエネルギーがなければ動かないことを知るべきである。

 

 

 

  
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2005年12月13日

モントリオール行動計画(MAP)の意義は

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カナダモントリオールでの温暖化防止会議 京都議定書締約国会合(COPMOP1)は、12月10日MAPを採択して閉幕した。

新聞報道でも今回は余り大きく取り上げてないので、その成果は良くわからない。MAPなるものの採択で、今後米国も巻き込んで京都議定書以降の対策を話し合うことを決めただけで、期待した具体的なCO2削減の目標も設定できなかったようだ。

92年に枠組み条約が採択されて、京都議定書が97年に採択されルまで5年かかっている。更に今年の2月議定書の発効まで7年で、枠組み条約から12年で、13年までの対策が決まっている。それも、主要排出国の米国、中国を除いての話。この調子では、13年以降の枠組みが何時決まるか知れたものではない。その間にも,CO2は排出され続け、温暖化は否応なしに進展すことであろう。

今や、温室効果ガスによる地球の気候変動が(過去の変動速度に比べ)極めて急速に進行していることは誰も疑わないようだ。ただ、この先地球がどのように変わり、そして人類を含む生命がどうなって行くかは誰も知らない。

言えることは、できるだけ気候変動の速度緩め、生命が緩やかな対応ができるようにすべきであろう。国立環境研の報告では、排出量(63億トン/年)と吸収量(31億トン/年)をバランスさせるには現状の排出量の半分32億トン/年減らす必要があるとの事である。CO2排出は人口とその人口の活動度(GDP)とGDP当たりのエネルギー使用量とエネルギー当たりの炭素排出割合の積で決まるそうだ。{CO2排出量=CO2/エネルギー*エネルギー/活動量*活動量/人口*人口}「脱温暖化2050HP、http://2050.nies.go.jp

これに従えば、CO2の排出量を削減するには、エネルギーの脱炭素化を図り(脱化石燃料化)、エネルギー効率を上げ(高効率機器の開発)、豊かさを犠牲(省エネ生活様式化)にするか、人口を減らすしか道は無いのである。

MAPはこのような観点にたった議論をして、出来るだけ早く世界の対策目標を設定できるだろうか。脱温暖化対策が出来なければ、他方で気候変動を予測して、気候変動への対応(温暖化対策)を研究し対策を決めていかねばなるまい。

MAPは、この点を含めて広い意味での地球温暖化対策を論議し、人類の叡智を出した行動計画を策定することを期待する。

 

追記:環境税の導入を見送り、道路特別会計や電源開発特別会計から環境対策に予算を付ける方向で政府税調の議論が進んでいることは無茶庵の主張とあっている。小池大臣は是非ともその方向で予算獲得に頑張って欲しい。

  
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2005年11月26日

電気の資料館

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11月25日大学の同窓会の神奈川支部主催の見学会で、川崎にある東電の「電気の資料館」を訪ねた。

以前、ここ東京電力技術研究所には仕事で2〜3度足を運んだことがある。当時から東電の120年記念事業として、資料館建設の計画を聞いていたが、完成時期には現役を退いたこともあり、完成後の姿を見たことがなかった。大変良い機会であるので、勇躍参加した。

川崎駅西口から貸し切りバス2台に分乗。JR尻手駅の先にある技術研究所の隣の2階建ての立派な建物の館内に案内された。

約30分ほどの紹介ビデオと館長挨拶、説明の後、約20名づつの班に分かれて見学。案内は東電OBによるガイドツアー形式で、親切で丁寧な説明が心地良かった。

館内には、電燈から原子力まで120年の歴史に関わる実物や資料が所狭しと展示されており、エネルギーに携わった電気屋には、一見の価値があると思う。

特に電燈や水力、配送電に関わる歴史的実物を近くで見れるのは嬉しい。

原子力のコーナーには、その昔親しんだプラスチック製のPCVエンジニアリングモデルが寄贈されて展示されてあり大変懐かしく嬉しく思った。

写真は1907年製の電気自動車を前にした、無茶庵氏である。説明によるとガソリン車以前には電気自動車が走ったそうだ。

200年経って、再び電気自動車が見直されていることは感慨深い。

 

 

  
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2005年11月08日

素数ゼミの謎

素数ゼミの謎さる人に薦められて、「素数ゼミの謎」吉村仁・著、石森愛彦・絵文芸春秋出版1,500円を買って読んだ。

(インターネットで探し、注文(セブンアンドワイ)すると約3日で配送無料で届く。誠に便利になったものだ。)

話は、米国東部、南部で17年や13年に一度周期的に大発生する蝉の話である。何故10年以上もかけて成虫になるのか、何故素数年(13,17年)に大発生するのか、何故特定の場所に発生するのか、の3っの謎を、子供にも解り易いように、漢字にはかなを振り、石森さんの絶妙なイラストを沢山入れてあり2時間程で一気に探求できるようになっている、大変面白い編集の本である。

謎解きは、本を読んでもらうことにして、地球上の生物の壮大な営みと自然環境のかかわりに改めて驚異を感じたことを言いたいのである。

最近問題になっているの地球温暖化は数十年からせいぜい数百年後の地球環境を問題にしているものであり、奇数蝉成り立ちの何万年前の氷河期を経た気候変動に対応して進化したという事に比べれば、桁違いに短い時間の気候変化である。

地球上の生物は(人間を含めて)このような急激な環境変化にも対応して進化し、何万年も生き続けるのだろうか。

それとも、人間はその知恵で地球温暖化対策を成功させ、少なくとも千年の単位でも環境の変化を抑え持続的発展をし続けるることができるのだろうか。

とりあえず、本の最後にもあるように、奇数蝉が次に地上に出て来た時、地上に無事樹木が生えているようにするのが我々の役目であろう。

吉村先生の説で考えると、素数ゼミは3年周期や5年周期になってしまい、最後には地球に居なくなるうような気がする。

 

 

  
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2005年11月03日

環境税でCO2削減進むか

小池環境大臣の再任で、環境税の導入が再び活発に議論されそうだ。

環境対策により多くの財源を振り向けることに賛同するが、新たに環境税を創設する事には大いに疑問がある。

環境税の基本的な目的(考え方)は環境省の原案{環境税の具体案}に拠れば http://www.env.go.jp/policy/tax/051025/index.html

1)温暖化対策の重要性について、広く国民に認識させるて、排出量の削減を進めると言うアナウンスメント効果で、CO2削減を進める。

2)京都議定書目標達成計画実行の財源確保であるが、この税収の使途は、森林整備・保全や省エネ促進などに用いる。

3)長期的には市場の力を活かしつつ、ライフスタイルや事業活動を環境に優しいものへと変えていく力とする。。

に集約できる。ここで、大きな疑問は

1)既に国民は環境対策の重要性を相当に認識しており、アナウンスメント効果は余り期待できないのではないか。

2)また、使途が、森林の整備と省エネ促進程度であり、これだけでは京都議定書の目標達成は不可能であり、電力や輸送エネルギーの脱炭素化などの抜本的技術開発やその普及により多くの財源が必要であり、従来の自動車関係の特別会計や、電源関係の特別会計などの資金も環境対策として取り込む必要があるのではなかろか。

3)市場の力を活かすというが、新たな税負担で市場、経済の活性化が損なわれる恐れがある。

結局は、環境税として新たな税制を創らなくても、これまでの税制を見直して、改めて環境対策の財源を作る制度改革に取り組むべきではなかろうか。(例えば、化石燃料に対して現在課税されている税率の一部を環境対策税と看做して、使途を環境対策に満てるとか、或は既存のエネルギー、インフラ関連の特別会計の使途を環境対策に広げるなど。)

環境省は、もっと既存(消費税も含めて)の税を閑居対策に活用する努力(他省庁に対して)をすべきであろう。

小池大臣は、是非ともその(魅)力で官邸を動かして、その実現を図った方が、新税創設より国民的納得が得られよう。

参考ULR:審議会報告 http://www.env.go.jp/policy/tax/a050913.html

       

  
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2005年10月24日

今日の朝日新聞社説に思う

今日10月24日の朝日新聞の社説は奇しくも原子力大綱とモーターショウーを取り上げていた。しかしこれまでの朝日新聞と違って、良い悪いはべつとして、その主張があいまいなことが気になった。

原子力大綱は現状追認と例によってこき下ろしているが、一方では、研究の柔軟性を打ち出しているいると持ち上げている。だが、これは本質を見抜いてない意味の無い社説である。

この大綱は、現状追認というよりは、成行追認(民間の努力で出来る範囲を容認)とも言うべきでもので、環境対策やエネルギーセキュリテイの観点から原子力の活用の、国としての意思が示されて無いことを問題にすべきであろう。研究開発の柔軟性などは、当然のことであり社説で持ち上げるような問題ではない。

モーターショウーの社説は、車社会の環境対応と安全対応に注目しており、面白いが、社説として何を訴えるかはっきりして無い。夢の車などではない、現実として、むしろ、脱化石エネルギー化に向けた開発、実用化の推進を訴えることが大切ではなかろうか。

何れにしろ、エネルギー、環境に対して視点が曖昧な気がする。

 

 

  
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2005年10月13日

自動車の脱化石燃料化を思う

最近のガソリン価格高騰の所為もあって、ハイブリッド車の売れ行きが好調のようだ。今年のモーターショウでもハイブリッド車初め燃料電池車や電気自動車等の環境対応車が多く出品されているとのこと。

石油資源の温存と地球温暖化防止の観点から脱化石化エネルギーの推進が謳われている。ハイブリッド車の普及は脱化石エネルギー社会への一歩として評価したい。

水素と電力

脱化石エネルギー社会として水素エネルギー社会は、その実現が期待されているが、水素利用の本命である燃料電池が、自動車用も定置式のコジェネ用も価格と耐久性等がネックとなり、思い通りにはなかなか普及していない。

一方、もう一つのエネルギーキャリアである電力のエネルギー源は、わが国の場合石2000年時点でもしく油依存ははずか9%(総発電電力量に対して)であり、水力と原子力を合わせた非化石エネルギーが40%以上になっている。今後原子力の拡大、風力や太陽光などの自然エネルギー、バイオマスによる発電などの導入が進むとこの非化石エネルギーの比率は更に上がるだろう。(電事連HPに拠れば、2012年では発電電力量の原子力41%が水力9%で約50%が非化石燃料と予想。) 

従って、脱化石化エネルギーとして、水素キャリアの利用普及まで、電力の利用拡大が手っ取り早い手段であろう。電力は既に供給のインフラが整っており、その利用拡大にはさしたる障害が無い。

電力の利用拡大

利用拡大の大きな分野は、家庭や小規模の産業施設の熱源、給湯、空調などを電化することであろう。実際、電力会社はオール電化住宅の普及に努めているが、機器設備の価格低減と家庭の200V化が課題であり、電力事業者と機器メーカー(IH調理機器、エコキュート給湯器など)の一層の努力が必要であろう。

次に、最も石油に依存している自動車などの輸送部門を電化することである。

わが国の石油はその大半が輸送部門(自動車、船、航空機など、鉄道は既にオール電化)で消費されており、その効率化、脱石油化は地球温暖化対策にとっても重要なことである。その手はじめに、一般乗用自動車の脱石油を推進すべきであろう。

ハイブリッド車は、効率改善としては画期的な技術であるが、主体は化石燃料のガソリンエンジンである。ただし、この車には蓄電池が設置されており、その電池の性能を向上すれば、電池の電力で相当距離を走行できむしろ電動主体となり、脱化石に大きく近づくことが出来る。また、更に、走行距離限定的な車はガソリンエンジンが不要となり、電気自動車で十分である。この目的で、ハイブリッド車を改造して、一般のコンセントから電池に充電して電動駆動で走ことを考えたのがプラグインカーと言われる車である。

JARIのホームページ(http://www.jari.or.jp/ja/denki/denki.html)に拠れば、最近の電気自動車の性能はリチュームイオン電池で、一回の充電30kwHで200km走行出来、普通の充電ではフル充電まで8時間といわれている。充電器は、200V,30A(6kw)が普通のようである。

また、そのホームページでは、国はハイブリッドを含めて、2010年には211万台の電動駆動車を普及させることを目標としいる。

供給力も十分

今仮に、その200万台がプラグイン化して、その半分の100万台が夜間一斉に充電をしたとしたら、その電力量は最大6kw*100万=600万kwとなり、これは現状の夜間余剰電力で十分賄える量であり、追加費用なしに供給可能である。(電事連のHPに拠れば、2001年真夏のわが国のピーク電力は182百万kwでボトムは88百万kwで,その差は約1億kwもあるのである。単純に計算すれば、プラグイン自動車1.6億台の充電に対応できることになる。)

この辺の事は、今年の8月にも紹介したが(プラグイン電気自動車)堀氏のHP(http://hori.way-nifty.com/)に詳しく述べられている。

原子力や自然エネルギーによる水素を利用する燃料電池が本命だろうが、その前に自動車の電動化や家庭の電化を進め、そして電力のエネルギー源を原子力や自然エネルギー、バイオマス等の比率を上げることが、脱化石社会実現への早道かもしれないと思うのである。

 

 

 

 

  
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2005年09月30日

電動ゴルフカートの燃費

近頃ゴルフ場ではその経済的な価値から乗用カートを導入していることが多い。

ゴルフ大好きの無茶庵も、このゴルフカートには、大変お世話になっている。

最近では、この乗用カートも、エンジン式から電動式を導入するゴルフ場が多い気がする。これは、ゴルフ場が環境に優しいイメージを出すことや、騒音が無いという理由が大きいだろうが、燃費がどうなっているか興味を持った。

ウエブで検索しても各カートメーカのHPでは実態が良くわからないので、何時もお世話になっている某ゴルフクラブで聞いてみた。

使用カート

日立ハイカート「キャリーEC05」

電池:HIC−135−12(110AH/5hr 4台)

充電器:車載型CC12−48−17A

使用実態

一回の充電時間 8hr

充電電力量 電圧48−60V,電流17〜4A

一回の充電での走行1・5ラウンド

電池の取替え頻度、2年毎

この例で計算すれば、一回当たりの充電電力量は約8kwhから1.5kwhとばらついている。これは、当日のそのカートの使用実態によるものと考える。

仮に、平均約5kwhとして、一般家庭用の料金25円/kwhで計算すると、125円である。エンジン式のゴルフカートと比較しなければならないが、何れにしろ大した燃費ではない。むしろ、電池の寿命(交換費用)が問題だろう。

やはり、電気自動車の普及の鍵は、価格(電池のコスト)低減にある。

  
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2005年09月22日

石油無機起源説

最近石油の起源について、従来の有機物起源説では説明が難しい鉱床の発見が出てきとして、炭化水素は地殻深部のマントル内で無機的に生成されており、それが断層帯の地殻の割れ目を通って移動し、大陸地殻の表層から削られた泥や砂に混じり油田となったとする、無機起源石油説が取り沙汰されている。(電気新聞 7/14)

日本では、日本エネルギー経済研究所の中島敬史氏がその一人のであり、その話を聞く機会があった。お話の内容は石油天然ガスレビューに掲載されているものとほぼ同じ。

この説は未だ世界の大勢ではないようだ。しかし、石油のピーク説が現実化してきて、原油価格の異常な高騰が続いている現状には、ちょっとはまりたくなる説であるので、最近マスコミも取り上げているのだろう。

石油起源が有機だろうと無機だろうとCO2を出す以上、地球温暖化には同じ影響を与えるだろうし、消費に比べて産油量が増えてないことも事実であるので、エネルギー問題の基本(省エネ、脱化石、供給安全保障など)が変わる話ではないと考える。

ただ、石油は無限でかつ産出地域が広がると考えることが出来ることで、人々の心理的には切迫感が無くなる効果はあろうが。

 

 

  
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2005年09月13日

自民党大躍進で、エネルギーと環境は

郵政解散の総選挙は、自民党の一人勝ちで終わった。官僚政治、既得権の守旧政治では、日本が潰れてしまうので、これはこれで良いと思うが、それにしても解散に持ち込んだ(結果的には)自民党造反組みはこれから何をしようとし、何が出来るのだろうか。政治の世界は解らない。ただ、総理総裁の独裁政治にならない事を願うのみ。

無茶庵が気にするのことは、これからのエネルギー政策と環境政策だ。

自民党がその勢いで、政権公約を確実に実行することを期待したいが、官僚は縦割り意識が強く、国としてのエネルギーセキュリテイ問題に鈍感であり、また、本気で地球温暖化問題に取り組んでいないことが気になる。省エネや環境税の導入などで、国民に責任をしわ寄せするやり方では、経済の活力を失ってしまうだけであろう。ただ一生懸命努力していますだけでは済まされない問題である。年金や保険問題も国の経済がシッカリしていて成り立つものであろう。もう国の財政は破綻同然でり、その負担は増税であろうが、そのためには税金を負担できるような経済力が国民や企業に無ければならない。その、経済力の向上には、人(知能)とエネルギーが必要であることは明らか。

公約では、具体的に何を、何時まで、どのようにするか明確でない。エネルギーの安全・安定供給の確保と,CO2の6%削減の道筋をつける具体的な施策のロードマップを早期に提示し、国民的議論を展開して、国民に現実を認識してもらい、シッカリと危機感を持ってもらうことが大切であろう。

 

 

 

 

  
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2005年09月02日

東京電力、今度は富士重工業と電気自動車共同開発。

先日三菱自動車との共同開発をは発表した東電が、今度は、富士重工との共同開発を発表した。
 
「富士重と東電、電気自動車で共同研究

 富士重工業と東京電力は次世代型の電気自動車で共同研究を始める。2日午後発表する。両社は効率的な充電システムの開発やインフラ整備、共同開発する業務用車両を使った実用試験などに取り組む。富士重は2009―10年に次世代型の電気自動車を発売する方針。電気自動車のノウハウを持つ東電と組み、開発を加速する。

 富士重は軽乗用車「R1」に、NECとの共同出資会社「NECラミリオンエナジー」で開発した高性能のリチウムイオン電池と駆動用のモーターを搭載した電気自動車を開発、現在実用化の準備を進めている。  (13:09)

 

このところのガソリン価格高騰で電気自動車の開発の話題が多い。
無茶庵のブログをひっくり返しても、以下のようにこの一月の間に賑やかである。、
7月7日:見直される電気自動車(三菱自動車の開発発表、慶応大学の電気自動車発表)
8月2日:プラグイン自動車(米国でのプラグインハイブリッドカーの話題)
8月19日:電気自動車で軽快に(富士重工業の開発発表)
8月23日:電力会社も開発参入(東電と三菱自動車の共同開発)
そして今日の東電の発表だ。
 
賑やか過ぎて、安易に飛びつく人がいるのではと、逆に心配になる。
燃料電池同様電気自動車の蓄電池も未だ未だブレークスルーする技術開発が必要なのだ。リチュームイオン電池、多層キャパシターなど有望ではあるが、もう一段の小型軽量、低価格化が必要であろう。勿論充電器も大切である。
 
電気自動車は中長期的には脱化石エネルギー社会の有望な選択肢であることは間違いないが、今日明日にも普及するものではない。
ガソリン価格の高騰には飛びつきたくなる話題だろうが、マスコミもこの点も含めて、技術的にシッカリ報道すべきだろう。
 
 
 
 
  
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2005年08月29日

総選挙とエネルギー・環境問題

いよいよ今日公示され05年総選挙の開始だ

郵政改革、年金改革、少子化対策など生活密着の政策が争点としてマスコミは取り上げているが、その前提となる国の存立に関わる安全保障(外交、経済など)問題を取り上げていないのは心配である。

そこで、無茶庵は、自民党と民主党のエネルギーと環境問題の公約・マニへストを調べた。

自民党の政権公約

自民党の2005年政権公約(150の約束)ではテーマ2{交際競争力・成長分野}−日本の産業にたくましさと活力をー の中で下記のないようになっている。

日本の底力を引き出す。
「エネルギー対策」を推進し安全・安定供給を確保します。
033. 資源燃料確保戦略を強化して安定供給を確保
034. 安全確保を大前提とした原子力の推進

民主党のマニへスト

民主党はマニへスト政権政策の第11項目に「環境・エネルギー」と明確に取り上げている。その要目は以下の通り。

   (1)地球温暖化対策を強力に推進します。

(2)地球温暖化対策税を創設します。

(3)新エネルギー予算を倍増、低公害車普及・拡大をすすめます。

(4)安全を最優先し、原子力行政の監視を強めます。

(5)原油高、中国などのエネルギー需要の増加などに対応し、環境・エネルギー分野における国際協力を推進します。

(6)資源循環・廃棄物管理法案の成立をめざします。

 無茶庵の評価

1)何れも、国の存続の基盤となるエネルギー問題に危機感が無い。年金、郵政問題なども、国の経済が破綻したらおしまいと言う観点がない。

2)自民党は、いささか国の経済活性化に結び付けているが、何故エネルギーの確保が大事かの説明が不足。

3)民主党は環境対策でエネルギーを論じているが、国の存続に関わる観点が全く無い。

4)民主党の環境税導入など省エネ施策は、その場しのぎの人気取り政策的であり、本気で温暖化対策する意気込みが見えない。

等など、不満たらたらであるが、根本は国の存立に関わる重要なエネルギー問題の国民的議論が為されないことである。

政治家や官僚は目先のことよりも、国の安全や繁栄に関わる問題点を国民に知らしめる義務があろう。

それにしても、わが国のメデアものんきなもんだ。このままでは、数年前に言いふらされた「茹で蛙」が生き返る恐れあり。

同じ憂いを持つ虚庵居士なる人物のブログを紹介する。

 

 

 

 

  
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2005年08月23日

電力会社も電気自動車開発参入

電気自動車の開発について、先の富士重工の発表の日に、東電と三菱自動車の開発提携の記事が読売に掲載された。
  
2005年 8月18日 (木) 14:41

{ 三菱自動車と東京電力が、家庭のコンセントで充電して走る次世代電気自動車の開発と普及に向けて提携することが18日、明らかになった。

東電は電気自動車への充電や蓄電池の技術などを提供し、三菱が開発中の小型電気自動車「MIEV(ミーブ)」の商品化を後押しする。三菱はこれにより開発期間を短縮し、ミーブの発売時期を当初予定の2010年から08年に前倒しする。3年後には1回4時間程度の充電で250キロ・メートル走れる軽自動車クラスの電気自動車が、200万円以下で市販されることになりそうだ。(以下全文はここをクリック)}

電力会社が、負荷平準化に夜間電力の販売が期待される自動車のエネルギーに目をつけたことは、もっともなことである。このところ価格が高騰しているガソリンに比べれば、電気自動車の電気代は夜間電力では、1/5程度になる。

そして、電力は自然エネルギーや原子力、バイオマスなど非化石エネルギー源から生産出来る脱化石エネルギーである。脱化石時代の自動車は水素燃料電池と蓄電池のハイブリッドカーが本命だろうが、燃料電池の開発が今ひとつブレークスルー出来ないでいる間、意外にも単純なバッテリーだけの電気自動車が普及する兆しがはっきりしてきたようだ

私のラストカー(2年後に買い換える予定)は、(150万円程度なら)、軽の電気自動車にしようかな!

 

 

 

 

  
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2005年08月19日

電気自動車で軽快に

8月18日富士重工業がハイブリッドカーと小型電気自動車の試作品を公開した。

以下は日経のインターット記事のコピーである。

「富士重、軽の電気自動車を初公開」

 「富士重工業は18日、高性能のリチウムイオン電池を活用した軽の電気自動車の試作車「スバル R1e」を初公開するなど環境技術への取り組みについて発表した。

 自動車各社は低公害車の開発にしのぎを削っているが、竹中恭二社長は「家庭で一晩で充電できるようになれば、電気自動車は一定の地位を得るだろう」と述べ、ハイブリッド車や燃料電池車などの技術で先行するトヨタ自動車などに、独自の電池技術を駆使して対抗する姿勢を見せた。

 リチウムイオン電池は、富士重とNECとの合弁会社「NECラミリオンエナジー」が開発。5分間で90%の充電ができ、電池は交換せずに15万キロ以上の走行が可能という。

 また富士重は、リチウムイオン電池などを用いた独自のハイブリッド車を2007年度に試験的に市場に導入する方針も明らかにした。」

 この発表で個々で注目すべきは、リチュウームイオン電池とその充電器の性能である。

翌日の朝日等によれば、NECとの共同開発によるリチュームイオン電池は、寿命、出力共に従来の2倍に性能向上し、それを搭載した、軽の電気自動車「R1」は100Vのコンセントから3〜4時間でフル充電可能で、1回の充電で120km走行でき、最高速度は時速120km出せるとのこと。価格も月産2千台で、150万円程度に出来ると言っており、ガソリン価格高騰が続けば、大きなうねりで、電気自動車が普及し始める兆しが見えてきた。

 

折りしも、電気自動車(プラグインカー)に対して沈黙していた、トヨタがやっと見解をだしたようだ。(HP参照。H氏の紹介)

 

その中で気になるのは、指摘した二つの課題である。

一つは電気は何れ石炭火力発電で所の電力では環境対策にならないこと。もう一つは、バッテリーの容量、耐久性に関する技術にブレークスルーが必要であると言うこと。

 

この何れも、隠された言い回しで、電気は非化石エネルギーの自然エネルギーや原子力で供給できること(特に夜間電力を使うと言うメリットがある)、バッテリーは上述の様に、リチュームイオンで最近ブレークスルーが起こり始めた事をわざと言っていないことである。今現在トヨタが注力している水素による燃料電池車の開発の足を引っ張られるのを嫌っている言い回しと思えるが、トヨタもプラグインカーの研究をしていることを認めており、何れガソリン価格が更に高騰すれば、開発が促進されるものと思いたい。

 

 

 

 

 

  
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2005年08月16日

郵政解散の一方で

世の中は、郵政民営化で総選挙と騒々しい。
この陰で、エネルギー問題で大きな動きがあった。
その1つは、米国のエネルギー法案が可決し、米国の国家戦略として各種エネルギーの確保を目指すことが法的にもはっきりしたこと。
 「長年の懸案となっていた包括エネルギー法案について、米議会の両院協議会は7月26日、新規原子力発電所への投資推奨条項などを含む最終案「2005年エネルギー政策法」を採択、同法案を下院は28日、上院は29日にそれぞれ可決した。ブッシュ大統領が2001年5月に発表した国家エネルギー政策は、ようやく法的な裏付けを与えられたことになる。」

「新エネルギー法案の上下両院通過について、ブッシュ米大統領は29日、歓迎する声明を発表した。」

二つ目は、わが国のエネルギー政策について、とりわけ原子力の位置づけを再度明確にしたこと。その一つは、原子力委員会が「原子力政策大綱」とりまとめたことであり、一方自民党が「わが国の原子力の基本政策」を取り纏めたことである。

 「原子力委員会・新計画策定会議は7月28日、第31回会合を開催、原子力政策大綱案を取りまとめた。2030年以後も発電電力量の30〜40%程度かそれ以上の役割を原子力が担うことが適切、使用済み燃料の再処理を基本方針とする核燃料サイクル政策の推進、2050年頃からFBRを商業ベースで導入などを明記。基本施策を示すことを明確にするため、従来の「長期計画」から「原子力政策大綱」に名称変更する。」



 「自由民主党は2日、エネルギー総合政策小委員会や合同会議などで検討してきた「わが国原子力の基本政策」を取りまとめ、発表した。」


これらの内容や個別の政策等ついては、いろいろな意見があるようだが、やっと世界もわが国もエネルギー確保の重要性、その中で、とりわけ原子力の役割について再度明確にしていることが大事な点であろう。
 
ただ、残念なことは、米国と日本の取り組み方の違いがあまりにも大きいことである。
米国は、4年間も議論を続けて、国家戦略として{法案}に仕上げたことに対して、わが国は未だ、内閣府の事務当局の委員会や、一政党の提言の段階である。
 
わが国にも既に、エネルギー基本法はあるが、最新の内外のエネルギー、環境問題を勘案して、国会レベルで国家エネルギー戦略を論議して、その戦略を国民に示し、国民に安全と安心を与えて貰いたいものである。
  
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2005年08月03日

プラグイン電気自動車

以前このブログで、電気自動車の普及が早そうだということを書いた。
 
エネルギーの専門誌「月間エネルギー」の8月号に、最近海外で注目されているプラグインハイブリッド電気自動車(PHEV)についての堀雅夫氏の記事が載ている。
 
脱ガソリン車として本命視されている燃料電池車の開発普及が価格はもとより、耐久性で思うように展開していない状況の中、ガソリン・ハイブリッド車が順調に普及している。この、ガソリン・ハイブリッド車を多少改造して、バッテリー駆動を主体にしたのがPHEVということらしい。
何れにしろ、夜間等に車にコンセントを繫ぎ、充電してある程度まではこの電力で走行し、充電電力が無くなったらガソリンエンジンで走るというもの。
 
堀氏は記事の中で、米国でPHEVの導入効果を試算した結果を紹介し、日本に適用した場合をご自分で試算してる。
 
米国では、燃費はガソリン車の1/3〜1/2になり、軽量輸送車両2億2,500万台がPHEVに切り替われば、1日あたり670万バレル、石油消費量にして74%が削減され、それに必要な発電所は100万kw級が200基程度と試算している。
 
日本の場合は、燃費はガソリン税相当額を電気代に上乗せしても電力走行が約3割ほど安くなり、現在保有している普通車・軽自動車5,444万台を対象にPHEVに切り替わるとして、70%〜80%のガソリン節約になり、それに必要な電力は約45GWであり、その大部分は現在の深夜余剰電力で賄え、昼夜間の電力平坦化になり、原子力の有効活用に繋がるとしている。
 
PHEVの普及には電池の価格、耐久性、重量低減などの課題があるが
最近のリチュウームイオン電池は性能向上しており大きな期待が持てそうだ。
日経新聞8月31日のサイエンス欄で、慶応大学開発のリチュームイオンのバッテリーカー「エリーカ」が紹介されているが、その中で、電気自動車、燃料電池車、ガソリン車の総合エネルギー効率の比較が為されている。個々の数字には多少異論が無いわけでもないが、比較として電気自動車が最も効率が良いということは事実であろう。
 
PHEVの普及には大きなインフラの建設も必要ないので、FCVより早く普及することが考えられる。脱化石エネルギー時代に向けて、わが国の産業界(自動車業界)でも、真剣に取り上げてもらいたいものである。
 
 
 
 
 
  
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2005年07月23日

我が家も光

7月22日遂に、我が家も光通信の世界に入った。
NTT東日本のキャンペーンに乗って、6月はじめに申し込んでやっと昨日工事完了、開通となBFLET‘Sった。
 
  左が光端末(細い黒線が光ケーブル)
 右がルター(電話機と2台のPCに分配)
 
 
 
 
 
サービス内容
BFLET‘S光+光電話(IP)ハイパーファミリータイプ
      通信速度 最大上下100Mbps
キャンペーン
工事費13,550円無料
biglobe、BFLET‘S 月額利用料4ヶ月無料。
 
基本料金(内は従来基本料)
Bフレッツ+BIGLOBE+配線使用量(1,155) =7,035円
(ADSL 2,835+BIGLOBE 3,465+配線使用量126=6,426円)
光電話525円 (固定電話 1,785円)
 
合計 7、560円(8,211円)でほぼ同じ
 
通話料 全国一律 8.4円/3分で長距離なら安い。
 
使い勝手(取り合えず)
IP電話は一部繋らないサービスもあるが、殆ど不自由ない。
音質などは全く違和感なし。
 
インターネットは格段に早い。画面が全面一瞬に変わる。
(PCの速度が気になり、不足気味だったPCのメモリー増設を決意させられた。)
 
これから色色不具合がでるかも知れないが、遂に我が家も時代の流れに乗ったと実感している。
疑問は,CATVの光ケーブルと独立なことである。
我が家には2本光ケーブルが入っていることになる。何故一本化出来ないかいささか気になる。
 
 
 
  
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2005年07月14日

脱化石エネルギー社会を夢想する

 
日本政府もやっと水素社会を脱化石燃料社会と捉えて、その社会のエネルギー需給構造を検討しているようだ。
 
もともと、水素社会(hydrogen Economy)とは、3年程前に米国のジェミリー・レフキンがその著書で脱化石燃料の社会として提言したものである。レフキンは、当時開発が進んで有望視されていた燃料電池が自動車や分散電源に普及し、枯渇する化石エネルギーに代わり、水素エネルギーが主体となる社会を構想した。これが世界的に水素社会ブームの火付け役になリ、あたかも水素が脱化石燃料の本命として認知されてしまったのであろう。
 
そこで、水素に拘らず、原点に立ち返って脱化石燃料社会のエネルギー需給構成を勝手に夢想してみた。
(近いうちに発表される政府の予測とどの程度近いか楽しみでもある。)
 
50年後の脱化石社会のエネルギー源
1)家庭と一般産業
 電力(一次エネルギーは原子力、水力、風力,太陽光)が主体。
 家庭はオール電化。
 産業、ビル施設の工場動力、空調、暖房などもすべて電力。
 地域暖房、化学品生産用の大量の蒸気(熱源)は小形原子炉で作る。
 僻地など特殊地域では、可搬式水素ボンベで水素を供給し、分散電源と   
 熱源に利用する。。 
2)自動車、電車など(特殊車両を除く)
 蓄電池利用の電気自動車と水素燃料の燃料電池と蓄電池のハイブリッ 
 ド車。
 電車は、電気または磁気浮上車。
3)飛行機
 ロケット技術の延長の水素エンジン搭載飛行機。
 小形飛行機は化石燃料。
4)船舶
 小形船舶は水素ボンベを抱いて、水素エンジンまたは燃料電池による 
 電動推進。
 大型は原子力推進(潜水艦技術の延長線。)
 
脱化石燃料社会の一次エネルギーの比率想定
エネルギーキャリアは、電気、水素、が主体。
1)原子力(電力、水素製造、蒸気製造)エネルギー 50%
2)自然力(水力、風力、太陽光)エネルギー       20%
3)バイオマス、エタノールなど非化石炭化炭価水素エネルギー20%
4)石炭、ガスなどの化石エネルギー          10%
 
果たして、原子力がこの様なエネルギー量を供給出来るだろうか。
そのためには、どの様な技術開発が必要か。
原子力以外に、考えられるエネルギー源は何か。
その展望(ビジョン)を示すことが、わが国の平和と安全いや人類の持続的発展にとって最大のテーマであろう。
政府が専門家の力を結集して、しっかりとした展望(ビジョン)を示すことを期待したい。
 
  
Posted by muchann at 15:53Comments(4)TrackBack(0)エネルギー