健康食品とサプリメント(機能志向食品)の昨年の市場規模は6162億円(前年比1.3%増)で4年ぶりに増加する見込みであることが、民間調査会社の富士経済(本社=東京都中央区)の調査で分かった。健康食品市場は前年より0.1%減少したものの、6.4%増のサプリメント市場が全体を押し上げた。同社では「サプリメントの成長により、市場はさらに拡大すると予測される」としている。

　同社は昨年10、11月、関連企業からヒアリングなどを行い、「肝機能改善」や「整腸効果」「生活習慣病予防」など16効能分野の食品について調査した。

　昨年の機能志向食品の市場見込みは全体で6162億円(健康食品4809億円、サプリメント1353億円)で、ドリンク類などを含む健康美容食品全体の34.3%を占めた。16効能のうち10分野の販売実績が増加し、市場規模が最大の滋養強壮分野が846億円となるほか、通販のにんにく商品が183億円で3年ぶりに増加する見通しだ。また、これまで低迷の大きな原因だった「ダイエット」「免疫賦活作用」の2分野の減少も、小幅にとどまる見込み。
　注目される効能分野は、「肝機能改善」348億円(前年比6.3%増)、「生活習慣病予防」686億円(同3.6%増)など。肝機能改善市場では、サントリーグループの「セサミンEプラス」がけん引し、今年はさらに市場の拡大が予測されるという。生活習慣病予防市場は、一昨年の特定健診(メタボ健診)の義務化後も低迷していたが、4年ぶりに拡大する見通しだ。


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