Pana 世界最高効率の太陽電池

初めて25%の壁を突破
パナソニック株式会社は4月10日、シリコン系太陽電池セルでの世界最高を大幅に上まわる変換効率25.6%を達成したと発表した。

シリコン系太陽電池の変換効率の過去最高値は、同社が2013年2月に発表した24.7%。今回0.9ポイントを更新、40年以上の研究開発の積み重ねで、ついに夢の25%を突破した。

高効率化を可能にした要素技術の概要
今回の改良点は以下の通り。

(1)再結合損失の低減
「HIT」は、発電層である単結晶シリコン基板表面にアモルファスシリコン層を積層、光により発生したキャリア再結合損失を低減できる。高品質なアモルファスシリコン膜をダメージなしに形成できたことで、電圧を高め、高温でも能力が下がりにくい、良好な温度特性を得た。

(2)光学的損失の低減
表面に到達した太陽光を損失なく発電層の単結晶シリコン基板に導くため、電極を裏面配置した。

(3)抵抗損失の低減
電極の裏面配置により、電流を取り出すグリッド配線の抵抗損失を低減できた。

同社は、今後も、高効率化、低コスト化、省資源化を目指した技術開発、量産化に取り組むとしている。現在は研究段階とされているが、セルサイズは143.7平方センチメートルと、単結晶セルとしては実用レベルに達している。

 さて売り上げ上昇につながりますでしょうか?
この技術を売って儲けたほうが早いかもしれない。

中国 住宅の価格 40%下げ

 先週木曜日、浙江省余姚市で別荘が99万元という衝撃的な広告があった。
余姚市内から18km行った山と湖に隣接する別荘地は220万元もした。安くても170万元であった。それが、40%も価格を引き下げたことは衝撃に値する。
さて、住宅価格が大きく下落するきっかけになるか注目されるところである。

中国の女の関心事は、あれ

 昨日はハンバーグの作り方を知りたいと言うR嬢がM嬢と来アパート。
R嬢は日本にいたことがあり、ハンバーグが大好きなんだそうだ。中国の肉で美味しいハンバーグができるとは思わないが、作り方を教える。料理の途中、コンビニでビールとカクテル缶、真露を購入。

帰ってハンバーグで飲む。R嬢とM嬢はルームシェアの仲なのだが、R嬢は結婚を前提とした公務員の彼氏がいて、R嬢と一緒の部屋に住んでいるようだ。M嬢は喫茶店を経営しており夜は1時ころまでいないことが多い。R嬢はその彼氏との結婚が憂鬱のようだ。イケメン好きのR嬢にしてはダサイ彼氏で、物足りなくなったんだろうと思っていた。
食事も終わり、私は日本のテレビを見ていたのだが、M嬢が私の指を見せてくれと言ってきて、見せたのだが、どうも二人はアノ話をしていたようだ。聞き耳を立てると(彼女らは私が中国語をわからないと思っている)、R嬢の彼氏はあそこの長さが10センチで、あれも早いとのこと。それが不満で、結婚に二の足を踏んでいる。中国ではあそこの大きさは、指の長さと鼻の大きさに関係があるとなっている。そのために、私に指を見せてくれと言ってきたのだった。
なんちゅう、会話なのか。
中国の女性はスケベである。近寄らないほうがいい。
ハンバーグのように、ぱくっと食べられちゃうぞ。

元横綱 曙に

 インターネットを見ていたら、曙が全日本の3冠王者だとあった。
びっくりして調べてみると、2005年にプロレスに転向していた。曙は相撲を引退後、格闘技で試合を知れ、連戦連敗ということまでしか知らなかったが、復活したようだ。
私の生まれてすぐに、テレビが発売され、力道山のプロレスが人気であった。それ以来の隠れプロレスファンである。しかし、馬場が年老い、猪木がやめ、三沢が死んで、テレビでもお目にかかることがなくなっていた。
 それが突然曙が3冠王者と聞いて、ユーチューブを見てみた。
なかなか凄いのに感心したが、本人の努力も相当あったのだろうが、周囲の人が曙を支えたのだろう。そうでなきゃ、こんなふうにはならない。格闘技で終わっていたかもしれない。全戦全敗だった。トップから底辺まで落ちて、横綱のプライドが消えたのだろう。それに周りの人が共感して守り立てていったということだろうか?
またユーチューブをチェックしてみようか。

タミフル 効果は限定的

英医学誌BMJと世界の臨床試験を検証する国際チーム「コクラン」は10日、抗インフルエンザ薬タミフルを服用しても効果は限定的として、服用基準の見直しを世界各国の政府機関に求める声明を出した。

 英オックスフォード大のグループが、タミフルを製造するロシュ社(スイス)から臨床試験の未公開データを入手して分析した。

 グループによると、タミフルをのんだグループは、のんでいないグループに比べ、感染して発熱などの症状がおさまるまでの期間が成人では0・7日短くなった。しかし、未成年者の場合は有意な差がみられなかった。また、成人、未成年者にかかわらず、感染者が肺炎など重症な合併症を引き起こすのを減らす効果も確認できなかったという。

 タミフルは、インフルエンザの症状の軽減や予防に効果があるとされる。新型インフルエンザ対策として、国と都道府県は2013年時点で約5420万人分を備蓄している。

 結局は免疫に適う力はないということだ。
免疫を掌るT細胞は20代でもう作られなくなるそうだ。それを死ぬまで大事に使うしかないそうだ。 この免疫は運動により活性化するという。やっぱいメタボは抵抗力がないわけだ。

汚染企業 市外へ退出に

 12日の中国紙、新京報によると、北京市は深刻化する大気汚染対策として、汚染源である企業約500社を今年中に市外へ退出させることを決めた。

 このうち、製鉄会社など32社には最高で300万元(約5千万円)の補助金を支払うことが既に決まっている。企業活動を継続するか廃業するかは企業に任せるという。

 退出を求めるのは製鉄のほか、化学、れんが工場などで、排出する汚染物質が市の定めた基準を上回っている企業。

 同紙によると、北京周辺では昨年5月以来、大気汚染が基準を上回る日が月平均で6割を超える状態。汚染の主要原因の一つが工場の排気で、対策が急務となっている。

 なぜ強制停止させないのだろう?不思議である。
今日の午前中は昨日の雨のせいか、空気が良かった。遠くの山も見えた。
マスクなしてジョギングをした。しかし、午後からはまた汚染が酷くなってしまった。
近くに川があるのだが、これが汚い川で臭気がしている。ここに汚い水を流している連中がいる。黄色の水だ。すごいのはその水で野菜を洗っているおばさんがいることだ。
これを料理してお客さんに出すのだなと思うと、私は絶対小さな店にはいかないと思う。
空気清浄機も窓をチョットでもあけると、空気が汚れているというサインが出る。
すごい状態である。 

コピーは止まることを知らず

 路上での屋台は、屋車の没収という強制手段で、最近は見なくなった。
何を使っているかもわからない食べ物である、食中毒になろうが食べるのは自己責任だ。
さて、コピーと言えば、最近ビザのコピーが蔓延しているとのこと。
「2014年第1四半期に広東省珠海市で入国審査を受け、出入国した旅客数はのべ2616万人に達し、過去最高となった。一方、広州日報によれば、出 入国の急増と同時に偽ビザの摘発も増加中であり、「速いうえに安い」をうたったビザ手続きの代行業者に騙される人も少なくないという。

 広東省珠海市の横琴口岸からマカオへ向かうために入国審査を受けた女性は、パスポート内に偽ビザがあったとしてマカオへの訪問は認められなかった。さらに、罰金1000元(約1万6600円)を科せられた。彼女もビザ手続き代行業者に騙された被害者の1人だ。

 記事によれば、珠海市拱北口岸には、260元-350元(約4300円-5800円)の費用でビザ取得ができるとうたっている小売店が多く存在する。しかも、そのビザを取得するのに必要な時間は、最短でわずか5分しかかからないのだという。

 報道によれば、珠海市では2011年ごろに偽ビザが「氾濫」した時期があり、拱北口岸では1日に200件もの偽ビザが押収されたことがあった。その後、公安機関の摘発によって偽ビザの氾濫はある程度抑えられたものの、近年再び広がりを見せているという。

 記事は偽ビザが横行する理由として、マカオが近年、中国人への越境について政策を引き締めていることが背景にあると指摘した。さ らに政府関連部門の試算として、偽ビザの手続費用を1回300元とした場合、拱北口岸の偽ビザ市場は少なく見積もっても年3000万元(約4億9789万 円)もの規模に達するという」
 卒業証書、成績証明書、領収書、免許証、IDカード、何でもありの中国であるが、ビザまでコピーとは恐れ入る。

日本企業にはないことが、これから普通に

米IT大手のアマゾン・コムとグーグルが製品開発やサービスで激しいつばぜり合いを演じている。それぞれ小売りと検索を本業にすみ分けてきた両社だが、競争激化で互いの事業領域に積極的に進出。顧客の囲い込みへ多角化が進む米IT業界の縮図ともなっている。

 「グーグルの『クロームキャスト』の3倍の処理能力がある。大量のコンテンツも用意した」。アマゾンのラーセン副社長が胸を張るのは、2日に米国で発売した「ファイアTV」。インターネット経由で配信された映像をテレビで再生する機器だ。別売りのコントローラーで数千ものゲームを楽しめるサービスも始める予定で、「クロームキャスト」など同種の機器で先行する他社製品を追撃する。米ITサイトのギズモードは「動作が速いのに驚いた。『スマート(賢い)テレビ』が実現した」と高評価を与えた。

 アマゾンとグーグルはクラウドでも激しくぶつかり合う。グーグルが企業向けのデータ保管などのサービスで最大85%もの値引きを先月発表すると、アマゾンも間髪入れず値下げで対抗。グーグルがクラウドに参入したのは2年前だが「市場は急成長しており、先行するアマゾンも盤石ではない」(関係者)と闘志をむき出しにする。

 アマゾンがテレビ機器に参入したのも、アマゾンの主力事業のオンライン通販のサービスの提供手段を、パソコンやタブレット型端末からテレビに広げる狙いがあるとの指摘もある。

 これまでは互いに遠慮もみられた本業でも、攻防が激化している。グーグルが検索連動型の広告収入が売り上げの大半を占めるのに対し、アマゾンの広告収入は1割未満だが、その比率は年々増加している。商品検索に連動した広告販売に力を入れているためだ。

 一方、グーグルもオンライン通販を強化している。サンフランシスコで試験的に行っている無料の即日配送サービスを、米メディアによると、ニューヨークなど他都市にも拡大することを検討している。

 今やIT各社の主戦場の携帯情報端末でも、アマゾンがタブレット「キンドル」の機能を電子書籍からどんどん広げれば、グーグルも自社開発のタブレット「ネクサス」を投入。スマートフォン(高機能携帯電話)向けOS(基本ソフト)「アンドロイド」で市場を席巻するグーグルだが、アマゾンも自社開発のスマホを年内にも発表するとの観測が出ている。

 フェイスブックやツイッターも本業のSNS(交流サイト)から、スマホ向けアプリや動画配信など事業領域をアメーバのように広げている。こうした新興勢力に対抗していく上でも、「相手が得意な市場でも、あえて食らいつく」(アナリスト)戦略がIT大手を突き動かしている。

 すみわけなどと甘いことを言っていては生き残れない。
積極的にライバルを追い落とす。これしか生き延びる道はない。
日本企業はわかっているようでわかっていない。 

豚が食べられなくなる日

青森県は12日、県南部の養豚場で、豚流行性下痢(PED)の疑いがある子豚497頭が見つかったと発表した。死亡した豚はいない。青森県での発生は3例目。

 県によると、養豚場では約1万1千頭を飼育。11日朝、子豚に下痢の症状が出ていることに気付き、家畜保健衛生所に通報した。県の検査で、PEDの疑いと分かった。

イスラム教は豚を食べない。
きっと昔、豚を食べて多くの人が死んだのだろう。
生き物の逆襲がまた始まるのだろうか? 


CO2を出さない社会になるのか?

 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は12日、地球温暖化による気温上昇を国際目標の範囲内に抑えるには、今世紀末に温室効果ガスの排出量をほぼゼロか、大気中から回収してマイナスにする必要があると指摘した新報告書をまとめた。13日に記者会見し、公表する。

 実現するには、今世紀半ばまでに再生可能エネルギーなど温室効果ガス排出の少ない低炭素エネルギーの比率向上や、森林伐採の抑制といった大規模な変革を要すると指摘。温室効果ガスの大幅削減対策に伴う経済成長率低下は限定的であることも示し、早急な対策強化の重要性を指摘した。

 これを実現するためには、人は牛肉や豚肉を食べず、草食になる。
電気は太陽電池や風力に変わる。もう化学繊維は使わない。包装もなし。人口も増やさない。
飛行機の移動も電気で。
そんな社会になるはずがない。人間の欲は止めることができない。
欲は滅びるまで広がる。それが人間だ。 

ノルウェーでEV車ブーム

ノルウェーで電気自動車(EV)ブームが巻き起こっている。3月には、新車登録台数における電気自動車の割合は5台に1台に達した。

 ノルウェーの調査会社OFVによると、米電気自動車(EV)メーカーのテスラ・モーターズ(Tesla Motors)が製造するEVセダン「モデルS(Model S)」の3月の販売台数は1493台で、1車種の月間販売台数としてはノルウェー史上最多の新記録を樹立したという。

 ホーコン・マグヌス皇太子(Crown Prince Haakon)や、NATO事務総長に就任するイエンス・ストルテンベルグ(Jens Stoltenberg)前首相などの著名人もテスラを購入する予定だ。

 ノルウェー政府は環境にやさしい自動車に対して、高額な自動車税や高速道路の料金の免除、無料の公共駐車場、バスレーンの通行許可など、手厚い優遇措置を導入している。

 自動車情報ウェブサイトwww.bilnorge.noによると、ノルウェー人が新しいテスラを購入すると受けられる免税額は最大で12万5000ドル(約1300万円)に上り、自動車の小売価格の約10万3000ドルを上回るという。

 ノルウェー政府は、この優遇措置を2017年末まで、または目標台数の5万台を達成するまで継続すると約束している。現在、2万6000台の電気自動車がノルウェーの街を走っており、すでに目標の半分が達成された形だ。

 すごいといわざるを得ない政府の支援だ。
日本もやるべきだが、中国はもっと必要だ。すべての中国を走る車をハイブリッドもしくはEVにしたほうがいい。

中国アパートの手抜き工事

浙江省奉化市のビル倒壊死傷事故をきっかけに、ここ十数年の建築ラッシュ期間に中国で建てられた建築物の脆弱性が明らかになってきた。

 専門家は、「奉化市のビルに限らず、この時期に建てられたマンションの多くは、外観こそ立派だが、建築基準を満たさない『手抜き工事物件』だ。安住の我家というより、いつ倒壊するかわからない高価な棺桶といった方がよい」と痛烈に批判している。東方日報が8日付で伝えた。

 ここ20数年、中国の不動産販売市場は、物件を売り出すと同時に完売する盛況ぶりが続いた。デベロッパーは供給ペースを上げて利益を追求することに必死で、品質を顧みることはなかった。なかには、下部の基礎も打ちこまないうちに上部建築を始めた例もある。

 海岸をゴミで埋め立て、わずか数年のうちに形成された深セン市宝安中心区は、発展する珠江デルタに位置することから、デベロッパーが先を争って開発した地区だ。その結果、同地区は現在地盤沈下が深刻化している。ひどい所では建物と基礎とのあいだに、こぶし1つほどの隙間がある。これに手抜き工事が重なり、同市に建つビルの多くは、床コンクリートがひび割れ、外壁にクラックがはしるなど問題を抱えている。雨天には、そこから水がしみこみ、雨漏りが絶えない。

 60年代の香港では、団地群を建設する際、水の供給コストを削減するために海水で溶いたセメントを使用するという「塩水楼」の存在がクローズアップされた。この団地群は、塩分の影響で構造内部の鉄筋が腐敗し、80年代後半にほとんどが取り壊された。深セン市の状況もこの典型例とよく似ている。ある建設業者は、「深セン市の地下鉄周辺、金融街などの建物は、一様にコスト削減のため、海中の砂をセメントに混ぜて使用している」と証言する。また「ここ十数年のうちに建てられたマンションは、ほとんどが『手抜き工事物件』だ。決して買うべきではない」と忠告した。

 この種の「手抜き工事」は、上海市で竣工したばかりのマンションが1棟まるごと倒壊した、2009年の「楼脆脆(もろいマンション)」事件、浙江省で床コンクリートが基準の12センチメートルに満たない7.9センチメートルしかなかった「楼薄薄(床がうすいマンション)」事件など、中国では枚挙に暇がない。中国建築業界の掲げる「国家百年の計は、品質第一の精神から」のスローガンは、今では、きついジョークとなってしまった。

 このような「手抜き工事」を生む背景は、建築業者のモラル欠如以外に、監督機関の腐敗が大きく関係する。あらゆる業種で当局の監督機関は、業界の監督者ではなく保護者へと化した。建設業界は特にそれが顕著。土地の売買から、構造計算、建築許可、実際の建設にいたるまで官民癒着の問題が溢れている。経済発展に踊ったこの10年、中国は数多くの矛盾を虚像の繁栄の下に押し隠してきた。因果応報のたとえがあるように、大きな災難が降りかかってはじめて、犯した過ちの重さを知ることになるだろう。

 結婚するために、高額なアパートを購入して、それがすぐ崩壊したらどうするのだろう。
死んだら最悪だ。大体中国のアパートは50年くらいの借地権だが、アパートは60年どころか20年も持たない。これで地震でも起きたらと思うと夜も眠れない。 

中国で権力を失うことは死に近い

 中国のニュースサイト「財新ネット」は11日、四川省の高官や企業家の多くが腐敗問題で当局の調査を受けていることを特集する記事を掲載した。記事では、共産党の最高指導部元メンバーで汚職疑惑を指摘されている周永康氏が、調査を受けている高官と近い関係にあると名指しで伝えた。

 国内メディアが一連の腐敗問題に絡めて周氏の名前を明記するのは初めてとみられる。記事は中国の大手ポータルサイト「百度」にも転載されており、周氏に対する調査決定について近く公表される可能性もある。

 記事では、重大な規律違反と違法行為の疑いで党の調査を受けている四川省政治協商会議の李崇禧元主席の経歴に触れた箇所で「(四川省トップの党委員会書記を務めていた)周永康によって省の秘書長に抜(ばってき)された」と明記した。

ぞろぞろと国外に逃亡する高官も出てくるのでは? 

車の新技術 前面が見える

運転者がボンネットを「透視」できる技術をランドローバーが発表した。オフロードの悪路や街中の駐車場で役に立つという.

後方カメラのおかげで、クルマをバックさせるときに首を伸ばさなくてもよくなった。プライヴェートジェット機の窓は、全面スクリーンに置き換わろうとしている(日本語版記事)。そして今回、ランドローバーは動画ストリーミングを使い、SUVのボンネットを「透明」にした。

ニューヨークの「Auto Show」でデビュー予定の「Discovery Vision Concept」は、前方カメラを使って車の前を撮影し、その映像をフロントガラスの下部に投射する。ドライヴァーはボンネットを「透視」できるようになるわけだ。

ランドローバーはこれを「透明ボンネット」(Transparent Bonnet)と呼んでいる。地面の様子以外に、フロントタイヤの向き、坂の角度、車のスピードなどがチェックできる。

「当社では、この透明ボンネットなど、現実世界の視界を拡張する新しい技術を開発している。オフロードの厳しい路面や、街中の狭い駐車スペースなど、さまざまな場面で役立てていただきたい」

ふむ。体験すると違和感があるかも。人をひいたときに顔が映ったりして。 

中国人の飛行機の中のマナー

エミレーツ航空に勤務している中国人CAが経験した話で「嘘や誇張は一切ない」と断って始まる。
冒頭で紹介されるのは、CAたちに最も人気がある フライトが日本行きの便であること。理由は「日本人は礼儀正しく、秩序正しく、誰も呼び鈴を押さないし、苦情を訴えない」「経験者はみな日本の礼儀、日本 の寿司、日本の大通りや路地、日本の清潔さを愛するようになる」ためだ。このため、日本行きの便は希望してもなかなか搭乗できないという。
逆に、簡単に搭乗できるのは中国行きのフライト。理由は中国人CAが少ないうえに、外国人CAにも人気がないためだという。そして、北京からドバイに飛んだあるフライトの経験を紹介する。
そ の便は、中国のある大企業の社員旅行で、飛行機をチャーターした上に40軒以上のホテルやアブダビのテーマパーク「フェラーリ・ワールド」を3日間借り切 り、総予算が数億ディルハム(1ディルハム=約28円)という豪華なツアーだ。中国人CAは内心で「外国人CAたちに、中国の本当の金持ちをみせてや る!」と喜んで搭乗した。しかし、それが「私にとって有史以来、最も腐ったフライト」になってしまう。
まず、離陸直後、乗客に提供する食事や飲料の準備をしている最中に、すでに十数人が座席で呼び鈴を押す。それらはゲームの使い方を聞いたり、お湯を要求したり、食事までの時間を聞いたりといったつまらない用件だった。その後、以下のような出来事が起きる。
「1 人のおばさんに呼ばれた。おばさんは『子供が腹が減ってすぐ食事する必要がある』というので、食事は今温めている最中であることを説明し、30分後に提供 できることを伝えた。でも、おばさんは4、5分ごとに呼び鈴を押したり、通り掛かった私のスカートを引っ張り、『もう子供はご飯を食べて寝なきゃいけな い』『食事しないで寝たら胃が痛くなる』などと言う。先にビスケットを持ってこようかと提案すると、おばさんは『ちゃんとした食事じゃなきゃダメ』と言 う。食事が出来上がり、真っ先にこの子に持って行くと、おばさんに『なぜ私の分がないの?』と聞かれあきれ果てた。その後、おばさんはキッチンに来て、 『料理が辛い』と交換を要求した。余分な食事がないことを伝えてもしゃべり続ける。
見かねた上司が状況をはっきり伝え、おばさんはやっと席に戻った。彼女の可愛い子どもは、その後何時間も楽しくゲームで遊んでやっと眠った」
「大 勢の乗客は食後、ディナーのプレートが座席にあるのを嫌がり、床のいたるところはプレートだらけになった。同僚の中国人CAは、1人の女性客にプレートを 床に投げ捨てられ『拾えば?』と言われた。非常口の前の空間には、十数組のプレートが積み上がった。私は乗客にプレートを拾ってもらおうと台車を押して歩 いたが、ある乗客は目を閉じて寝たふりをした。1人の女性客は私がまだ3、4列前にいる時から『早く持って行って!』『遅すぎ!プレートがあったらどう やって眠ればいいの!』と叫んでいた。そして、さっきのおばさんは2枚のプレートをキッチンに持って来て、置き場がないことが分かると床に投げ捨てた」
「食事の後はトイレに行列ができた。揺れが強くなってシートベルト着用ランプが点灯したため、英語と中国語で座席に戻るよう放送した。だが、3回放送しても一人も席に戻らなかった」
こ れらのエピソードを紹介した後、筆者の中国人CAは「留学時代に外国人CAに軽蔑されて不快に思ったが、あれは偏見や嫉妬ではなかった」と中国人乗客のマ ナーを嘆く。そして「自分が目の黒いうちに、中国も日本のように秩序や礼儀が世界に認められるといいね」と同僚に話をしたら「生きてるうちは無理」と返さ れたことを紹介。
最後は「強国への道はまだとても長い」とまとめている。

 あははは。と、笑ってみる。

 

中国 大豆でデフォルト

中国の輸入業者が大豆の船舶貨物で契約不履行(デフォルト)を起こしたが、このうちの少なくとも1隻は丸紅が売却していた。3人の関係筋が明らかにした。

丸紅は昨年買収したガビロンとあわせ年間1500万―1600万トンの大豆を中国に輸出している。中国の年間輸入量600万トン程度。

中国の輸入業者は、少なくとも50万トン分(3億ドル相当)の米国とブラジル産大豆でデフォルトを起こし、これは10年来の大規模な不履行となる。

東京の関係筋によると、中国の業者が信用状を得られなかったことで4―5隻がデフォルトとなり、丸紅は400万ドルの損失を被った。ただデフォルトの時期はわからないという。丸紅の広報担当者はコメントしなかった。

北京のある大豆トレーダーは、丸紅がデフォルトに陥ったカーゴを提供したと指摘。シンガポールの油糧種子トレーダーは、少なくとも中国に向かっていたうちの1隻は丸紅が売却したものだと指摘した。


 運が悪かった。と、一言で片づけてみる。

中国 水道水に毒 ペットボトルも安全かどうか?

中国・甘粛(Gansu)省の省都、蘭州(Lanzhou)市の水道水に、有害化学物質のベンゼンが許容限度を超えるレベルで含まれていることが分かり、市民らがボトル入り飲料水に殺到したと、国営新華社(Xinhua)通信が11日、報じた。
 新華社通信が地元環境当局の話として伝えたところによると、同市で10日と11日の2日間に実施された水道水の検査で、国が定める許容限度の20倍に相当する1リットル当たり200マイクログラムのベンゼンが検出されたという。
  芳香族化合物のベンゼンは無色の液体で、石油化学業界で用いられる基礎原料の一つ。人体がベンゼンにさらされると、がんなどの病気にかかるリスクが高まるとされている。
  国営の中国新聞社(China News Service)は、同市の一部で水道水の供給が中断され、市民らはスーパーマーケットに駆け込みペットボトル入り飲料水をわれ先に買い求めたと報じた。
 蘭州市の環境保護局は、汚染源の特定を急ぐと共に、さらなるサンプル検査を予定しているとしている。
  報道によると、水事業者のヴェオリア・ウォーター(Veolia Water)は有害物質汚染の原因について、同市を流れる黄河(Yellow River)の汚染によるものというよりは、化学工場からの排気に起因している恐れがあるとみているという。
  中国では国内の上水道の多くで、工場や農場からの有害廃棄物による重度の汚染がみられる。これは30年以上続く経済の急成長に加え、環境保護規制が緩いことが原因と考えられている。

 よくあることである。と、一言で片づけてみる。

VAIO 使用中止を要請

ソニーは11日、2月に発売したパソコン「VAIO(バイオ) Fit 11A」で、内蔵するバッテリーパックが過熱して本体の一部が焼ける恐れが あるとして、利用者に使用中止を要請した。世界52カ国で約2万6千台(国内は約3600台)を販売。パソコンの一部が焼け焦げる事例が3件報告された が、火災やけが人は出ていないという。

 無償点検や修理などの対応を検討中で、2週間以内に詳細を発表する。ソニーはVAIOブランドのパソコン事業をファンドに売却し、撤退する計画だ。今回、使用中止を要請した製品はソニーとして発売した最後のシリーズの1つだった。

 問い合わせはVAIOカスタマーリンクFit対応窓口フリーダイヤル0120・307009。


VAIO事業をわかってて売ったんじゃないか?

大気汚染はひどく されど打つ手無し

 午後から外の景色が白くもやってきた。
PM2.5の値も200を超えた。日本の基準値が30だというのに、その7倍である。
昨日、アパートに新しい空気清浄機が届いた。昨日からせきが少なくなった。
打つ手がないわけではない、北京オリンピックのときは工場を止め、車を制限したら、空気が劇的に改善した。政府は強制的に同じことを全国でやるべきだ。
経済より、生きることが大事だ。そう思う人は少ない、少ないどころか労働者を安い給料でこき使い、自分は空気清浄機のある部屋にいる。時々海外に行って新鮮な空気を吸う。
それが今の中国だ。道行く人はマスクをつけていない。10年後、20年後の将来など考えていられない。今さえやっと生きているのだからといっているのかもしれない。
 病院は喘息の子供たちでいっぱいだろう。硫酸,硝酸のミストの中では気管支は耐えられない。病院にいける人はいい、中国には病院にもいけない人がいる。そういう人たちの苦しみは解放されない。今を一生懸命に生きるためには将来の目標が必要だが、目標など見えない中で今を生きるのはゾンビのようなものだ。

聖域に切り込めるか?

ロイター通信は10日までに、中国の江沢民元国家主席の孫、江志成氏(28)が設立した香港の投資ファンドが、上海や北京の空港で免税店を展開する会社への投資により巨額の富を築いていると報じた。  中国の免税店業界は、中国政府により厳しく管理されているため、投資参入の成功には、江氏一家の影響力が働いたとの見方が出ているという。  ロイターによると、江志成氏は米ハーバード大卒で、2010年に香港で投資ファンドを著名な投資家と共同設立。翌年、北京と上海の空港で免税店を展開する会社の株式40%を約8千万ドル(約81億円)で取得することで合意した。  この会社の資産価値は現在、少なく見積もっても約8億ドルに上るとされ、江志成氏の投資会社は資産を約4倍に増やした計算になるという。
記事検索
アクセスカウンター
  • 今日:
  • 昨日:
  • 累計:

livedoor プロフィール
カテゴリ別アーカイブ
タグクラウド
QRコード
QRコード
  • ライブドアブログ