不倫発覚後の被害者側の言動が問題になる場合があります。

 よく不倫相手の勤務先に電話したり、訪問することが問題になることがあります。

 東京地方裁判所平成25年1月17日では、被害者(X)の不倫相手(Y)に対する不貞慰謝料請求訴訟において、XがYの勤務先 に対して電話した行為等がYのプライバシー権の侵害になるとして反訴を提起したという事件でした。

 同裁判例はXの行為に不法行為が成立する として、慰謝料を10万円としました。

 Xのとった行動はおおむね下記のような言動でした。

 ,客様相談室に架電し、YとXの配偶者(A)が不貞関係にあることを告げた。
 ■戮勤務する店舗のお客様の声ボックス へYとAが不貞行為をしていることがわかる内容の投書をした。
 Yが勤務する会社の本社に架電し、Yに裁判所へ出頭するよう伝言を要求した。

 このような行為は、不貞行為の事実を不特定の者に告知するもので少なくともYの名誉を棄損する行為であるといえるということで、不法行為を構成することになります。

  不倫をされたときのショックは大きいものだと思いますが、冷静さを欠けば逆に訴えられることもあります。