どうも雅無乱です。

大和証券HPより

『緑の帝国』−世界銀行とグリーン・ネオリベラリズム=世界銀行が発行する、“グリーン世銀債”なるものが、日本に上陸するようだ。

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三井住友銀などが個人資産取り込み 社会に貢献 環境ファンド続々 (SankeiBiz)

地球温暖化防止をはじめ、環境対策に貢献する社会貢献型の個人向け金融商品が、相次ぎ登場している。投資信託にシフトしていた国内の個人資産は、一昨年秋のリーマン・ショックで一気に冷え込んだが、「環境」や「社会貢献」といった分野への投資意欲は強く、金融機関も差別化を図った商品提供に知恵を絞っている。

 三井住友銀行と傘下の日興コーディアル証券は共同で、投資信託「世界銀行グリーンファンド」の取り扱いを2月1日から始める。世銀とともにファンドを設立し、世銀の債券をはじめ、利回りの高い現地通貨建て債券を投資対象にする。

 調達された資金は、新興国の地球温暖化対策プロジェクトへの貸付に利用され、投資が地球規模の環境支援に直結する仕組みだ。(後略)
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「環境対策に貢献できる金融商品」こんな極めてイカガわしい謳い文句の債権を購入しようなどと思う前に、しっかりと現状を確認しておく必要があるだろう。

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実際の気候の状況(欧米などの80年ぶりの大雪など)は、「温暖化」からは程遠い。“人類の活動で排出されるCO2が地球温暖化の主原因である”、という仮説を大前提に、世界中が既に動いているが、様々な実感から「オカシいのでは?」と多くの人々が思い始めている。

「地球温暖化の主原因は人類の活動によるCO2の排出であり、このままでは、地上の氷が溶け海面は上昇し、各地で異常気象が起こり、食糧危機が起こり、たいへんな事になる!!」とせっせとプロパガンダして、世界中を脅迫してきたIPCCが、最近次々とボロを出している。

http://ameblo.jp/umetaku007/entry-10455238530.html より

IPCCの分析結果が改ざんされている可能性があり、さらに太陽の黒点減少によるミニ氷河期になるおそれがある。

もしかすると、1645年から1715年に起きた小氷河期”Maunder Minimum”と同レベルまで気温が落ち込む可能性があるらしい。。。(中略)

昨年11月、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書作成にかかわった英国の大学のコンピューターから大量のメールなどがネット上に流出してしまった。そのメールの内容は、気温上昇のデータ操作が疑われる内容もあった。(後略)

http://www.kenji.ne.jp/blog/index.php?itemid=692 より

ロバート・ワトソン氏は1997-2002年の5年間IPCCのヘッドを務めたイギリス政府の所属する科学者。この科学者がイギリスTimes Onlineの記事の中でIPCCを痛烈に批判している。

また、IPCCの報告書の中で科学的に全くサポートできない研究内容が盛り込まれていたようだ。このアフリカ環境問題は現IPCCのヘッドや国連事務長官がスピーチで利用した問題だ。この問題に全く根拠がなかった事に元IPCCのヘッドは怒りをあらわに。

アフリカの人たちが死ぬ! これは嘘・・・

オランダの55%が海底に沈むとされる報告内容も嘘だと言う事が問題視されている。

科学的議論を行わなくても良いとされた温暖化問題。その情報を世の中に送り出したIPCCの報告が信じられない。金と科学。石油会社のお金ではなく、政治がもたらしたお金と力。これが真の問題だったようですね。

http://takedanet.com/2010/01/nkhipcc_4a6e.html より

「ヒマラヤの氷河が2035年後になくなる」というIPCCの報告もウソだったことが、117日のイギリスの新聞報道で判った。

この情報は単にインドの科学者に電話取材して、その科学者の「感覚」を聞き、それをあたかも根拠があるようにしてIPCCは使っていた。

NHKや国立環境研究所がこれまで「数1000人の科学者」が「査読付きの論文を元に」判断しているからIPCCは正確だと言っていたものが次々と覆されている。

とまあ、IPCCの発表はこれだけウソや捏造だらけであることが、次々と暴露されていっている。「科学」を装いつつ、温暖化を大げさに吹聴して世界中を騙すトンデモな人々であるという認識が世界的には広まりつつある。

 

http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20100226ATGM2603R26022010.html

そのいかがわしさに、ついに第三者機関の監視が決まった。

 

そもそも彼ら(IPCC)の出自そのものがいかがわしさにまみれている。

http://www.sizen-kankyo.net/blog/2007/06/000144.html より

IPCCは政治の極みであるサミットを舞台に、アメリカの周到な後押しのもと二つの国連機関によって作られたもので、決して科学者がつくったものではありません。

2002年に行われたIPCC議長選出においては、選挙の際の「暗闘」や、特に石油メジャーのエリクソン・モービルが係わったとされるアメリカの動きは、まさに政治の世界といえるでしょう。
(参考;『二酸化炭素による温暖化って本当?第2回』

「IPCC」の実態は科学者組織ではなく、まさに「政治的組織」という見方が正しいように思います。

そもそもCO2地球温暖化原因説は、“ウーマンリブ”運動と並ぶ壮大な詐欺ではないか?という疑いを私は持っている。

その地球温暖化防止を口実にして、世銀は、すっかり洗脳されている日本人をカモにしまた大量のカネを巻き上げ、さらに途上国を隷属化するために遣おうとしている。

『緑の帝国』世界銀行とグリーン・ネオリベラリズム
マイケル・ゴールドマン著  京都大学出版会
 
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世銀がこれまで行ってきた事を見れば、世銀・IMFは「援助」のためなどではなく、途上国から徹底して収奪し尽くすために存在するという事は明らかである。

「世銀に投資することが途上国のためになり、地球環境のためになる…」、などというのは欺瞞やウソを通り越してタワゴトに過ぎないなど一目瞭然であろう…

このアヤシ気な“グリーン世銀債”を購入することで、途上国をますます借金漬けにする加害者になる事は、賢明で良心ある日本人なら絶対に避けるべきであろう。

参照↓
世界銀行の「エセ環境保護」戦略と途上国破壊・収奪の全貌…