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2016年01月01日

2016年: 日本から出版社が消える?

2016年は日本の出版業界がガタガタと音を出して崩れる一年になるかもしれません。

2015年の日本での出版された書籍と雑誌の販売額が2014年より5%減少の1兆5,200億円となり、過去最大の落ち込みとなると発表されているのです。

この1兆5,000億円台は32年前の水準となっており、かつ5%もの減少は昭和25年に統計をとり始めてから最大の減少率となっているのです。

また、書籍は「火花」のヒットもありましたが、1.9%減少(7,400億円)となり、雑誌は8.2%の減少(7,800億円)となり、もはや今の雑誌社で年末まで生き残るところが果たしてあるのかどうかという位の減少率となっています。

平成10年には2.5兆円を超えていた販売高が今や1兆円マイナスとなっており、このペースでいけばあと5年もすれば1兆円を割り込み、事業として成り立たない規模になるかも知れません。

今でも売れないために予算がなく、雑誌が読みごたえがなくなってきており、にも拘わらず価格は値上りしており、更に団塊の世代である読者が引退をしていっており、購買層が減ってきているのです。

あの「文藝春秋」でも社内で表彰を受けた社員が広告担当だったと言われる位であり、今や記事の内容ではなく、如何に広告を集めることが出版会社にとり最重要となっているかわかります。

また、一部の出版会社では色々な策を弄して(口利き等)金儲けに走っており、いずれスキャンダルとして表面化するのかも知れませんが、まともなビジネスをやっていれば自分の食いぶちがなくなってきているのも事実なのです。

出版関係の2016年は悲惨な一年となるかも知れませんし、年末にかけてリストラの嵐が吹き荒れるかも
知れません。



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