東アジアnews+

【中国メディア】日本に行ったら食べてみたい、あまり知られていないグルメの数々

1 名前:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/03/27(月) 18:53:12.42 ID:CAP_USER.net
 日本を代表する食べ物と言えば、寿司や刺身、天ぷら、ラーメンなどだろうか。当然ながら日本にはまだまだおいしい食べ物はたくさんある。中国メディア・今日頭条は25日、「あまり知られていない日本のグルメ」と題し、中国人にあまり知られていない日本の食べ物を紹介する記事を掲載した。

 最初に紹介したのは、和菓子。小豆を主原料としてさまざまな色彩や形状で仕上げた和菓子の数々は「まさに日本人の文化と精神を示すものだ」と説明している。そこまでマイナーではないと思うが、外国人にとってちょっと敷居が高いイメージはあるかもしれない。

 続いて登場するのが、北海道を代表する鍋料理の石狩鍋だ。産卵のために川を遡上するサケを余すところなく利用する鍋であり、鍋の名前もサケで有名な石狩川から来ていると説明。メインのサケとともにジャガイモやキャベツなど地元の野菜を一緒に煮込めば、北海道の味を十分に堪能することができるとしている。

 このほか、平べったい麺の滑らかな食感が美味しい名古屋のきしめん、ホカホカのご飯の上にマグロやキュウリ、青ネギなどを盛り付けた鉄火丼、茶碗飯にお湯やお茶をかけて食べるというシンプルながらも奥深いお茶漬けなどを紹介した。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://news.searchina.net/id/1632211?page=1



引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1490608392

【韓国】セウォル号引き揚げで「想定通り」油が流出、養殖ワカメなどに被害=「中国人に任せるとうまくいかないね」

1 名前:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/03/27(月) 20:47:48.93 ID:CAP_USER.net
http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20170327/Recordchina_20170327036.html

2017年3月27日、韓国の旅客船セウォル号の船体引き揚げ作業中に流出した油が近隣のワカメ養殖場などに被害を及ぼしたことを受け、韓国海洋水産部と引き揚げ作業を担当した中国企業・上海サルベージが補償の意向を固めた。韓国・ニュース1などが伝えた。

被害が最初に確認されたのは、セウォル号の引き揚げ作業が本格化して間もない24日午前。引き揚げ現場から1キロほど離れたワカメ養殖場で、セウォル号から流れ出たとみられる黒色の油が帯状に広がっているのが見つかった。3年前の沈没事故の際にも流出油の被害を受けた東巨次(トンゴチャ)島など付近の住民らは、漁船を使ってオイルフェンスを設置するなど対策を取ったがあまり効果はなかったという。

27日、全羅南道(チョルラナムド)珍島(チンド)郡などによると、潮の流れに乗った油の帯は引き揚げ地点から10キロほど離れた島にも到達している。直接・間接的な被害はワカメや昆布、ひじきなどの養殖場72カ所、525ヘクタールに及び、郡は被害額について「100億ウォン(約10億円)をはるかに超える可能性がある」としている。

実はセウォル号からの油漏れは引き揚げ前から予想されていたといい、海洋水産部と上海サルベージの契約書には「残存油の回収」に関する内容も含まれていた。しかし契約上、回収すべきは「合理的に接近可能な残存油」に限られ、そもそも水中ですべての残存油を回収するのは不可能とみた上での引き揚げだった。

報道を受け、韓国のネットユーザーからは「油が漏れるのに防御フェンスもしなかったの?」「無能ぶりに終わりがないな」「なぜこんなことに?3年もあったのに、体系的・計画的・専門的に準備していたわけじゃなかったのか」「10キロも広がるまで海洋水産部は何をしてたんだ?」と、適切な準備や対応を取らない政府などに批判の声が多数寄せられている。

また、「韓国はまったく災難続きだな」「沈んだ船を引き揚げるのに金を使い、漁師の被害補償にまた金を使い…残念だよ」と嘆く声のほか、「何でも中国人に任せるとうまくいかないね」「中国人は自分たちの海じゃないからって適当にやったんだろう」「メード・イン・チャイナはまだまだだ」と、引き揚げを請け負った中国企業に矛先を向けるコメントもあった。



引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1490615268

【サッカー】アジアサッカーは15年後に日中の二強となる可能性あるぞ=中国報道

1 名前:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/03/27(月) 10:33:37.20 ID:CAP_USER.net
 2018年ワールドカップ(W杯)ロシア大会のアジア最終予選第6戦が23日に行われ、中国代表が韓国代表に1-0で勝利した。低迷が続いている中国代表だが、アジアの強豪国である韓国を下したことで中国国内では自国の代表を再評価する声も多い。

 中国メディアの今日頭条はこのほど、中国男子サッカーは近年、アジアでも二流のチームに成り下がっていたと指摘する一方、「15年後には日本と中国がアジアの二強となる可能性がある」と主張した。

 記事は、中国男子サッカーは20世紀後半にかけて「アジアの準一流」と呼べるだけの実力を持っていたと主張、アジアにおいては少なくとも5本の指に入る実力があったのは確かだとしながらも近年は実力の低下が指摘されるなど、代表チームの低迷が続いていたと指摘。さらに、現在の中国代表はもはや準一流ですらなく、二流チームであり、「三流、四流の試合をすることも珍しくなかった」と論じた。

 一方、中国代表が23日に行われた最終予選で韓国を下したことに対し、「アジアサッカーの勢力図に微妙ではあるが、変化が生じている」と主張。中国は習近平国家主席がサッカー好きということもあり、近年はサッカーの実力向上に取り組んでおり、韓国戦での勝利はその成果が出てきたものだと主張。また、日本はすでにアジアの強豪国であり、次世代の選手育成も含めて「良好な循環を形成することに成功しており、今後も強豪国であり続ける可能性が高い」と論じた。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://news.searchina.net/id/1632159?page=1



引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1490578417

【中国】日本歴史学の手法を導入し南京大虐殺犠牲者遺族の調査を実施

1 名前:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/03/27(月) 10:52:57.09 ID:CAP_USER.net
http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=173343&ph=0

2017年3月25日、中国新聞網は記事「南京大虐殺のミクロ・ヒストリー調査、日本のオーラル・ヒストリー手法を導入」を掲載した。

南京大虐殺のミクロ・ヒストリー調査が実施される。5年間で300世帯の遺族に聞き取り調査を実施する方針だ。今回の調査では日本のオーラル・ヒストリー手法が導入される。広島大学の楊小平(ヤン・シャオピン)客員研究員によると、事件発生当時の記録に加え、当事者のライフヒストリーの研究にも重点が置かれるという。

「オーラル・ヒストリーは歴史の全体性の復元だ」と楊研究員。戦争による破壊は戦場だけではなく、一般市民に直接影響しているとして、詳細なライフヒストリーを記録することで、歴史事実を証明するだけではなく、歴史叙述の全体性を実現するものになると意義を語っている。



引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1490579577

【国際】NASAにとって中国が“脅威”に… 野心的な宇宙開発を警戒、国際会議から中国人締め出し

1 名前:ねこ名無し ★@\(^o^)/:2017/03/26(日) 21:40:45.16 ID:CAP_USER.net
 《宇宙開発で世界の先端を走っている米国が、中国を脅威に感じている。開発予算をみると、中国の約110億ドルに対し、米国は約390億ドル。差は大きく開いているのに、なぜ米国は中国の動きを注視しているのか。[山田敏弘,ITmedia]》

 1961年5月25日、米国のジョン・F・ケネディ大統領は米議会で、「10年以内に、人類を月に上陸させ、安全に帰還させる」とスピーチをした。このスピーチは、米国の宇宙開発を加速させた歴史的なものであるとして今も語り継がれている。

 当時、NASA(米航空宇宙局)に勝算があったわけではない。現実には、人を月に送るための具体案やビジョンすら持ち合わせていなかったと言われている。

 このスピーチの背景には、数年前の1957年にソ連が米国に先駆けて人工衛星のスプートニクの打ち上げに世界で初めて成功しており、さらにケネディ・スピーチの1カ月ほど前には、ソ連が有人宇宙飛行を成功させていたことがある。ソ連に負けてられないという空気があったのだ。

 それから56年近くが経ったいま、米国には当時のソ連と同じように、宇宙開発で“脅威”と感じている国がある。中国である。

 就任から2カ月ほどが経ったドナルド・トランプ政権だが、そろそろ宇宙開発の方向性と政策を示すのではないかと期待されている。おそらくトランプは、ケネディ大統領が宇宙開発でソ連に抱いたように、中国をこれまで同様に敵視し続けることになりそうだ。

 そもそもなぜ宇宙開発で先端をいっているイメージが浸透している米国が、中国の宇宙開発を脅威に感じる必要があるのだろうか。

 まず2016年の統計を見てもらいたい。昨年、世界でもっとも多くロケットの打ち上げを行なったのは、米国と中国である。ともに22回の打ち上げを実施しており、中国は宇宙開発においてすでに米国に「追いつき」、少なくとも脅威になりつつある。

 もちろん数がすべてではないが、打ち上げ数を見ると、米中に次いで、ロシア(19回)、欧州(9回)、インド(7回)と続く。実施数ではもうロシアを追い越しており、2016年に4回の打ち上げを行なった日本とは大きく差がついている。

中国の宇宙開発は野心的

 2003年に初めて有人宇宙飛行を成功させた中国は、近年、急速に宇宙開発を進めている。事実、2016年には、2人の宇宙飛行士が宇宙船「神舟11号」で、中国宇宙ステーションの実験モジュール「天宮2号」にドッキングして1カ月を過ごし、無事に帰還している。

 そして2017年にはロケットを30回打ち上げると発表しており、そうなると米国を大きく上回る可能性が出てくる。

 言うまでもなく、中国の宇宙開発技術はまだ米国やロシアには追いつけていないが、欧州などにはもう近づいていると言われている。ちなみに予算だけみても、中国の約110億ドルは世界第2位だが、世界第1位である米国の年間約390億ドルには及ばない。

 ただそれでも、中国のビジョンはかなり野心的だ。中国の国家科学技術革新特別計画による5カ年計画によれば、今後5年で中国は宇宙ステーションの建設を目指し、火星探査を実施の検討を開始するという。

 また中国国家航天局(CNSA)は、中国初の宇宙貨物船「天舟1号」を2017年4月に打ち上げ、2018年には月裏側への探査機の軟着陸を世界初で行う予定だ。また、2020年までには、火星への探査機を送り込むとしており、これについてはロシアや欧州も乗り出しているが、現在のところ米国しか成功していない。

 つまり、中国はこれから宇宙開発で世界をリードしていきたいという意思を見せている。中国の場合は宇宙プロジェクトの成功は国民の愛国心をくすぐり、中国共産党の正当性を示すことになるため、国家として非常に重要だからだ。

 一方、米国や欧米からは中国の宇宙開発が軍事利用に転用されるとの警戒心がある。特に米国は、以前から中国への警戒心は強い。例えば、法律で国内の宇宙開発計画から中国を締め出していることは、あまり知られていない。

http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170325/mcb1703251605001-n1.htm

>>2以降に続く)


2 名前:ねこ名無し ★@\(^o^)/:2017/03/26(日) 21:41:03.98 ID:CAP_USER.net
>>1の続き)

中国人だけに的を絞った「排除措置」

 米議会は2011年、米国の宇宙計画に中国は参加させないと議会で決定した。これにより、NASAや米科学技術政策室(OSTP)は中国との協力や、2国間で合意などを結んではいけないことになった。

 また中国人はNASAの施設などにも足を踏み入れることができないし、当然ながら国際宇宙ステーション(ISS)にも乗ることは許されない。さらに、研究者を招待するなど予算を中国人に対して使うことも禁じられた。つまり、中国人だけに的を絞った「排除措置」を取っているのである。

 そして米国で行われるNASA関連の国際会議などでも、中国人は締め出されている。ただこれには研究者たちから批判が噴出しており、2013年には米国人の科学者らが、NASAのからむ国際会議から中国人が出入り禁止になっていることに抗議の声を上げたこともあった。

 実は、バラク・オバマ前大統領の政権も米国務省に緩和を働きかけるなど動いたが、安全保障のリスクを理由に拒否されている。そしてトランプ政権でもそれがすぐにひっくり返ることは、今のところなさそうだ。

 こうした状況を踏まえて、いま宇宙計画で積極的な中国に対して米国の新政権がどう動くのかが注目されているのだ。そしてそのヒントは、トランプの側近たちがすでに公表している見解から垣間見ることができる。

 2016年10月、大統領選の直前に、トランプの“仲間”である2人が宇宙開発専門のニュースサイトに、トランプが大統領になったらどう宇宙開発を行うべきかについて寄稿をした。

 1人は後にトランプ政権で国家通商会議(NTC)の委員長に就任するピーター・ナヴァロ。対中強硬派の大学教授として知られ、トランプから厚い信頼を受けている人物だ。もう1人は、後にトランプ移行政権で宇宙政策のアドバイザーになったロバート・ウォーカー元下院議員。

 2人はトランプの宇宙開発政策について、こうアドバイスしている。

 「中国とロシアは国防総省が言うように、明らかに米国の宇宙での目と耳を『拒否し、乱れさせ、欺き、妨害し、または破壊する」ための兵器を開発している。宇宙計画で米国の政策的な優位性を維持するため、また米軍部隊や国土を守るため、私たちは宇宙開発プログラムを再び活性化させる必要がある」

米中の宇宙競争が激化する可能性

 トランプの側近たちの見方を寄稿文から見る限り、宇宙開発において中国に対して妥協したり、融和的になることはないと考えていい。中国人を排斥する法律もひっくり返ることはないだろう。

 ちなみにサイバー紛争の観点から見ると、中国はNASAや関連研究所などにもサイバー攻撃で潜入に成功しており、かなりの貴重な情報が中国当局によって盗み出されてしまっていると指摘されている。

 つまりNASAから完全に出禁になっていても、サイバー空間で重要な情報をNASAから入手しており、もしかしたら米国の出禁措置も、サイバー戦争の時代にはあまり効果がないのかもしれない。それどころか、逆にサイバー攻撃を促す結果になってさらに貴重な情報が盗まれていることだってあり得るのだ。

 ともかく、現時点でトランプの宇宙計画についてはまだ具体的な政策は発表されていない。だが、こんな話が内部から漏れ伝わっている。トランプはまず民間との協力を強化し、1961年のケネディのように、自分の任期中に米国人を月に上陸させようとしているという。

 そして中国に対して、米国の実力と主導権を見せつけようとしている、と。強硬派を抱えるトランプ政権により、これから米中の宇宙競争が激化する可能性は十分にある。

 トランプ政権下で米中の今後の関係がどう展開するのか注目だが、少なくとも、宇宙開発においては米中が1961年の米ソを彷彿とさせるような状況にあることは間違いなさそうだ。

■筆者プロフィール:山田敏弘 ノンフィクション作家・ジャーナリスト。講談社、ロイター通信社、ニューズウィーク日本版に勤務後、米マサチューセッツ工科大学(MIT)でフルブライト研究員を経てフリーに。
国際情勢や社会問題、サイバー安全保障を中心に国内外で取材・執筆を行い、訳書に『黒いワールドカップ』(講談社)など、著書に『ゼロデイ 米中露サイバー戦争が世界を破壊する』(文藝春秋)『モンスター 暗躍する次のアルカイダ』(中央公論新社)、『ハリウッド検視ファイル トーマス野口の遺言』(新潮社)がある。

(おわり)



引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1490532045

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