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    お知らせ: Win10 v1809 October 2018 Updateで勝手にファイルが削除される凶悪バグが発生しています。詳細はこちら。 | 不具合情報等の記事一覧はこちら

    カテゴリ: メモリ


    (Source:VideoCardz)

    海外メディアのVideoCardzによると、ASUS Z390 Maximus XI Geneにはメモリスロットが2本しかないものの、2倍の大容量メモリをサポートするという。どういうことかと申しますと、
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    (Source:DRAMeXchange)

    2018年8月中旬からDRAMサプライヤーが顧客と2018年Q4(10-12月)の契約交渉に入った。DRAMの供給増加により、契約価格は低下し、早くもDRAM価格下落の兆候が見られる。それに伴い、2019年のDRAM価格は2018年比で15~25%の下落が見込まれる。

    上記内容がDRAMeXchangeにて報じられました。長いこと高価格を維持し続けたDRAM価格ですが、DRAMeXchangeの見込みどおりであればやっと値下がりの方向に向かいそうです。




    (画像クリックでAmazonへ)

    Amazonにて、シングルランクの8GB x2とデュアルランクの8GB x4 DDR4メモリが激安価格で販売されています! ただし、メモリ速度はDDR4-2133と若干遅めのため、速度より容量や価格を重視したい人向けとなっています。

    いつまでこの価格で販売されているかわかりませんので、ご検討はお早めに! 商品ページへは下記のリンクよりどうぞ!



    DRAMeXchangeによると、2018年3月20日にMicronの台湾工場で異常が発生し、稼動が停止されたという。設備の復旧は終えているものの、全面稼動は4月上旬になり、この影響から、2018年Q2(4-6月)のDRAM価格は3%上昇すると予想されています。

    なお、2018年Q1(1-3月)のDDR4 4GBモジュールの価格は、2017年Q4(10-12月)から5%上昇しているとのことです。


    (Source:G.SKILL)

    G.SKILLは空冷でのデュアルチャネルDDR4メモリ速度が、DDR4-5000に達したことを発表しました。

    マザーボードにMSI Z370I GAMING PRO CARBON AC、CPUにi7-8700Kという構成で、Samsung B-dieを使用したDDR4-4700のTrident Z RGBを300MHzオーバークロックしてこのクロックを達成したとのことです。



    まだDDR4-5000として製品を販売する準備は整っていませんが、 「この仕様をコンシューマ市場に持ち込み、世界中のユーザが最高のパフォーマンスを体験できるよう努力していきます」 とG.SKILLのCVP、Tequila Huang氏は述べています。


    (Source:DigiTimes / MarketWatch)

    2018年2月のDDR4チップの平均単価は1月から1.1%上昇し、第1四半期(1~3月)の上昇率は3~5%になることが予想される。1月中旬に300ドルで販売されていた32GBのサーバモジュールは、現在310~315ドルにて販売されている。

    上記内容がDigiTimesおよびMarketWatchにて報じられました。2017年10月時点で2018年も値下げの気配は無いと言われていましたが、その予想どおりに現在も値上げが続いているようです。


    (Source:SZSE EasyIR)

    弊社のDDR4メモリチップおよびメモリモジュールは、現在、研究開発段階にあります。計画では2018年中に市場投入を予定しています。

    中国の半導体メーカー紫光国芯が、2018年にDDR4メモリ市場に参戦することを明らかにしました。TrendForceによると、DDR4メモリの高騰は供給不足が起因しているとのことなので、今回の新規参入で供給が増えて、価格の下落に向かっていってほしいですね!


    (Source:「サムスン製半導体は高い」 中国当局がサムスン関係者呼んで調査)

    中国のスマートフォン・メーカー各社がサムスン電子などメモリ業界の値上げに不満を訴えている中、「中国政府がサムスン関係者を呼んで調査し、メモリ業界の談合の可能性を探るなど圧力をかけている」と、中国メディアが22日、報じた。

     中国の経済専門誌「21世紀経済報道」は同日、消息筋の話として、「中国国家発展改革委員会(以下、発改委)は先日、『約談』形式でサムスン関係者を呼んだ。これは中国のスマートフォン・メーカーの提訴によるものだ」と報道した。だだし、同誌は「今回の措置がサムスンに対する反独占調査につながるかどうかは不透明だ」としている。「約談」とは、政府当局が監督対象機関の関係者を正式に呼び、面談あるいは指導することを言う。マクロ経済総括部部署の発改委は反独占業務も担当しているが、中国政府が半導体価格を問題視するのは異例だ。

     「電子工程世界」というメディアもこのほど、「発改委はサムスン電子、SKハイニックス、米マイクロンなどを対象に談合の疑いがないかどうか調べている」と報道した。中国のサムスン関係者はこれについて、「メモリ価格と関連して発改委から正式調査の通知を受けたことはない」と話している。

    中国メディアとSamsungとで言っていることが食い違っているため、どこまで本当なのかはわかりません。何にしてもメモリ価格の低下が望まれますが、TrendForceによると2018年も値下がりの気配はないと報じています。

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