前回のエントリーでは、節電のためにPCには東電の電力消費をモニターしてやばくなったらバッテリーモードに切り替わるようなユーティリティを作ったらどうか、という話を書いたが、どうやらそれを実現しそうな動きがあるようだ。詳細は言えないが、そう遠くないうちに実現しそうな気配である。

IT関係の機器全般のうち、パソコンなどクライアントPCが消費する電力は約30%、サーバなどが消費する電力は約40%だそうである。サーバは60Hz地域に極力移して、50Hz地域の可動を減らしていくなどの施策が必要であろう。どっちみち問答無用の計画停電に遭っては、かりにバックアップ電源があったとしても、そうしょっちゅうバックアップに切りわかるようではデータセンターなどは信頼性が落ちるわけで、そもそもそれってビジネスとしてどうなの、という問題がある。移行はやむなしといったところだろう。

では残り30%は何か。実は、ネットワーク周辺機器なのだそうだ。つまりルーターやハブの類である。これは確かに、そもそも電源スイッチすらない、一度動かしはじめたら止めるという発想そのものがないものなわけで、各家庭においても全く使われていない深夜でも電源は入りっぱなしである。

これをなんとかできないか。一応ルータはネットワーク経由である程度のコントロールは受け付けるし、中ではファームウェアが動いているわけだから、使用しない時間帯を節電するということも、できない相談ではないように思われる。あとはハブをどうするかだ。これは何か仕掛けが可能なのだろうか。何か知恵があったら、みんなでアイデアを出し合ってみて欲しい。

実際に総電力量におけるIT機器の電力消費は、諸説あるものの約5%程度だろうといわれている。がんばって節電しても、せいぜい全体の1〜2%かもしれない。しかしこれはある意味での社会実験だとすれば、やる価値はある。つまりあらゆる家電製品がリモートで節電できる、あるいは電力消費量をフラット化するために、生活に支障がない範囲で一斉に動くということも、可能ではないかということだ。

冷蔵庫にネットが繋がってどうするんだよ、とこれまでは笑っていたが、こういう施策が可能であるとするならば、あらゆる電気機器にモニターとしてのネット接続が可能になることは、笑われることではない。一つの社会のあり方が変わるきっかけになりうるのではないだろうか。

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