中国の経済は崩壊した~、と言われていますが最近の投資信託事情はそうでもないらしい。
三井住友ニューチャイナファンドという投資信託があるのだが、これがなかなか良い伸びを示している
企業誘致の頭打ちや通貨元のもろさなど不安材料が盛りだくさんの中国ファンドで「何故に中国」
と、不思議な気にもなるのですが徐々にではありますが騰がり続けているのはチャートを見れば一目瞭然
▼ 三井住友ニューチャイナファンドの特徴 ▼
証券会社によっては「セレクトファンド」の位置づけをしている証券もある
セレクトファンドとは「おすすめの投資信託」の意味
けっこう数多くのファンドがセレクトファンドの対象になっているので特別感は今一つ伝わりづらい
投資先として大丈夫なのか?
今後も高い経済成長が見込めますが成長率は確実に鈍化しています。
GDPの捏造疑惑もあり統計自体が信頼性が低い
GDPで見るならば中国よりもベトナムやバングラディッシュが有望なのでは
一帯一路政策の現状は?
中国の目玉政策の一帯一路構想
陸と海のシルクロード構想としてロシアも乗り気なようだ
陸路にモスクワ経由をルートとして描かれたことでロシアに対する中国の配慮が感じられる
アメリカと経済面でぶつかる心配もなくヨーロッパに活路を見出した一帯一路政策は中国・ロシア・アメリカにとっても友好的な政策と言えよう。
ただ問題なのは北朝鮮によるミサイル発射でロシアが標的になることはないでしょうが、北朝鮮の防衛網として中・米が連携して北東アジアにミサイル防衛網を敷かれること
北朝鮮に自粛を求めつつ日米のミサイル防衛網の強化だけは避けたいロシアのようです。
話はだいぶ逸れてしまったが、中国ファンドへの投資としては一帯一路政策を押す人が多い
一方、現状からみる投資先としては中国よりも他のアジア圏も視野に入れた投資がリスクが低いのではないだろうか。
投資信託も株式も騰がり続けることはないので下がった時のリスク管理は自己責任でお願いします。
▼ 三井住友ニューチャイナファンド 特徴と配当状況 ▼
ニューチャイナ・マザーファンドを通して中国国内で事業展開している企業の株式に投資しています。
運用視点は中長期的
分配金状況
2017 → 1800円
2016 → 1000円
2015 → 1800円
2014 → 1200円
2013 → 1400円
2012 → 0円
2011 → 0円
2010 → 1000円
2009 → 2000円
2008 → 0円
2007 → 2600円
2006 → 2400円
Amazon → 中国経済はもう死んでいる
楽天 → 中国経済はもう死んでいる
こんな記事も読まれています
戦争 株 銘柄
RCEP 関連株
トイレ革命 中国 関連銘柄
株は5月に売れ 米中貿易戦争
アジア開発銀行と一帯一路のワナ
三井住友ニューチャイナファンドという投資信託があるのだが、これがなかなか良い伸びを示している
企業誘致の頭打ちや通貨元のもろさなど不安材料が盛りだくさんの中国ファンドで「何故に中国」
と、不思議な気にもなるのですが徐々にではありますが騰がり続けているのはチャートを見れば一目瞭然
▼ 三井住友ニューチャイナファンドの特徴 ▼
証券会社によっては「セレクトファンド」の位置づけをしている証券もある
セレクトファンドとは「おすすめの投資信託」の意味
けっこう数多くのファンドがセレクトファンドの対象になっているので特別感は今一つ伝わりづらい
投資先として大丈夫なのか?
今後も高い経済成長が見込めますが成長率は確実に鈍化しています。
GDPの捏造疑惑もあり統計自体が信頼性が低い
GDPで見るならば中国よりもベトナムやバングラディッシュが有望なのでは
一帯一路政策の現状は?
中国の目玉政策の一帯一路構想
陸と海のシルクロード構想としてロシアも乗り気なようだ
陸路にモスクワ経由をルートとして描かれたことでロシアに対する中国の配慮が感じられる
アメリカと経済面でぶつかる心配もなくヨーロッパに活路を見出した一帯一路政策は中国・ロシア・アメリカにとっても友好的な政策と言えよう。
ただ問題なのは北朝鮮によるミサイル発射でロシアが標的になることはないでしょうが、北朝鮮の防衛網として中・米が連携して北東アジアにミサイル防衛網を敷かれること
北朝鮮に自粛を求めつつ日米のミサイル防衛網の強化だけは避けたいロシアのようです。
話はだいぶ逸れてしまったが、中国ファンドへの投資としては一帯一路政策を押す人が多い
一方、現状からみる投資先としては中国よりも他のアジア圏も視野に入れた投資がリスクが低いのではないだろうか。
投資信託も株式も騰がり続けることはないので下がった時のリスク管理は自己責任でお願いします。
▼ 三井住友ニューチャイナファンド 特徴と配当状況 ▼
ニューチャイナ・マザーファンドを通して中国国内で事業展開している企業の株式に投資しています。
運用視点は中長期的
分配金状況
2017 → 1800円
2016 → 1000円
2015 → 1800円
2014 → 1200円
2013 → 1400円
2012 → 0円
2011 → 0円
2010 → 1000円
2009 → 2000円
2008 → 0円
2007 → 2600円
2006 → 2400円
Amazon → 中国経済はもう死んでいる
楽天 → 中国経済はもう死んでいる
こんな記事も読まれています
戦争 株 銘柄
RCEP 関連株
トイレ革命 中国 関連銘柄
株は5月に売れ 米中貿易戦争
アジア開発銀行と一帯一路のワナ