心肺停止状態の急病人近くにいた一般の人が自動体外式除細動器(AED)で初めに救急処置した場合、駆け付けた救急隊が処置したケースと比べ、患者の社会復帰率が2倍を超えることが、京都大研究チームの調査で分かった。18日の米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに掲載された。
 研究チームは2005年から07年の3年間、医療機関以外で救急処置を受けた心肺停止状態の患者を対象に調査。致死性の高い不整脈のケースで、一般の人がAEDで救急処置をした462人のうち、1カ月後に後遺症がほとんどなく社会復帰した割合は31.6%。一方、最初に救急隊の処置を受けた患者約1万1700人で社会復帰したのは14.0%だった。
 研究グループは「電気ショックによる処置が1分早いと社会復帰が9%増加する。AEDを今後さらに増設し、設置場所を周知するといった一般の人が利用しやすい状況への改善が望まれる」としている。 

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