斜面崩壊は水圧が支配するバランス問題です（もちろん例外も少しはあります）。
だから記録的豪雨があると、似たような斜面は似たような安定度低下過程を進みます(隣の斜面と安定度は同等ということ)。とはいえ、豪雨による安定度低下には平面分布的に微妙な差があり、安全率Fs<1.0を真っ先に達成したところが一番乗りで崩壊します。崩壊は「早い者勝ち（負け？）」です。
しかし、すぐ隣の「もうあと一息でFs<1.0となれた斜面」は、隣が崩れちまったことで水圧が解放されてしまいます。隣が崩れた瞬間にFsが1.0よりも高い安定度に急上昇します。もうどう頑張っても崩れることができません。崩壊するためのエネルギー源が、隣の崩壊によって失われたからです。
崩れるのが成功だとすると、クイズの早押し問題のようなものです。先にボタンを押されてしまったら、次の人にはチャンスがなくなります。（クイズの場合には不正解というのがありますが）
一番目だけが崩れることができる、というのはネットビジネスにも似ていますね。二番手以降に利益なし、って感じです。
一番目だけが崩れることができる、というのはネットビジネスにも似ていますね。二番手以降に利益なし、って感じです。
だから、大雨で発生した災害地の崩壊後は、連続せず、爪で引っ掻いたような飛び飛び分布になります。下の写真は、庄原の水害時のものですが、斜面傾斜角が急だから崩れている、ということでもないですよね。比較的緩いところでも崩れています。特徴は、崩壊が続いていない、ということです。
そして過去の大雨で崩れた箇所は、次の大雨では崩れません(応用地質学会の2018年7月災害の冊子にその論文があります)。だから比較的新しい崩壊跡がある斜面は、崩れにくいのが正解なんです（変状探しの点検手法は間違っていそうですね）。崩壊跡を埋め戻して（それもセメント改良土などで）整形しなおすのは、水の出口を無くすので最悪の対策です。
例外は、大地震時の軽石層で発生するような全面的な過剰間隙水圧発生です。これだと、すべての斜面上の表層被覆土砂が一瞬でFs<<1.0となりますから、隣が崩れたからといって自分が安定を確保することはありません。すべての土塊が安全率0.5や0.6に瞬間的になってしまいますから、地山から全部切り離されます。（一部に地震動によって強度低下が起きて崩壊した・・・などということを言う学者さんもいるそうですが、一瞬でそんなことが本当に起きますか？土持って帰ってそういう思い通りの結果が出るまで試験するんでしょうけど。。。過剰間隙水圧なら一瞬で発生できます）
賢い斜面崩壊防止対策は、あらかじめ斜面上の土砂に、穴（パイピングホール）か小崩壊跡を作っておくことです。そうやれば、疑似的に「すでに崩壊して水圧が解放された」状態が作れます。布団籠工がよく効くのは、水の出口を生傷状態に維持できるからですね。
こういった対策は、その地域で起きる大雨のパターンの閾値を「上げ底」にする形になるので、人類の存続にかかわるような大きな気候変動でもない限り、その地域の最大規模の雨が降っても「滑りたくても滑れない」状態が作れます。
愚かな対策は、原因除去を何もせず、落ちてくる土塊をすべて力で受け止める抑止工単独対策です。工事屋さんにとっては単独工種で工事金額が大きくなるのでうれしいでしょうけど。
過剰間隙水圧消散効果こそが、50年以上排水補強パイプ施工個所で表層崩壊が発生していない理由です。表層崩壊を起こす条件が形成できなくなっているからです。静水圧でものを考えていると、永遠に解けませんが、土層強度検査棒で実測するだけで、いっきに解ける問題になります。
土層強度検査棒のご購入はこちらから。フルセットを１セット持っておけば、とても心強いですよ。頑なな技術基準に勝るものは「実測値」のみです。技術基準で良い対策が設計できない場合には、実測値で勝負できる切り口（本当はこれが原則なんですけど）が残っていると、とても助かります。
太田ジオユーザーには、会員ページでノウハウや計算シートやらの技術サービスが、私が生きていて、脳みそが正常に機能している限り続きます。土木研究所の発明品なので、そちらでも一般的な情報提供はあります。土検棒研究会というのもありますが、あまり活発な情報提供はいまのところありません。「土検棒の手引き」というのができていますが、著作権の許可等で時間がかかりまだ公表されていません。（ずっと近々公表と言っていたのですが、まだです）
下の写真は、毎年融雪期に盛土法面が崩れて困っていた道路です。何をやってもダメだった（何をやったか具体的には知りませんが、鉄筋補強土工や法枠工なんかじゃないでしょうか）ので、最後の手段で排水補強パイプ（PDR)を試してみたら、打ったところは全然崩れなかったそうです。それに気をよくして、全線にわたって使っていただいています。当然もう崩れません。これは予言ではなく、崩れるための原因を除去されてしまっているので、土は崩れたくても崩れられない、のです。
下の論文は、関東の高速道路（掘っているので法面は地山）で崩壊が起きたところを排水補強パイプで修繕した（15ｍの水抜ボーリングも併用）というものです。地山が切土されていて、こうういう崩壊は過剰間隙水圧でもなきゃ起きません。結構地盤強度が強いですからね。
排水補強パイプの価格や図面等の資料、参考歩掛りなどは、岡三リビックに問い合わせてください。ウクライナ戦争などで鉄材の価格はけっこう変動しています。
恒久排水補強パイプ（PDR工法）［岡三リビック］
工事屋さんやコンサルは抑止工で儲けるのは結構だけど、「原因排除工」として過剰間隙水圧消散工を常に設計に入れましょう。発注者さんもね。それだけで恥ずべき再度災害はなくなります（2022年3月16日の福島県沖地震では2011年災害で仙台市内の抑止杭で対策した宅地盛土に再度災害が起きたそうです。抑止杭は、盛土滑動→杭で待受けの順なので、滑動が先に起きます。だから盛土が大きく変形します。過剰間隙水圧消散工は、滑動そのものが起きないので再度災害は起きません。再度災害でもまた全額国費で対策するんでしょうか？今度はアンカーという「待ち受け対策」だったりして。。。再々度災害になりますよ）。
地下水排除工はその効果が計算で出しにくく、会計検査の説明でしどろもどろになるので、それが簡単な抑止工に1990年代から移ってきました。計算で出しにくければ「原因排除」を理由にすればいいだけです。計算できなくても原因であることは誰にでもわかるだろうし、説明に異議を唱えにくいでしょう。
「原因排除工」というのを独立した項目にしたほうがいいかもしれませんね。機構解析などが積算項目にありますが、機構を解析しても、原因を排除せず、力任せに抑止している事例が多いですから、「原因排除工」と「現象抑止工」の２工種を新設したらよいと思います。
地下水対策は、数量の説明がしにくいと思いますが、一番簡単なのは「擁壁の水抜穴は3平米に1箇所とされているが、法面背面の水を排水するのだから同様に3平米に1本とした」でいいと思います。それに異を唱えられる会計検査員はいないでしょう。PDRはもはや新技術ではないのでNETIS登録の公表からはすでに外れていますが、この擁壁のルールを準用して3平米に1本を標準としていました。（JRは1平米に1本が標準です。鉄道と道路の法面崩壊に関する影響の違いによるものかもしれません）
1990年以降、会計検査が厳格化（？）してから、外形的な検査のパス技術ばかりが進んで、本質的な災害の原因排除が「排除」されてしまいました。病気の原因を排除しない治療は、「対症療法」といって、一段下に見られますよね。今の抑止工中心の防災技術は対症療法です。
過剰間隙水圧を計算で求めたければ、下記を参考にしてもらえば計算できます。安定計算ソフトで位置エネルギー起源の過剰間隙水圧を発生させるには、三角形荷重の上載荷重を作用させ、急速載荷で発生する過剰間隙水圧を発生させます。このとき、上載荷重が安定計算に影響を与えないようにするため、回避テクニックとして上載荷重を1/1000にして、過剰間隙水圧比を1000倍にします。これで過剰間隙水圧だけを発生させられます（小数点以下2桁の精度で）。
観測事実として、ネクスコが排水補強パイプを施工した箇所で水位観測したところ、集中豪雨時には地表面まで地下水位は上がっていたそうです。地下水位(静水圧)が崩壊の原因なら、ここで崩れてなきゃいけないですが、崩れる気配もありません。 犯人は地下水位(静水圧)ではないんです。現在の技術基準は冤罪を作っています。犯人はまだ野放しです。コンサル技術者は技術基準に毒されていませんか？技術基準は守るべき最低要件が書いてあるだけですよ。日々技術は更新されていっているんですよ！
地すべり研究のリ・スタート（２）地盤工学と地質学が再び一体化する（2021/6/16）
例外は、大地震時の軽石層で発生するような全面的な過剰間隙水圧発生です。これだと、すべての斜面上の表層被覆土砂が一瞬でFs<<1.0となりますから、隣が崩れたからといって自分が安定を確保することはありません。すべての土塊が安全率0.5や0.6に瞬間的になってしまいますから、地山から全部切り離されます。（一部に地震動によって強度低下が起きて崩壊した・・・などということを言う学者さんもいるそうですが、一瞬でそんなことが本当に起きますか？土持って帰ってそういう思い通りの結果が出るまで試験するんでしょうけど。。。過剰間隙水圧なら一瞬で発生できます）
賢い斜面崩壊防止対策は、あらかじめ斜面上の土砂に、穴（パイピングホール）か小崩壊跡を作っておくことです。そうやれば、疑似的に「すでに崩壊して水圧が解放された」状態が作れます。布団籠工がよく効くのは、水の出口を生傷状態に維持できるからですね。
こういった対策は、その地域で起きる大雨のパターンの閾値を「上げ底」にする形になるので、人類の存続にかかわるような大きな気候変動でもない限り、その地域の最大規模の雨が降っても「滑りたくても滑れない」状態が作れます。
愚かな対策は、原因除去を何もせず、落ちてくる土塊をすべて力で受け止める抑止工単独対策です。工事屋さんにとっては単独工種で工事金額が大きくなるのでうれしいでしょうけど。
過剰間隙水圧消散効果こそが、50年以上排水補強パイプ施工個所で表層崩壊が発生していない理由です。表層崩壊を起こす条件が形成できなくなっているからです。静水圧でものを考えていると、永遠に解けませんが、土層強度検査棒で実測するだけで、いっきに解ける問題になります。
土層強度検査棒のご購入はこちらから。フルセットを１セット持っておけば、とても心強いですよ。頑なな技術基準に勝るものは「実測値」のみです。技術基準で良い対策が設計できない場合には、実測値で勝負できる切り口（本当はこれが原則なんですけど）が残っていると、とても助かります。
太田ジオユーザーには、会員ページでノウハウや計算シートやらの技術サービスが、私が生きていて、脳みそが正常に機能している限り続きます。土木研究所の発明品なので、そちらでも一般的な情報提供はあります。土検棒研究会というのもありますが、あまり活発な情報提供はいまのところありません。「土検棒の手引き」というのができていますが、著作権の許可等で時間がかかりまだ公表されていません。（ずっと近々公表と言っていたのですが、まだです）
下の写真は、毎年融雪期に盛土法面が崩れて困っていた道路です。何をやってもダメだった（何をやったか具体的には知りませんが、鉄筋補強土工や法枠工なんかじゃないでしょうか）ので、最後の手段で排水補強パイプ（PDR)を試してみたら、打ったところは全然崩れなかったそうです。それに気をよくして、全線にわたって使っていただいています。当然もう崩れません。これは予言ではなく、崩れるための原因を除去されてしまっているので、土は崩れたくても崩れられない、のです。
下の論文は、関東の高速道路（掘っているので法面は地山）で崩壊が起きたところを排水補強パイプで修繕した（15ｍの水抜ボーリングも併用）というものです。地山が切土されていて、こうういう崩壊は過剰間隙水圧でもなきゃ起きません。結構地盤強度が強いですからね。
排水補強パイプの価格や図面等の資料、参考歩掛りなどは、岡三リビックに問い合わせてください。ウクライナ戦争などで鉄材の価格はけっこう変動しています。
恒久排水補強パイプ（PDR工法）［岡三リビック］
姉妹品に、恒久集水ボーリング保孔管（サビレス100）もあります。砂防施設の長寿命化に大変役立ちます。国交省直轄地すべり地の多くや、農水省、地方自治体でも長寿命化意識の高いところではお使いいただいています。（地方自治体の場合にはイニシャルコストの安い塩ビ管系を選択されるところがまだ多いです。国交省の積算基準では「活動している地すべりでは鋼管を使うこと」になっているんですけどね。そんなところは「基準無視」でもいいみたいなんです。ご都合主義ですね。それとも対策している「標準」個所は「活動していない地すべり」なんでしょうか？知らんけど）
---------------
工事屋さんやコンサルは抑止工で儲けるのは結構だけど、「原因排除工」として過剰間隙水圧消散工を常に設計に入れましょう。発注者さんもね。それだけで恥ずべき再度災害はなくなります（2022年3月16日の福島県沖地震では2011年災害で仙台市内の抑止杭で対策した宅地盛土に再度災害が起きたそうです。抑止杭は、盛土滑動→杭で待受けの順なので、滑動が先に起きます。だから盛土が大きく変形します。過剰間隙水圧消散工は、滑動そのものが起きないので再度災害は起きません。再度災害でもまた全額国費で対策するんでしょうか？今度はアンカーという「待ち受け対策」だったりして。。。再々度災害になりますよ）。
地下水排除工はその効果が計算で出しにくく、会計検査の説明でしどろもどろになるので、それが簡単な抑止工に1990年代から移ってきました。計算で出しにくければ「原因排除」を理由にすればいいだけです。計算できなくても原因であることは誰にでもわかるだろうし、説明に異議を唱えにくいでしょう。
「原因排除工」というのを独立した項目にしたほうがいいかもしれませんね。機構解析などが積算項目にありますが、機構を解析しても、原因を排除せず、力任せに抑止している事例が多いですから、「原因排除工」と「現象抑止工」の２工種を新設したらよいと思います。
地下水対策は、数量の説明がしにくいと思いますが、一番簡単なのは「擁壁の水抜穴は3平米に1箇所とされているが、法面背面の水を排水するのだから同様に3平米に1本とした」でいいと思います。それに異を唱えられる会計検査員はいないでしょう。PDRはもはや新技術ではないのでNETIS登録の公表からはすでに外れていますが、この擁壁のルールを準用して3平米に1本を標準としていました。（JRは1平米に1本が標準です。鉄道と道路の法面崩壊に関する影響の違いによるものかもしれません）
1990年以降、会計検査が厳格化（？）してから、外形的な検査のパス技術ばかりが進んで、本質的な災害の原因排除が「排除」されてしまいました。病気の原因を排除しない治療は、「対症療法」といって、一段下に見られますよね。今の抑止工中心の防災技術は対症療法です。
過剰間隙水圧を計算で求めたければ、下記を参考にしてもらえば計算できます。安定計算ソフトで位置エネルギー起源の過剰間隙水圧を発生させるには、三角形荷重の上載荷重を作用させ、急速載荷で発生する過剰間隙水圧を発生させます。このとき、上載荷重が安定計算に影響を与えないようにするため、回避テクニックとして上載荷重を1/1000にして、過剰間隙水圧比を1000倍にします。これで過剰間隙水圧だけを発生させられます（小数点以下2桁の精度で）。
ソイルパイプの過剰間隙水圧を考慮した安定計算法
観測事実として、ネクスコが排水補強パイプを施工した箇所で水位観測したところ、集中豪雨時には地表面まで地下水位は上がっていたそうです。地下水位(静水圧)が崩壊の原因なら、ここで崩れてなきゃいけないですが、崩れる気配もありません。 犯人は地下水位(静水圧)ではないんです。現在の技術基準は冤罪を作っています。犯人はまだ野放しです。コンサル技術者は技術基準に毒されていませんか？技術基準は守るべき最低要件が書いてあるだけですよ。日々技術は更新されていっているんですよ！
（独）土木研究所開発
他社と差別化できる3D
