2006年12月

2006年を振り返る

当てが外れてとんでもない結果に終わる、、、年央には、そんな懸念があったが、最終的には目標をクリアーできた年だった。

2003年から、月間+1%、年間+12%で財産を増やそうという目標を決めた。
昨年までは結構なハイ・ペースで来たが、今年の夏に、こりゃ参ったと言う状況に陥った。
その敗因は明白だ。2005年に好調だった日本株に拘泥したからだ。執着心は、一般的には好ましいものだが、投資においては往々にして執着心は敗北の案内人である。

ダメもとで、夏場に、思い切って海外ウェイト(中・米)を増加させたのが、功を奏した。
コアで投資している友人が運用する日本株の投信は引き続き体たらく状態であったが、中米の増額がソレを補って余りある成果を出してくれた。特に5月後半に乾坤一擲で増額した知り合いが運用する中国株投信は年末まで急上昇を続けてくれた。

さて、終わってみれば、右のチャートのような一年だった。
日本株:+1.9%
アメリカ株:+13.6%
香港中国株:+44.7%
というのが、2006年の円ベースのパフォーマンスだ。
為替は、1年間ほとんど変動しなかった。変動相場制になって以来一位二位を争う最低の変動の年だったようだ。

過去4年間で、年間+12%を超える部分(=貯金部分)が積み上がってきた。その分を生かして、来年はもう少し大目のリスク・テイクが可能になる。当座は、高値警戒感が一杯の中国株と超出遅れの日本の内需にリスクを積みまして見ようと思う。


アップル : Macが、第三位に躍進! オプションは無罪を主張!?

マック人気は本格化してきたようだ。下記のようなニュースをネットで見つけた。
===
米調査会社のTechnoMetrica Market Intelligenceが、米国内で居住する1,000世帯以上を対象に実施した電話アンケート調査に基づくとされている。調査結果によれば、全回答者の27%が、今後6 カ月以内に新たなPCを購入する予定であると回答。前月の調査時点よりも5ポイント増加している。
===

現在のマックのシェアは、3%程度しかないはずだ。
PCの買い替えサイクルを6年とすれば、個人所有のPCに限って言えば、6年後にはシェアが10%台に乗るということだ。マックの利益率のほうが、iPodの利益率よりも高いはずだから、アップルの株価には良いことだ。



2006年の最終日にアップルの株価は+4.91%も上昇した。

11月27日の高値93.159から、ズルズルと下落していた。理由はオプションの不正供与の懸念だ。Jobsも2002年までオプションをもらっているが、役員会の承認を得ずに大量のオプションを不正取得したという疑念が渦巻いていたのだ。
昨夜は、会社が公式にそれを否定したので、買戻しが大量に入って株価が上昇したのだ。


アップルの昨夜の否定にもかかわらず、右のコピペのような記事の方がフェアだと思う。そう考える人は結構多いようで、日本語にしたハンディな解説がここにあるので、興味のあるかたは、お読みください。

要は、不正に取得したオプションを株価が値下がりしたので行使出来なかったかので、不正をしていないという主張は、金を盗んだが家の住人が帰宅前に返したので、窃盗していない、、に類する詭弁だと思う。

アップルの業績は堅調に推移するだろうが、仮にJobsが去れば、PERは急落するので、短期的な反応として、株価は▼20%〜▼30%は下落するだろう。また、Jobs無きアップルだとiPodやマックの魅力も低下するかもしない。
まだまだ目が離せない。


2007年を見据えて: 流動性を考える: 94年と現在は、同じ? 違う?

[関連したBlog]

今年の香港中国株が終わった。
右は、12月のハンセン総合指数の月間パフォーマンスの上位20銘柄を抜きだしたものだ。予想したとおり、いや予想以上の内需株の大相場が出現した。
スタークルーズは別として、保険株の突出は驚愕ものだ。来年の一押し銘柄の香港証券取引所も月間で+25%も上昇した。


さて、香港・中国株が年明け以降どうなるか?
これは結局、世界の流動性が潤沢になる方向に動くのか、それとも流動性が引き潮のように縮小していくのかが決定する。

2007年のキーワードは、鈍化である。
世界中の景気の勢いが少々鈍化する。それは、ひっちゃ気になって資金を借りてビジネスを拡大する度合いが低下する事を意味する。

2番目の図の上段はトラック料金(アメリカ)が鈍化をしている事を示しているし、下段は景気モメンタムの体温計と言われる銅価格の下落を示している。これらを見ても、景気は沈静化していることがわかる。

マクロ的には世界経済の鈍化=金融の緩和=流動性の上昇だ。




世界の流動性を決定するファクターは数多くあるが、世界の流動性に関して投資家心理に一番影響力を持っているキャスティング・ボード的な存在は、日本とOPECが海外に対して提供している流動性(=証券市場への投資資金)だ

OPECに関しては原油価格が決定要因だから単純でわかりやすい。結局、日本がどうなるかを冷静に見極めることが、世界の流動性分析の肝なのだ。
という事で、次回から日本の市場で起こっていることをボトムアップ的に眺めて、それをジクゾー・パズルのように組み立ててみることにする。

==続く==

2007年を見据えて: 流動性を考える: 94年のお正月の思い出、、

[関連したBlog]

本日、ついに香港のハンセン指数が、2万ポイントを超えました!

足元の流動性の怒涛の勢いを感じて、旧正月までには来ると思いましたが、なんと今日でした。台湾の地震で通信回線が切断され、日本では香港中国株の日中の動きはブラインド状態です。そんな中での2万ポイント超えです。感慨深いものがあります。

本日の日中、スクリーンを眺めながら、1994年のお正月を思い出しました。当時、アジア株に手を伸ばして数年が経過した頃でした。


1993年の香港株(2番目のチャート)は絶好調でした。

当時モルガンスタンレーのバートン・ビックスが、『1994年の年末には香港株は12000ポイントに到達する。超強気で臨め!』というレポートを93年の終わりに出したのです。私は、93年は香港株に超強気で、大量に保有していましたので、わが意を得たり!と悦にいってました。

しかし、何と! 12月一ヶ月間で、9125==>11888まで駆け上がり、1月3日に12086と、12000ポイントを超えたのでした。

私は、12月の急騰を見てこれはオーバーシュートだ!と感じていました。そして1月3日の市場で12000を超えたのを見ていて、『明日会社に行ったら、香港株の保有の半分を売ってしまおう!』決意しました。そして翌日4日、会社に行って即、大量の売りオーダーを出しました。

この時の売りは大成功でした。3ヶ月で、12000から9000まで急落したのです。私は、10000割れを見て、売却分を安値で買い戻して、またまた悦にいってました。


しかし、これが大間違いだったのです。
3番目のチャートで明らかなように、その後、9000も割り込み、秋にはようやく、10000まで戻りましたが、それも一瞬の出来事で、95年の1月の7000ポイント割れまで、断末魔の下げが来たのでした。


何があったのか????
怒涛のように押し寄せていた流動性が引き潮のように縮小を始めていたのです。

過去チャートとは良く言いますが、4番目のチャート(アメリカの10年債金利)を見れば明白です。93年の暮れに、米国金利は反騰を始めていたのです。94年のバレンタインディから悪夢のようなFedの利上げが始まりました。こんな状況では、いくら12000から大幅に下落したとはいっても買い戻しなど馬鹿な行為だったのです。

94年の11月まで金利は上昇を続け、香港株は地獄のような下落を経験したのです。この時私は生涯で最悪のパフォーマンスを記録したのです。93年の超ピカピカ、日本一のようなパフォーマンスから、下位25%に属するような状況に叩き落されたのでした。



さて、では今はどうなのでしょうか?
また同じ過ちを犯すのでしょうか?
いえ、今回は94年とは違うのでしょうか?

==続く==

2007年を見据えて: 流動性を考える: 弾けているバブル、進んでいる処理 (5)

[関連したBlog]

BRICs・エマージング市場は、バブルか?

天邪鬼な私だが、今日はBRICsに心酔するためのフレーズを集めてみることにした。
信じれば、鬼に金棒、、、


(1)世界経済は、ますます金が余る。
(2)金利も低く安定しており、より高いリスクを求める傾向は継続する。

(3)先進国の消費者に、商品・サービスを提供するために必要な設備投資金額は、BRICs・エマージング諸国で実施すれば、先進国で実施するよりも遥かに安価に可能である。
(4)先進国の消費者に、商品・サービスをこれまで以上に大量に供給するためには、BRICs・エマージング諸国はインフラ投資を加速させなければならない。
(5)比較優位の法則に従って、BRICs・エマージング諸国が、商品・サービスを提供し、先進国消費者は消費関連サービスに従事すればよい。
(6)先進国企業のコスト競争が継続し、かつ景気に不安心理があればあるほど、BRICs・エマージング諸国に業務移管やアウトソースするので、BRICs・エマージング諸国は安泰である。

(7)資源・エネルギーー価格は安定的な上昇基調を維持するから、資源国のロシアやブラジルの信用リスクは問題が無い。
(8)資源・エネルギーー価格が上昇基調を維持しても、先進国経済は大きなダメージを受けないから、中国・インドの経済は安泰だ。しかも、人口が多いから、仮に先進国に問題が起こっても、内需が支えてくれるから心配は無い。

(9)先進国の資産を持たない消費者の疲弊はあるが、資産を持つ富裕者層がオフセットするので心配は無い。

(10)これらの言い分が破綻するまで付き合ってみよう!



2007年を見据えて: 流動性を考える: 弾けているバブル、進んでいる処理 (4)

[関連したBlog]

US$は、円に対して高すぎるのか?

毎年、ドルが暴落すると、世のエコノミストや、ストラテジストは叫んでいる。
しかし、現実にはそんな暴落にはならない。

まずは、今年の為替市場をチャートで振り返ってみる。
1番目のチャートは、ドルの対ユーロの推移だ。
レンジの下限まで下がった。
ユーロ金利には上昇余地が残されているが、ドル金利は8月以降上げどまり、今後は下がる可能性が出てきた。
金利差の縮小を先読みして、4月以降急速にユーロ高が進んだ格好だ。





2番目は、円の対ドルレートの推移だ。
2005年初からジリジリと円安だ。
アメリカが引き締めする一方、日本はゼロ金利を維持したからだ。
2006年夏に日銀のゼロ金利解除で一旦は円高になったが、追加利上げが遠のいたので、再度円安に戻ってしまった。日米間の大きな金利差が維持されるという期待が定着している。


3番目は人民元だ。
これは何も言う必要は無い。

2007年を振り返ると、
値上がり通貨は、ロシア・ルーブル、ユーロ、人民元であり、
値下がり通貨は、ドル、円
という姿になる。

ドル金利の先高観が消えたので、欧州通貨などに対してドルが弱くなるのは理解できるが、円がドルと同じような動きで、円安になったことに、世のエコノミスト、ストラテジストは不満顔だ。しかし、市場が何を示唆しているかを認識する方が投資では有益なので、それを私なりに考えてみた。

日本の金利が低すぎる、
日本の景気が悪すぎる、

この二つが、根本原因だと考えれば、現在の円の水準は納得がいくと思う。
企業は90年代の雇用・設備・債務の3つの過剰を経験しており、90年代の塗炭の苦しみを経て、現在は羹に懲りて膾を吹くといった精神状態にある。ゆえに、低すぎるマネーサプライの伸び、少なすぎる借金、低すぎる設備投資、低すぎる採用状況となっているのだろう。足元、一部に見直しが始まっているとは言え、過剰の時代は遠くに去り、いまや過少の時代にあると思う。

過少の時代であれば、名目GDPの伸びも過少で、世界中の他国比較で相対的な不況状態が出現する。また、借金の需要も過少で、金利は世界中の他国比較で、過少状態の低金利が出現してしまう。
この過少状態の低金利が、他国との金利差を異常な程度に拡大させている。海外の高金利に引かれて、大量の資金が海外に継続的に流出している。

かつては、為替の需給に関しても、巨額の貿易黒字が恒常的に円高要因であるという主張が跋扈したが、現状では時代遅れになっている。貿易黒字は、年間8兆円程度であるが、上記の高金利に惹かれた資金流出は、年間9兆円程度であり、貿易黒字を相殺して余りある。日本企業は競争力確保のためにアジア・東欧地域への進出を増加させており、今後しばらくは、貿易黒字は大幅な伸びは無いと思われる。こういう状態であれば、円高リスクも低く、安心して海外の高金利を狙った投資が可能なので、海外への資金流出はさらに加速するだろう。

したがって、足元の円安はフェアなレベルだと考えるのが妥当である。
ドルは、円に対して、バブル的な高値では無いのだ。



2007年を見据えて: 流動性を考える: 弾けているバブル、進んでいる処理(3)

[関連したBlog]

自動車
GM、フォードはゾンビだと言われている。自動車製造会社としては事実上死んでいるのだ。自動車以外の金融部門で利益を出してなんとか体裁を繕ってきた。自動車の車体やエンジン、ミッション、サスペンションの新規開発につぎ込むコストを極限まで減らしてしまったのだから、消費者の触手が動く車が出るはずが無いのだ。

そんなアメリカのビッグ2のゾンビは最終的には市場退出させられるのだが、退出までの時間稼ぎにしかならない再生プランが数々でている。ここに巨大な資金=流動性が押しかけている。
資金が蜜に誘われて大量に寄ってくる理由は、(1)再生プランのローン利率がかなり高い、(2)本当の倒産までは時間がかかるので、今の投資はデフォルトしないと思う、(3)Feeを得たら、ローン自体は証券化して売却するので、ヤバければ逃げられるので、倒産リスクは負わなくて良い。。などだ。

株にも結構なホット・マネーが流入した。右はGMの過去5年のチャートだ。▼37%下落している。(ハイテク株よりはマシだね。)今年、カーコリアンの資金が大量に入った時、ちょうちん買い的なホット・マネーが大量に流入した。小売のシアーズの倒産、そして大復活という成功ストーリーも走馬灯のように投資家を元気付けたのだろう。

しかし、この手の短期の資金は長期的なファンダメンタルなど全く考慮しない。当座、何か動きがあって、それで株価や債券価格が上下変動するという部分だけに目をつけて、そこに大量に資金を短期間突っ込むのだ
イベント・ドリブン戦略ともてはやすコンサルタントも多いし、今年のヘッジファンドでは、これが結構儲かっている

そもそも企業は、赤字であっても資金繰りさえつけば生き延びられる。ましてや巨大自動車企業だ。アメリカ政府が倒産させるはずが無い。なら、下値は小さく、上値はそこそこ大きいぞ! ここのバブルは来年も一騒動ありそうだ。




タイ株式、、、また、やっちゃいましたか???

タイの株式市場は10年おきに危機が発生している。
80年代の金融危機、
そしてここ『流動性の引く時の恐ろしさ(1) 』で紹介した90年代の危機、

、、に続いて、先週の12月19日(右のチャート)もドキッとした。
なにせ一日で▼14.84%も株価が下落した。個別株では▼20%がゴロゴロという恐怖の一日だった。

90年代は、タイの企業が外貨で借り入れをして不動産投機に明け暮れたあげく、タイ・バーツの下落で、金融機関が借金返済不能になった。ホットマネーの大量流入があって、その後脱兎のごとく大量に流出して、金融が混乱・麻痺したのだ。

2006年は、タイにホット・マネーが流入してきて、タイバーツが上昇してきたので、国内経済のコントロールが困難になるのを嫌気して、外資流入規制を突如として採用したのだ。90年代のようなホット・マネーの暴力を未然に防ぎたかったのだ。

お金=流動性は、暴徒と化して、様々な資産を暴騰&暴落させる。
タイ株式市場全体を、アメリカの巨大ファンドが数社で全部買い占めることも数字上は超簡単だ。

国家としては、そんなことは絶対に許せない。
日本も長年外資規制を続けていた。現在の中国もそうだ。
金融規模的な弱者は、強者の主張する単純な自由化&経済開放にオイソレと同調することは危険なのだ。

短期的には、今回のタイの行為は外人離れを発生させるだろう。しかし、私は理不尽な規制発表は暴挙だったと思うが、株式市場の暴落後数時間で撤回したのはナイスだと思った。
タイは、今回の措置で時間稼ぎができるのだ。ホット・マネーが他の地域で遊んでいる間に、本当に有効な策を検討できるからだ



2006年の10大ニュースは、、??

[こねたチャンネルの目次はここです]



もうすぐ2006年もおわります。
皆さんの2006年の思い出は??
ことしは事件が多かったですね、、、
ということで、皆様の選ぶ10大ニュースは何??




理性は、感情を説き伏せられない + トルクメニスタン

[関連したBlog]で、『欧州がトルコを政治的な決断で受け入れるか、生理的嫌悪感で拒否するのか、これがロシアにとって重要なファクターになりそうです。』と書きましたが、その後Financial Timesで同様の趣旨の記事が掲載されました。

トルコを拒否することは、西側諸国にとって、イラクへの間違った介入に続く、同レベルの失敗を重ねることになる、、、と書かれています。




フランスは心底反対しており、ドイツも半分は反対で、ギリシアオーストリアは嫌悪感でいっぱい、、、彼らは、欧州とは何か? これをもっと厳格に定義してから、トルコとの交渉をするべきだ。 
欧州とは文化的、宗教的な価値観を共有しければならない、、、と主張しています。

イギリス、スペイン、スウェーデンは、もう少し理性的で、トルコの加入に前向きだで、そこまでは言ってません。

しかし、私は思います。
理性は、感情を説き伏せられない、、、、


さて、そんな中、重要な事件が発生したと思います。
トルクメニスタンの大統領が死亡しました。

右の地図をクリックしていただければ明確ですが、トルクメニスタンは、カスピ海でガス開発が盛んなアゼルバイジャンと向かい合わせの国です。豊富なガスの生産国で国民は無料で使っている状態です。

しかし、今後は政情不安の懸念が上昇するかもしれません。


===ネットからのコピペですが、、===
中央アジア南西部に位置するトルクメニスタン共和国の独裁者サパルムラト・ニヤゾフ終身大統領が21日未明に心臓発作で死亡した。66歳だった。
アフガニスタン、イラン、ウズベキスタン、カザフスタンと国境を接していて、西にはカスピ海を望む。国土の80%が砂漠ながら豊富な地下資源を保有している国だが、1924年より旧ソ連の国政国の一つだった。1990年にニヤゾフ大統領が誕生し、1991年に旧ソ連から独立。その後ニヤゾフ大統領による独裁体制を続けられていた。中央アジアの北朝鮮と呼ばれているこの国は言論の自由はなく、インターネットの一般利用も認められていない。自らの肖像を紙幣に採用し、彼の金の銅像は太陽の向きを追って動く。自著の”ルフナマ”をコーランに匹敵する書物として美化し、聖典として読む事を義務づけた。
欧米から強い非難を浴びていた独裁者がいなくなった今、次の後継者が誰になるのか注目を浴びている。
===と、書かれています===

北朝鮮の将来を占えるかもしれません。。。


記事検索
最新記事
月別アーカイブ
QRコード
QRコード
*****
  • ライブドアブログ