駄目理科の工作方法

1、資金援助の方法

 ①通常の経済取引活動を通じて資金援助を行う。

 ②書籍、新聞などの出版物の購入を通じて資金援助を行う。

 ③寄付行為を通じて資金援助を行う。

 ④公演を通じて資金援助を行う。


2、オウムやナチス、維新などの大規模な工作組織を作る方法

 ①自分たちの目的に合う人物を見つける。
  
  オウムのような終末思想を持った宗教組織ならば、遵法意識の低い人物、誇大妄想を持った人物など。

 ②見つけ出した人物をメディアなどのあらゆるコネクションを使って持ち上げる。また、成功体験を経験させ、
       自信を植え付ける。

 ③見つけ出した人物に自分たちの目的に沿った行動をさせる。

 ④その目的と障害となるあらゆるものを取り除く。敵対人物がいれば暗殺、失脚させる。

 ⑤工作員を送る場合は、その組織のNo.2やNo.3といった幹部、ブレーンとして、その地位からNo.1を巧み(助
       言、金、脅しほか)に操作する。

3、既存の大組織に工作員を送る方法

 ①正規の手続きを経て組織に入り込む。

 ②優れた成果を挙げさせる。メディアならスクープを、ビジネスなら大きな利益を、だが、その真相はコネクショ
  ンを使った結果で、実力ではない。従って、度々、スクープをあげる記者、大きな利益を上げる者は注意が必
  要。

 ③組織の幹部に昇進する。

 ④幹部に昇進した工作員を通じて、組織に影響力を行使する。


駄目理科の工作の源は、なんと言っても圧倒的な資金力である。その資金でありとあらゆる人間を協力者へと仕立て上げる。

駄目理科はイスラムをも解体しようとしている。

駄目理科はイスラムをも解体しようとしている。

   この世界を支配しているのは、①資本力、②軍事力、③宗教であり、過去も、そして、未来も、この3つの要素が世界を支配していくだろうと、フランスの思想家ジャック・アタリは述べている。現在、世界の覇権を握り、世界を支配している国は間違いなく米国だ。米国は、桁外れの経済力を持ち、強大な軍事力を有し、その国民の多くが信奉するキリスト教は、世界で最も影響力のある宗教である。果たして、この米国に太刀打ちできる、①資本力、②軍事力、③宗教を持った国あるいは勢力は存在するだろうか?あるいは、今後、登場することはあるのだろうか?

 ① 資本力について
     米国に比肩するだけの経済力を持っているのはEUだけであると思われる。また、中国も潜在的には、米に  比肩しうるだけの経済力を持っている。 ただ、EUは、その資本力を効率的かつ効果的に、そして一体性を持って使用できるかというと疑問がある。国家の枠、民族の枠を超えて、資本力を有効的に利用できるかというと、難しいだろう(今現在、米にとって唯一ライバルとなる力を持った勢力であることは間違いない)。中国については、米国と比肩しうる潜在力を持っていることは間違いないが、将来、それを達成できるかどうかは不確実である(おそらく米の脅威となる前に解体されるであろう)。

② 軍事力について
    米に比肩するだけの軍事力を持った勢力は、地球上に存在しないだろう。

③ 宗教について
多くの米国民の信奉する宗教はキリスト教である。世界の宗教人口(2002年)の内、カトリックが10億人、プロテスタントが10億人、イスラム教が10億人、ヒンズー教が10億人程である。これらのうち、信者数、地域的な広がり、教義内容、団結性(力)・一体性などから、キリスト教に比肩しうる力を持っているのは、イスラム教だけではないだろうか。

   さらに、歴史的に見ても、キリスト教とイスラム教との争いは、一回や二回のことではない。数百年、一千年近くもの長きに渡って、幾多の争いが行われている。オスマン帝国の時代には、神聖ローマ帝国皇帝であるハプスブルグ家当主の本拠地であるウィーンをも包囲されるなど、イスラムの脅威は深く西洋人の心に刻み込まれた。   

   イスラム教は、相互扶助、弱者救済などといった、その優れた教義ゆえに、科学技術がこれだけ発達した世の中にもかかわらず、世界中で信者を増やしている。しかも、その教義は、米国の推し進めるグローバリズム(植民地化)とは相容れず、著しく異なった思想を持っている。とてつもないスピードで科学技術の平準化が進む現代の世界で、その一体性・団結性、相互扶助の精神を保持したまま、イスラム世界が発展していくことは、米国の脅威になるに違いない。 では、イスラム教を解体、あるいはその世界的な影響力を低下させ、信者数を減らすにはどうすればよいだろうか? 

    ムスリムを減らす、ムスリムを増やさないためには、①ムスリム以外の者をイスラムへ改宗させるのを防ぐ、②ムスリムに棄教させる、ことしかない。

   ①ムスリム以外の者をイスラムへ改宗させるのを防ぐ、にはどうすればよいだろうか? 
   それにはイスラム教を忌避させるのが有効である。そして、人々にイスラム教を忌避させるには、イスラムの教えが野蛮で残虐なものであると宣伝し、印象操作を行うことが効率的かつ効果的であろう。イスラム過激派が、悲惨なテロを行ったり、仏像や世界遺産を破壊したり、イスラムの教義によるものとして、石打ちなどの残虐な刑を執行したり、浮気を働いた女性に死刑を科したりすることは、実は、イスラムに対する世界の人々の信望を大いに失墜させているのである。過激派の行っている行為や、イスラムの原理主義的な教義による刑罰などは、イスラムのイメージを悪化させるのに非常に有効な方法なのである。

   ②ムスリムに棄教させる、にはどうすればよいだろうか?
       印象操作は、ムスリムに対してもある程度は効果的だと思われる。しかし、子供の頃より教義に慣れ親しんでいる者(洗脳されている)にとって、いくら外部の異教徒が「イスラムの教えは残虐」だ、「時代に合っていない」、「女性を軽視し過ぎている」など批判したとしても、ムスリムがそれをすんなり受け入れるわけがない。逆に、異教徒による自分達の否定は、イスラムへの固執という結果を招いてしまうだろう。北風と太陽と同じである。このような場合、このような者に自省を促すためには、ムスリムに残虐・非道な行為を行わせ、イスラムの法・規範・習慣に則った行動が、どうしてこんな酷い結果を引き起こしてしまったのだろうか、なぜ、このような道を歩んでしまったのだろろうか、と自省させることが、ムスリムに棄教させる方法としては効果的かつ効率的な方法である。  

   では、どうすればムスリムにイスラムの教えが誤りであったと自省させることができるだろうか? 実は、ある狂信的な集団に残虐・悲惨な行為を行わせることで自省させ、その集団を解体させた例は過去にもある。それはどういった集団かというと、ナチスドイツであり、大日本帝国である。

   イスラム過激派とイスラム教との関係というのは、ナチスとドイツとの関係と非常によく似ている。イスラムにしても本来は平和を求める教えで、相互扶助の精神に富んだ非常に優れた宗教である。ドイツにしても、ゲルマン民族は勤勉で優秀、国は違えども、オーストリアは同一民族、ドイツとゲルマン民族は、ヨーロッパで最も力の持った勢力である。そして、このドイツ・ゲルマン民族にナチスという過激派をくっ付けたのがナチスドイツである。  

   毒と薬は別々に存在すれば、毒と薬であるが、薬に毒を混ぜてしまえば、それはもはや、薬ではなく、毒でしかなくなってしまう。ナチスの支配するドイツも、それはもはや、毒でしかなかった。そして、ナチスドイツに残虐な行為を行わせることで、世界のドイツ・ゲルマン民族に対するイメージを悪化させ、ナチスドイツの行った所業の責任を、その国民にも押し付け、国民を自省させることで、国家そのものを解体することができた。

    WWⅡで一番得をしたのは誰かと言えば、それは米国である。米国以外のほとんどの主要国は損をしている。敗戦国のドイツ・日本はもちろん、英仏ソなども、その国土の多くを戦争に巻き込まれ、おおいに荒廃し、著しく弱体化した。そのため、民族自決の機運もあわさって、英仏蘭などの植民地は、次々と独立することになっていった。こういった状況などから、ナチスの背後には米国の工作機関・工作資金が存在し、WWⅡ自体、覇権(基軸通貨)を欧州から奪うために仕組まれたものであったと推測する。独ソ不可侵条約について、当時の日本の平沼首相は「欧州情勢は複雑怪奇」と言った。確かに、普通に考えたら複雑怪奇である。しかしながら、ナチスを使って独英仏の間に戦争を引き起こさせ、第一にドイツを、第二にイギリス、フランスなど(ヨーロッパ)を荒廃・衰退させ、覇権を欧州から奪うという目的のためには、1939年の独ソの同盟は必要不可欠であったのである(独ソ不可侵条約が泣ければ戦争は引き起こせなかった)。

   イスラム過激派についても同じで、その背後に米国の工作機関、工作資金が存在するのは間違いないだろう。資金援助、人心掌握のノウハウの提供などを通じて、影響力を行使し、自らの望むような状況(テロなどを引き起こすことでイスラムのイメージ悪化、中東の不安定化で化石燃料価格の高騰→米ドル基軸通貨体制維持)を作り出している。

    米国はイスラムを上述のような方法で弱体化させようとしていることは間違いない。では、米国は、どのような「悲惨な行為」を行わせ、ムスリムを自省させようとしているのだろうか? やはりナチスドイツの場合と同じく、戦争によることが、可能性としては最も大きいだろう。そして、イスラムと戦争が行えるほどの力を持ち、地政学的に衝突の可能性(イスラム勢力と領域を接している)がある勢力は、EUとインドしかいない。

    おそらく、今後、中東、北アフリカの国々は、イランのように、次々とイスラム原理主義的な国へと変貌していくだろう。そして、それらは、国家の枠をこえて同盟していき、最終的にはイスラム連合のような集団になっていくだろう。そして、そのイスラム連合とEUあるいはインド、若しくはEU・インド連合との間で戦争(イスラム連合による先制核攻撃?)を引き起こし、ムスリムに罪の意識、自責の念を植え付けさせ、ムスリムの棄教を促し、イスラムの影響力を大幅に削ごうとしているのではないだろうか。それにイスラムとEUとの戦争は、米国の唯一のライバルであるEUを叩くのにも好都合である。

   近年の欧州へのイスラム系移民の増加は、欧州の人口減少を食い止めるという欧州の為政者の意図とともに、欧州人のナショナリズム、反イスラムを煽る(来るべきEUとイスラムとの戦争を引き起こすため)という米の工作機関の意図も相まって進められていると思われる。

   イスラム連合が形成されたり、あるいは、形成されたイスラム連合が過激派に支配されるようになり、その危険度が増すのは、中国が解体された後だと思われる。なぜなら、中国を解体し、米国の覇権下に組み入れたなら、化石燃料に頼ることなく、米ドル機軸体制は確固たるものとなるだろう。そのため、イスラムを解体し、中東での騒乱をなくしても何の問題なくなるからである。おそらく中国が解体されれば、エネルギー革命は急速に進むことになるだろう。

   ただ、昨今の流れの早さを見ると、もしかしたら、中国とイスラムを同時に解体させてしまうこともあるかもしれない。そのような場合、構図は、イスラム連合+中国vs EU+インド+日米 となるだろう(イスラム連合+中国による先制(核?)攻撃か?)。

   人類は文明を生み出し、これまで数千年の歴史を刻んできた。これからも数百年か数千年になるのかわからないが、歴史を刻んで行くことになるだろう。その歴史の中で、世界の支配者たる米国が、最後に核兵器を使い、非道なことを行ったのは米国である、という歴史を作るはずがない。何か別の勢力、国家か国家連合かわからないが、その勢力に核兵器を使用させ、米国だけが、唯一核兵器を使用したという歴史の汚名をそそぐはずである。

   では、一体どういった勢力に核兵器を使用させるであろうか? 米国の本質は何かと考えた場合、①白人(アングロサクソン)、②資本主義、③キリスト教、である。では、これらの対極にあるものは何かと考えると、①有色人種、②共産主義、③イスラム教である。

   従って、米国が核兵器を使用させるとしたら、その本質の対極にある、①有色人種、②共産主義、③イスラム教、の要素を持つ勢力になることだろう。そして、それはどういった勢力になるかというと、1つは有色人種であり共産党が支配する中国、もう1つは、イスラム勢力である(将来、中東で誕生すると思われるイスラム連合になるだろう)。

   オバマの提唱した「核なき世界」の(黒幕たちの)真意は、一度、世界で核戦争を引き起こして、核の悲惨さを人類に経験させ、世界から核を廃絶し、米国だけが核(あるいは核を超えた兵器)を保有するためのフラグである。米国が超覇権国になるためのフラグなのである。

  アラブの春は、中東にイスラム連合を建設のための序章である。中東において民主化を失敗させ、民主主義に対する国民の期待を失望させることで、イスラム回帰、イスラム宗教国家、イスラム連合を作ろうとしている。

※1

 ※1 日本の対中輸出はほかの国へ代替出来ないからパー、一方、中国からの輸入はTPP加盟国から代替できるので変わらない→貿易収支悪化→経常赤字へ。フォークランド紛争では、英・アの国交は断絶、正常化まで10年近くかかった。尖閣紛争が起こるのは、改憲派が衆参で3分の2以上の議席を獲得できそうな段階以降、かつ、日本がTPPを批准した以降だろう。TPP批准前に紛争をおこし→貿易停止→国債暴落・日銀引き受け→円安になったとしても、中国産農産物などの代替品としての、中国産以外の外国農産物に対して、国産農作物にある程度の競争力があるため(関税)、日本の貿易収支を悪化させるには不十分だと思われるから。また、日本の農地開発を促してしまうかもしれない。日本におけるTPPの批准は2013年~2014年あたりと想定されているが、オリンピックもWCもなく日中の紛争を世界に印象付けられるため、直近では、2015年が紛争を勃発させる年として適しているだろう。
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