増加するメンタル不調の休職者 メンタルヘルス不調の問題は、いまやすべての企業における共通の課題となっていますが、残念ながら、メンタルヘルス不調による休職者は増加を続けているようです。本日は日本生命保険の「ニッセイ『福利厚生アンケート調査』報告書」から、その状況と対策のトレンドについて見てみたいと思います。
ここ5年以内におけるメンタルヘルス不調による休職者の変化
 メンタルヘルスケアの重要性の認識は高まっていますが、以下のように48.2%の企業でメンタルヘルス不調による休職者が増加しています。
増えている 19.8%
やや増えている 28.4%
どちらともいえない 39.8%
やや減っている 6.9%
減っている 4.4%
メンタルヘルス対策として実施している取り組み
 多いものから順番に見ていくと、管理者研修(75.8%)、相談窓口の設置(71.0%)がトップ2となっていますが、4年前の調査と比較すると、以下のような職場復帰を円滑に進める対策が増加しています。
復帰支援プログラム 38.3%→53.7%
リハビリ勤務 41.3%→53.4%
リワークの活用 9.9%→28.1%
 その他、昨年12月に導入されたストレスチェックを先行して行っている企業も48.6%となっています。

 この調査はあくまでも大企業を中心としたものではありますが、円滑な職場復帰を支援するという現実的な対応が増えていることに注目したいところです。こうした取り組みはまだまだ中小企業ではあまり見られませんが、今後、多くの企業に同様の取り組みが広がっていくことを期待したいところです。


参考リンク
日本生命保険「ニッセイ『福利厚生アンケート調査』報告書」
http://www.nissay.co.jp/news/2015/pdf/20160119.pdf