さぎ鳥













一読の価値が大いにありかと・・・
クーベルタン男爵が提唱したオリンピック精神やスポーツ精神を再考すべきではないでしょうか。

フランス人記者が突く、東京五輪ボランティアの待遇をめぐる「アンフェアな関係」
https://wpb.shueisha.co.jp/news/society/2018/09/20/107091/


フランス紙「ル・モンド」東京特派員、フィリップ・メスメール氏に聞いた。

東京オリンピック組織委員会は、大会期間中に8万人規模のボランティアが必要だとして、学生などに応募を呼び掛けたが、それには、1日8時間、最低10日間以上働けることという信じがたい応募条件がつけられていたとのことです。
地方から参加する場合は、東京までの交通費や期間中の宿泊費は支給されず、ボランティア希望者は事前の研修にも自腹で参加しなければならず、提供される食事も1日1回のみ。

フィリップ・メスメールによれば、今年冬の平昌オリンピックを取材した際、わかったことは、
韓国のボランティア参加者のボランティアとしての「仕事」そのものは無給だが、少なくとも交通費や宿泊費は支給されていた。またインドネシアのジャカルタで開かれたアジア大会でもボランティアの人たちには「日当」が支給されていたそうだ。

以下同様:
1984年のロサンゼルス大会を境に、オリンピックは急激な商業主義化が進み、今や巨大ビジネスと化している。

東京オリンピックの開催費は数兆円規模に膨れ上がり、大会組織委員会が多くの企業から莫大なスポンサーマネーを集めている。莫大な放映権料を支払って中継するテレビ局や、新聞を含めた大手メディアにとってもオリンピックは「金になるコンテンツ」です。組織委員会の理事たちも多額の報酬を得ていますし、さまざまな実務を委託され、それらを独占的に取り仕切る立場にある大手広告代理店も直接的、間接的に巨額の利益を得る。

──なぜ、ヨーロッパではサマータイムの廃止論が?

メスメール:端的に言えば「無意味」だということが明らかになってきたからです。導入された70年代ならともかく、今では省エネへの効果も無視してよいほど小さいことが明らかになっていますし、むしろサマータイムへの切り替えによって、体内時計が不調をきたすなど、健康に悪影響があるとする意見が一般的です。

ヨーロッパ諸国が40年近くもかけた「社会実験」の末、廃止の方向に動き出しているサマータイムを、日本がわずか数週間のオリンピックの猛暑対策を理由に導入しようというのは、悪い冗談にしか思えません。

1964年の東京オリンピックでは、競技に適した気温や過去の気象データを調査したうえで、晴天の確率が高い10月の開催日程を決めたようですね。今年の夏が記録的な猛暑だったとしても、そもそも東京の夏は暑い。そんなことは初めからわかっていたのに、なぜこの時期に開催するのか、という根本的な疑問にはほとんど誰も触れようとしません。

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人間には欲がある。だから欲望の電車に乗る。しかし、この欲望の電車が超スピードを出したなら、カーブを曲がりきず重大事故が起きることは目に見えている。この狂気の電車に乗らないという選択肢もあるはずだが、おおかたの現代人はそれが不可能なままに、底なし沼のような受難を背負ってしまっているかのように思われる。