●「TH2」の次は「TH3」ではない?

 米Microsoftは11月12日(現地時間)、PCおよびタブレット向け「Windows 10」で初めてとなるメジャーアップデートを公開した。7月29日にリリースされた製品版は「TH1」と呼ばれており、TH2はWindows 10初の大型アップデートとなる。THとは、Windows 10の開発コード名である「Threshold(スレッショルド)」の略称と言われている。

【問題のWindows Update設定画面とは?】

 さて、TH2の話題が注目される中、その次に来るWindows 10アップデートのウワサもちらほら出てきた。その開発コード名は「Redstone(レッドストーン)」という。

 Redstoneについてはまず、米WinBetaが11月9日(米国時間)に掲載した記事が興味深い。Windows Insider Program参加者の一部で、Windows 10プレビュー版(Windows 10 Insider Preview)のWindows Update設定画面に、「rs1_release」と「th2_release」という2つの“ブランチ(Branch)”を選択する項目が出現していたというのだ。

 現在、Windows Insider Program参加者に配信されているWindows 10 Insider PreviewはTH2(Build 10586)だが、この選択項目は次期アップデートである「RS1」を適用するためのメニューに思える。RSとはもちろんRedstoneの略だ。同記事の著者はこの現象を直接確認できておらず(本稿の筆者も未確認)、真偽は不明だが、Windows 10の「次なる可能性」を示唆する現象ではないだろうか。

 Redstoneという名前が初めて世間に知られたのは、2015年4月に米Neowinが掲載したブラッド・サムス氏の記事と、米ZDNetが掲載したメアリー・ジョー・フォリー氏によるその補足記事とみられる。

 MicrosoftではWindows 8.1を「Blue」、Windows 10を「Threshold」の開発コード名で呼んでおり、過去の例に従えば、Redstoneは「Windows 10.1」や「Windows 11」のような正式名称になると思うかもしれない。しかし、開発コード名が異なるだけで、実際にはWindows 10の名称をそのまま継続し、扱いも同OSの延長線上にあるという。この辺りは、Microsoftが掲げる「Windows as a Service」のコンセプトと一致する。

 なお、Redstoneという名称は、Microsoftが開発元を買収した人気ゲーム「Minecraft」に登場する同名の重要アイテムが由来とみられる。Windows 10の音声対応パーソナルアシスタント機能である「Cortana(コルタナ)」がXboxのキラータイトル「Halo」由来だったことも含めて考えると、最近のMicrosoftはゲームから名前を拝借するのがお約束なのかもしれない。

 本連載では過去に何度かWindows 10のアップデート方針に触れているが、Windows 10では(少なくとも今後しばらくは)OSを代替わりすることなく、定期的なアップデートでバグ修正やセキュリティ対策を行いつつ、OSの機能強化を少しずつ進めていく「永遠に未完成」の状態を維持していくとみられている。

 悪く言えば「当初計画していて実装が間に合わなかった機能を後のアップデートで追加するやり方」となるが、ユーザーにとっては一度OSに投資すれば、以後も継続してOSの最新状態を維持できるわけで、メリットもある(しかも、Windows 10はWindows 7~8.1ユーザーなら公開後1年間は無料でアップグレード可能)。

 実際、既にTH2として一般ユーザー(Current Branch:CB)に配信されたWindows 10の大型アップデートは、この「未完成モデル」を踏襲したものだ。

●大きなマイルストーンと小さなマイルストーン

 問題は、このRedstoneの位置付けだ。Windows 10では定期的に新機能を含んだ形でユーザーのOSを最新状態に保つための大型アップデートを年2~3回のペースで配信する「最適化モデル(Current Branch:CB)」を採用している。

 このCBに対して配信される大型アップデートというのが、TH2(Build 10586)のような1サイクル内で最終版にあたる「RTM(Release To Manufacturing)」のビルドだ。特定のビルドがRTMに到達するまでには、Windows Insider Program参加者に対して数週間に1回程度のペースで開発中のWindows 10 Insider Preview最新ビルドが提供され、少しずつソフトウェアのブラッシュアップが行われる。

 実際にはWindows Insider ProgramのFast/Slow Ringユーザーの元に最新ビルドが配信される前に、Microsoft社内で幾つかのビルドの内部テストが実施されている。最終的に一般ユーザー(CB)へアップデートが届くまでに、「Microsoft開発チーム→Microsoft社内→Windows Insider Program参加者→CB」という3段階の“ふるい”にかけられて厳選されているというわけだ。

 恐らく、2015年内にCBへ提供されるWindows 10の大型アップデートはTH2が最後で、次は2016年の前半になると考えられる。その場合、次にCBとして一般ユーザーの手元に届くのが、Redstoneとなるだろう。

 WinBetaの記事では「rs1_release」「th2_release」という2つの選択肢がWindows Updateの設定パネル中に出現していたというが、以上を考慮すれば、TH2の次はRS1(Redstone 1)というリリースであり、その登場時期が2016年前半になるのではないだろうか。

 なお、WinBetaではこの選択肢が出現した状況について「Microsoftの手違い」だと説明しており、恐らくはMicrosoft社内向けの設定項目が誤って外部に出てしまった可能性を指摘している。いずれにせよ、RS1が次のアップデートとして視野に入ってきた状況と言える。

 では、なぜ「rs1_release」「th2_release」という2つの選択肢が出現し、ユーザーが設定可能な状態になっていたのだろうか。もし、ここで「TH(Threshold)」と「RS(Redstone)」の2つの系統にWindows 10が分かれ、それぞれに別々の最新ビルドが提供されるようなことはあるのだろうか?

 筆者の推測だが、THとRSで別々の最新ビルドが提供される可能性はゼロではないが、基本的には「一般ユーザーのほとんどをそのままTH2からRS1まで誘導する」のがMicrosoftの狙いだと考えている。

 既にTH2に触れたユーザーなら分かると思うが、一部ユーザーインタフェースの変更や日本語版Cortanaのサポートなど、見た目に大きな変更はあったものの、アップデート内容は全体的に小粒だ。むしろ安定性や、TH1の時点でフォローできなかった部分を補完した位置付けになっている。

 逆にRS1では、TH2と比較して「大きな機能アップデート」を目指す可能性が高いと考える。例えばMicrosoft Edgeの「Extensions」などはこの範囲に入るだろう。安定と補完がTH2の目標だったとすれば、RS1では「Redstoneの世代で盛り込むべき機能」の拡充を目指したものとなり、もしここで実装できなかった課題は、さらに次のRS2へと持ち越される形になると予想する。

 1~2年の範囲でThresholdやRedstoneのような大きな目標(マイルストーン)を設定して、それをクリアしたら次のマイルストーン……というのがWindows 10の開発スタイルなのではないだろうか。ただ、これでは企業ユーザーを中心に「同じWindows 10でも内容が異なる」といった現象で悩むケースもあるとみられ、こうした場合に備えて保険的にTH2系統のブランチを(検証用に)残しているのかもしれない。

●次は2016年夏の動向に注目か

 ということで、Windows 10における当面の目標はRS1となる可能性が高い。比較的小粒だったTH2に比べると、RS1ではアプリ開発における変更点も大きくなるとみられ、この辺りの情報提供が始まるのが2016年春頃になると推察される。

 現時点でまだ2016年のMicrosoft開発者会議「Build 2016」は日程が発表されていないが、このタイミングで発表がないということは、2016年3~4月くらいにBuildが開催される可能性は低いだろう(当初は3月末とうわさされていた)。恐らくは、RS1の提供タイミングとみられる6~7月前後、もしくはIgniteイベントが開催される9月直前の8月辺りと考えられる。

 2016年7月にはWindows 7/8.1ユーザーに提供されている「Windows 10への1年間の無償アップグレード期間」が終了することもあり、ここではWindows 10の普及状況を踏まえつつ、次なる盛り上げ策や2016年後半以降のマイルストーンについて、何らかの発表が行われることになるだろう。

 「ホーダイ」は魅力的だ。食べ放題、飲み放題と、世の中にはホーダイを名乗るサービスがたくさんある。日常的に使っているスマートフォンのパケット料金も同様だった。だが、それは今、実質、従量制に移行してしまった。そして今度はクラウドストレージサービスだ。OneDriveの容量無制限サービス撤廃が世の中を騒がせている。移行は、今後1年間をかけて順次行なわれることになっているが、当面の間はOneDrive難民があふれるかもしれない。

■ 無制限撤廃とともに大きく変わったOneDriveのサービス内容
 今週、MicrosoftのOneDrive公式ブログで発表されたOneDriveのサービス改定では、これまで無制限とされていたOffice 365のコンシューマ向けサブスクリプションに付属するOneDriveの容量を上限1TBに制限することが表明された。日本のOfficeブログでも、日本市場の情報を追加した上でその翻訳が公開されている。
 新しいサービスでは、新規ユーザーのデフォルト容量は5GBとなり、それ以上の容量が欲しい場合は次のような選択肢しかなくなる。
・Office 365サービスを購読して追加の1TBを確保する。
・2016年早々に提供される新プランで50GB/月額1.99ドルで増量する。
・廃止される予定の100GB/月額1.99ドル、200GB/月額3.99ドルを今のうちに申し込む。
 このどれかを選ばない限り5GBになってしまうのだ。必要な容量は人それぞれだと思うが、コスト的にはかなり高額なものになってしまう。もっとも、日本では、まだ無制限への移行が予告されていただけで実施はされていなかったので、未遂に終わっている。
 OneDriveは素晴らしいサービスだから、できることならずっと使い続けたい。過去に個人的に体験したトラブルはあったが失ったものは何もないし、何よりも、Windowsに統合されているので、新しいPCを使い始める時にも本当に自然に従来の環境を引き継げるのは大きい。

■ 数TBの確保のためにどうすればいいか
 OneDriveを使うようになって、ローカルにしかないファイルは皆無になった。ぼくの場合、3TBあれば、あと数年はなんとかやりくりできるだろうと思っている。仮に、前述の選択肢を使ってこの3TBを確保しようと思うと、Office 365 PremiumプリインストールPCのサービス部分の維持で1TB/年間6,264円を使うわけだが、これでは1TBしか確保できないので、別途、異なるアカウント2つを追加する。それで6,264×3=18,792円で3TBを確保できる。たぶん、これがもっとも安上がりだ。とは言え、そのためにはプリインストールPCが3台必要になってしまう。
 ほかに手があるとすれば、今はまだ仕様的に同等ではないOneDrive for Businessに期待するという希望も残されている。こちらは法人向けだが、個人でも購読でき、1TB上限だが、540円/月だ。
 TB級の容量を必要とするユーザーにとって、月額プランの積算はあまりにも高くつきすぎる。OneDriveは異なるアカウントのストレージを共有フォルダとして同じローカルストレージに同期できるようになったので、アカウントが分散していても使い勝手に支障はなさそうだ。ちなみに、ライバルと見なしていいGoogle Driveでは1TBが月額9.99ドルなので、3TBでは359.64ドル/年。日本円にすると4~5万円となってしまう。仕事に使うのなら仕方がない出費で、貸倉庫などのストレージに比べればわずかな金額かもしれないが、プライベートでは払うのを躊躇してしまう金額だ。
 なお、Google Driveの追加容量は、100GB/月額1.99ドルと、新設されるOneDriveの50GB/月額1.99ドルの半額だ。100GB程度あれば十分だと判断できるのであれば、こちらを選んでもいいだろう。ただし、OSとの統合という点では、OneDriveの使い勝手に及ばない。

■ モバイルファーストのデバイスはクラウドファーストあってこそ
 Microsoftでは、今回のサービス内容改定の理由として「一部のお客様は多数のPCをバックアップしたり、手持ちの全ての映画やDVRの録画を保存したりするためにクラウドストレージを使用しており、その容量はユーザーあたり75TBを超える場合もあります」とし、それが極端なバックアップシナリオであるとしている。75TBは一般的なユーザーの14,000倍に相当するというから、計算してみると、5GBを少し超えるくらいなので、無償で提供される5GBという容量は一般的なユーザーにとっては妥当だということなのだろう。まして、Office 365のサービス部分として提供される1TBがあれば必要十分だというのが同社の主張だ。
 ローカルに十分な量のストレージがあるのなら、クラウドにファイルを置く必要はない。かつて、OneDriveはSkyDriveという名前で、さらにその昔はmeshと呼ばれるサービスだった。meshはクラウドサービスというよりは、ピア・ツー・ピアで同じアカウントのローカルストレージ間で同期を取るというもので、消費するのはあくまでも自分のストレージのみだ。当然のことながら、こちらはまさに無制限だった。
 ただ、タブレットやモバイルノートPCのように128GB程度のストレージしか持たないデバイスが増えてきている中で、大量のファイルをどのデバイスからも扱いたいというニーズを満たすには、クラウドに全てを置くという方法が王道だ。Microsoftだってそれを推奨してきたはずだ。NASやサーバーを置くというのは、コンシューマ向けのソリューションとしてはなかなか難しい。MicrosoftもHome Serverという製品を持っていたが、今では廃版になってしまっている。

■ OneDrive難民はどうすればいいのか
 今回の決定は、寝耳に水に近いものだった。というのも、約1カ月前の9月29日に、日本マイクロソフトは東京都内でMicrosoft Office Press Conferenceを開催したのだが、会場ホワイエでデモをしていた担当者に、日本のサービスが無制限になるという企画がキャンセルになったという話を聞いてツイートしたのだが、その日のうちに広報担当者から連絡があり、計画には変更がないということが分かった。実際、その時点ではそうだったと今回のアナウンスの後に再び連絡をもらっている。
 決定事項はなかったが、検討は続けられていたかもしれないという推論はできるが、少なくとも、あの時点ではこの予定はなかったらしい。
 なんだか同じようなことが前にもあったなと思ったが、それはスマートフォンのパケット料金だった。3Gの時代、パケホーダイはまさにホーダイのサービスだったのに、フルブラウザの登場や、LTEの浸透などによって、段階的に速度制限制を経て実質従量制のような体系になってきてしまっている。ただ、現時点の主流である1GB/1,000円という価格は、公平感ということを考えれば、安くはないにしても、法外に高いものではないと思っている。OneDriveも、今回のような発表の前に、もう少し価格的にリーズナブルなサービスを検討してみてもよかったのではないか。
 Microsoftを擁護するつもりはないが、1TBというのは、1台のPCを普通に使っているユーザーにとっては、ほぼ問題のない容量だ。ぼくにしたって音楽と写真のデータを除けば1TBにはほど遠い。だから、OfficeプリインストールPCが1台あれば、ほとんどのユーザーは困ることはないだろう。
 また、数TB級の容量を必要とするユーザーも、自力で他のソリューションを探せるだろう。だが、スマートフォンのOneDriveでの写真アップロードを設定することで与えられるカメラボーナス容量などで数十GBを無償で維持していたカジュアルなユーザーにとっては寝耳に水だ。実は彼らこそがOneDrive難民なのではないか。そういう意味では、このやり方はなかったんじゃないか。4K動画3分間で1GBに達するわけで、そういう動画をスマートフォンで簡単に撮影できる時代に、5GBというのはやはりお粗末だ。5GBの次が1TBで、それ以上は50GBずつ積算というのは乱暴だ。公平感を出すにしても、もう少し、他のやり方はなかったのだろうかと思う。

 10月22日に日本マイクロソフトが開催したSurfaceの発表イベントでは、MS初のノートPC『Surface Book』の発売日が2016年初頭になることが明らかになりました。
 気になるのは、ただでさえあまり安いとはいえなかったSurface製品が、全体的に値上がりしている点です。前モデルのSurface Pro 3に比べ、Surface Pro 4では本体やアクセサリーの価格が上昇しています。
 その一方で、Surface Bookのスペックが明らかになるにつれ、本当に「究極のノートPC」なのか、疑問の声も上がっています。 
妙に円安になったマイクロソフトの為替レート 
 Surface Bookの価格を予想する上で、ヒントになるのがSurface Pro 4の価格です。2015年6月に価格を改定したSurface Pro 3では、1ドル=120円程度の為替レートに基づき、大幅に値上がりしたのは記憶に新しいところです。このサイトでプロダクトキーを購入できます。
 これに対してSurface Pro 4では、日米でのアクセサリーの価格差を比較することで、1ドル=127円前後のレートが使われていることが分かります。米国では価格が据え置きとなっているタイプカバーやSurface Dockについても、日本版はしっかり値上がりしています。 
 この1ドル=127円というレートを、米国版Surface Bookの価格に当てはめてみましょう。最小構成である、Core i5プロセッサー、8GBメモリー、128GBストレージのモデル(1499ドル)は19万円に、NVIDIA製の外部GPUを搭載したモデル(1899ドル)は24万円から、Core i7、16GB、1TBの最上位モデル(3199ドル)は40万6000円(いずれも税別)になると予想できます。 
 この価格は、Officeの有無によっても変わってきます。日本版Surfaceでは、一般向けにOfficeを標準搭載してきました。しかしSurface Bookはクリエイター向けの製品であり、Adobe製品だけを使えればよい、という層も多いはずだからです。 
 Officeを搭載する場合、最小構成で20万4800円、外部GPUモデルの最安値は25万4800円、1TBの最上位モデルは41万9800円(税別)といった価格になるでしょう。 
 ただし、日本ではSSDが1TBのモデルが登場するかどうか、微妙なところです。すでにSurface Bookの予約が始まっているカナダやオーストラリアでは、1TBモデルが提供されていません。日本にSurface Pro 4の1TBモデルが存在しないように、米国以外向けのバリエーションは絞り込まれる傾向にあります。 
Surface Bookは本当に“究極のノートPC”か? 
 マイクロソフト自身が“究極のノートPC”と銘打っているSurface Bookですが、スペックを中心に、疑問の声も上がり始めています。 
 発端になったのは、米マイクロソフトのパノス・パナイ氏が発表会で語った、「外部GPUの搭載により、MacBook Proと比べて2倍速い」という説明です。パナイ氏は、どのようなスペックのSurface BookとMacBook Proと比べて、具体的に何が2倍速いのか、明らかにしていません。 
 プレゼンテーションのスライドには、13インチモデルとみられるMacBook Proが掲載されています。しかし13インチのMacBook Proに外部GPUモデルはなく、現行世代は第5世代Coreプロセッサーのままです。これに対してSurface Bookは第6世代Coreを搭載しており、パナイ氏の説明通りなら、外部GPU搭載機で勝負を挑んだことになります。 
 もしSurface Bookが4コアのCore i7プロセッサーを搭載していたとしたら、たしかに13インチのMacBook Proを凌駕していたでしょう。マイクロソフトはSurface BookのCPUについて詳細を公開していないものの、2コアのCore i7-6600UまたはCore i5-6300Uとみられます。第6世代Coreはたしかに大きく進化したとはいえ、第5世代の2倍速いわけではありません。
 実際にベンチマークテストを実施した海外サイトでは、外部GPUの有無が性能に直結するようなテストを除き、2倍の差は確認できないとの指摘が相次いでいます。そのGPUも、NVIDIA製のGeForce 940M相当のチップに、1GBのGDDR5ビデオメモリーを組み合わせたものと予想されています。 
 Surface BookはCore i7タブレットとして最も薄い、7.7mmの厚さであることをアピールしています。いかに第6世代Coreが低消費電力といっても、4コアのモデルのTDPは45Wであり、7.7mmのタブレットに搭載するのは困難といえます。たとえばVAIO Z Canvasはタブレットでありながら4コアのCore i7-4770HQ(TDP 47W)を搭載しますが、本体厚は13.6mmもあります。 
Surfaceのアピールを“手加減”するマイクロソフト 
 とはいえ、マイクロソフトが無理にでもMacBook Proとの優位性を強調したくなる気持ちは、分からないでもありません。
 Surface Bookを検討しているユーザーの多くは、VAIO Z CanvasのようなプレミアムクラスのWindows PCと価格や性能を比べているはずです。しかしマイクロソフトは、他のPCメーカーとの関係を維持したいあまり、同じWindows PC同士での直接的な比較を避ける傾向にあります。 
 こうした“手加減”を加えつつも、マイクロソフトはSurface Bookの魅力を訴えていかなければなりません。MacBook Proに対して2倍速いなどという、やや誇張した数字を持ち出さざるを得なかったのは、このあたりに理由があるのではないかと筆者は感じています。

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