2006年06月20日
亡国のサヨクメディア
戦後生まれは、WGIPを直接うけていない。
しかし、日本の中枢には多くの左翼がいる。
特に、マスコミや教育の現場には非常に多くいるのだ。
朝日新聞。今でこそ左翼メディアとしての地位を不動のモノとしている朝日だが、
戦時中は全く正反対の報道姿勢であった。「欲しがりません勝までは」「撃ちてし止まん」などという標語も朝日が募集した標語である。
小室直樹氏著『日本国民に告ぐ』によると、
「敗色が濃厚となった昭和20年6月14日の朝刊では『敵来たらば「一億特攻」で追い落とそう』と題する記事を掲載。『国民の中にはまだ特攻精神に徹しきっていない者があるのでは無いか』と述べ、手榴弾のなげ方や竹やりの使い方を図解で紹介し、『老人も女も来るべき日に備えよ』と、ゲリラによる一億玉砕を呼び掛けていたのである」とされている。
このように当時の朝日は満州事変から大東亜戦争終戦まで、積極的に戦争に加担し、協力した。これは決して当局などによる干渉のみからでは無い。
しかし、昭和20年9月10日、GHQが「言論および新聞の自由に関する覚書」を出して新聞や出版物の検閲を開始。朝日新聞は発禁処分を食らう。朝日は占領軍による戦犯狩りを恐れ写真資料を消却し、以後朝日は自己検閲により完全にGHQの走狗となった。
このように朝日には一貫したポリシーも無く、事実を大衆に伝えるというマスコミの本質すら理解せず、『長いものに捲かれろ』的な報道を繰り返し、今現在は中国/韓国への御注進報道をひたすら続けているのである。
昭和57年、高校教科書検定において、歴史教科書の記述に関し「中国侵略」を「進出」に書き換えさせたという報道が新聞各紙の紙面を賑わした。これを元に支那政府が日本政府に抗議、韓国では人種差別事件にまで発展し、外交問題にまでなった。
しかし、その後これらの報道は完全に事実無根の誤報である事が判明する。
産経新聞は誤報が判明した後、大々的に謝罪し、誤報の経路を綿密に読者に報告した。対して朝日は「侵略→進出今回はなし」と記し、外交問題に発展したのは検定を行う政府にあるかのように責任を転化する。
上記の第一次教科書問題は御注進報道のほんの一例である。
これ以降の教科書問題、靖国参拝や従軍慰安婦問題など、中国や韓国が言い出したことではないのだ。
すべては日本のメディアが発端であり火種である。
また、この御注進報道によって辞任させられた閣僚も多い。昭和61年、藤尾文部大臣が「日韓併合は韓国側にもいくらかの責任はある」とコメントを残しただけで辞任を要請される。
その他、奥野国土庁長官(昭和63年)、永野法相(平成6年)、桜井環境庁長官(平成6年)、江藤総務庁長官(平成7年)などがそれぞれマスコミの御注進報道の為に辞任させられた。
これらの御注進報道は日本国内において完全にパターン化してしまった。政府関係者が歴史的事実を元にちょっとでも日本の養護をしようものなら、ちょっとでも中国や韓国の責任を言及しようものなら、
オフレコであってもあっという間にこれを報道→中国/韓国に報告
→中国/韓国で非難が起こる→日本が謝罪
という寸法だ。
歴史の真実を探ろうともせず、日本の罪を意図的に作り上げ、自虐報道をひたすらに繰り返す。
これが日本のTVメディアの実状である
戦時中における日本の歴史を独自に勉強した事がない人であれば、「コロッ」と騙されるだろう。
日本が諸外国と友好的になるということ自体はとても良い。しかし、
他国の顔色をひたすらに伺い、
悪いと思った事を口に出来ず、
口にする事も許さず、
表面だけ笑っているそれを果たして友好と呼べるのか?
「WGIPの効果を未だに継続させ」、「情報戦のネタを相手国に提供する」というサヨクメディアの罪は
「国賊」という言葉使っても まだ生ぬるい。
真実の報道からはかけ離れた亡国のメディア それがサヨクメディアだ。
しかし、日本の中枢には多くの左翼がいる。
特に、マスコミや教育の現場には非常に多くいるのだ。
朝日新聞。今でこそ左翼メディアとしての地位を不動のモノとしている朝日だが、
戦時中は全く正反対の報道姿勢であった。「欲しがりません勝までは」「撃ちてし止まん」などという標語も朝日が募集した標語である。
小室直樹氏著『日本国民に告ぐ』によると、
「敗色が濃厚となった昭和20年6月14日の朝刊では『敵来たらば「一億特攻」で追い落とそう』と題する記事を掲載。『国民の中にはまだ特攻精神に徹しきっていない者があるのでは無いか』と述べ、手榴弾のなげ方や竹やりの使い方を図解で紹介し、『老人も女も来るべき日に備えよ』と、ゲリラによる一億玉砕を呼び掛けていたのである」とされている。
このように当時の朝日は満州事変から大東亜戦争終戦まで、積極的に戦争に加担し、協力した。これは決して当局などによる干渉のみからでは無い。
しかし、昭和20年9月10日、GHQが「言論および新聞の自由に関する覚書」を出して新聞や出版物の検閲を開始。朝日新聞は発禁処分を食らう。朝日は占領軍による戦犯狩りを恐れ写真資料を消却し、以後朝日は自己検閲により完全にGHQの走狗となった。
このように朝日には一貫したポリシーも無く、事実を大衆に伝えるというマスコミの本質すら理解せず、『長いものに捲かれろ』的な報道を繰り返し、今現在は中国/韓国への御注進報道をひたすら続けているのである。
昭和57年、高校教科書検定において、歴史教科書の記述に関し「中国侵略」を「進出」に書き換えさせたという報道が新聞各紙の紙面を賑わした。これを元に支那政府が日本政府に抗議、韓国では人種差別事件にまで発展し、外交問題にまでなった。
しかし、その後これらの報道は完全に事実無根の誤報である事が判明する。
産経新聞は誤報が判明した後、大々的に謝罪し、誤報の経路を綿密に読者に報告した。対して朝日は「侵略→進出今回はなし」と記し、外交問題に発展したのは検定を行う政府にあるかのように責任を転化する。
上記の第一次教科書問題は御注進報道のほんの一例である。
これ以降の教科書問題、靖国参拝や従軍慰安婦問題など、中国や韓国が言い出したことではないのだ。
すべては日本のメディアが発端であり火種である。
また、この御注進報道によって辞任させられた閣僚も多い。昭和61年、藤尾文部大臣が「日韓併合は韓国側にもいくらかの責任はある」とコメントを残しただけで辞任を要請される。
その他、奥野国土庁長官(昭和63年)、永野法相(平成6年)、桜井環境庁長官(平成6年)、江藤総務庁長官(平成7年)などがそれぞれマスコミの御注進報道の為に辞任させられた。
これらの御注進報道は日本国内において完全にパターン化してしまった。政府関係者が歴史的事実を元にちょっとでも日本の養護をしようものなら、ちょっとでも中国や韓国の責任を言及しようものなら、
オフレコであってもあっという間にこれを報道→中国/韓国に報告
→中国/韓国で非難が起こる→日本が謝罪
という寸法だ。
歴史の真実を探ろうともせず、日本の罪を意図的に作り上げ、自虐報道をひたすらに繰り返す。
これが日本のTVメディアの実状である
戦時中における日本の歴史を独自に勉強した事がない人であれば、「コロッ」と騙されるだろう。
日本が諸外国と友好的になるということ自体はとても良い。しかし、
他国の顔色をひたすらに伺い、
悪いと思った事を口に出来ず、
口にする事も許さず、
表面だけ笑っているそれを果たして友好と呼べるのか?
「WGIPの効果を未だに継続させ」、「情報戦のネタを相手国に提供する」というサヨクメディアの罪は
「国賊」という言葉使っても まだ生ぬるい。
真実の報道からはかけ離れた亡国のメディア それがサヨクメディアだ。