[イ・イルオのミリタリーtalk]韓ステルス機vs日ステルス機、結果は? 「韓国惨敗」(ナウニュース/朝鮮語)
よく韓国を「日本を見下している世界で唯一の民族」ともいう。日本はGDP順位世界3位、世界経済に強い影響力を及ぼす国であるだけでなく、全体的な国力が韓国を大きく上回る国が、このような客観的な指標の劣勢に関係なく、私たちの国民は、日本を「無視」、「軽蔑」、「蔑視」している場合が多い。
国家代表サッカーチームの監督は、どれほど優れた成績を収めていても韓日戦で負ければ辞任を覚悟しなければならないし、さまざまな指標や統計で日本に劣る結果が出たというニュースが報道されると、怒りを放つコメントが列をなす。
韓国が国家的自尊心をかけて「檀君以来最大の国防事業」と呼ばれる韓国型戦闘機(KFX)システムの開発を宣言すると、日本は次世代ステルス戦闘機の技術実証機の試験飛行を実施して、最近の次世代戦闘機の開発本格化のための技術公開受付が終了すると、本格的な戦闘機の開発に入った。

韓KFX vs日F-3
韓国のKFXと日本のF-3はほぼ同じ時期に登場する戦闘機であるが、その性能面では「天と地」に近いほどの違いがある。結論から言えば有事の際、独島上空でKFXでF-3に対抗するのは無謀な自殺行為に近い。
2026年から実戦配備される予定のKFXは第4.5世代戦闘機を標榜している。ラファールやユーロファイターのような第4.5世代戦闘機が2000年代初頭から登場したという事実を考慮すると、登場自体が競争機種より20年以上遅れている。米国とロシア、中国などの大国は、すでに5世代戦闘機を実戦配備しており、KFXが量産されている予定の2030年代の発売を目標に第6世代戦闘機の概念の研究段階に入っている。
F-16よりも少し大きい24.5トンの最大離陸重量に双発エンジン、マッハ1.8レベルの最大速度を備えたKFXは現在の基準では非常に優れた戦闘機が、第5世代戦闘機の普及が一般化されている2020年代半ば以降、性能面で周辺国の主力戦闘機よりもかなり劣勢に立たされるしかない。このため、KFXはブロック(Block)の概念を導入して段階的に性能を向上させる計画だが、機体の大きさの限界のため改良型であるブロックIIやブロックIIIでも十分な容積の内部武装ウィンドウや航空電子機器を備えるのは難しく周辺国の主力機との性能比劣勢は克服するのは難しいと思われる。
これとは対照的に日本が準備しているF-3は目標性能値がKF-Xと「クラス」が異なっている。日本は、F-3の目標性能を現存最強の戦闘機と呼ばれる米国のF-22Aラプター(Raptor)と同等以上に設定している。
F-3にはステルス機を遠隔で検出することができる高性能AESA(Active Electronically Scanned Array)レーダーと電子戦機器、赤外線ナビゲーション追跡装置(IRST)などを統合した先進の統合センサーはもちろん、機体表面に貼り付け死角をなくし与えるレーダーのスマートスキン(Smart skin)、中距離空対空ミサイル6発以上を収納することができる広い内部武装ウィンドウ、30トン級以上の大型戦闘機をマッハ1.5以上で超音速巡航させることができる高性能エンジン、そして高機動のための飛行制御システムなどが実装される予定である。
日本は4月と5月に試験飛行を実施した技術実証機X-2では、F-3に搭載される統合センサーとエンジンの先行開発製品の技術的なテストを実施したほど関連研究を相当なレベルに進捗させている。このため、来る2028年までにF-22Aと同等以上の性能を持つ、世界最高水準の戦闘機を開発するという日本の目標は、難なく達成することができるものと思われる。

防衛省は、F-3戦闘機をF-2支援戦闘機の後継として100機以上の戦力化するという構想を持っているが、昨年11月の防衛装備庁の技術シンポジウムで公開されたF-3の要求性能の空中戦能力と長距離作戦能力、内部武装能力などが非常に高く設定されているという点を勘案すれば、この戦闘機はF-2よりF-15の後継に近い。すなわち、長距離航続能力と優れた空中戦のパフォーマンスに基づいて周辺国の攻勢的な航空作戦に投入される可能性が高いものであり、これは有事の際に独島上空で韓国のKF-Xが、この戦闘機を相手にしなければならない可能性が高くなることを意味する。
現在までに公開されている仕様を比較するとKFXはレーダーと航空電子機器の性能、武装能力と高速機動力など、すべての能力でF-3に劣勢だ。ここに空中早期警報統制機とイージス艦などがクモの巣のように接続された自衛隊のネットワーク交戦能力まで勘案すればKF-XでF-3に敵対するのは自殺行為になる恐れもある。怒りが爆発せざるをえないことだが、似たような時期に開発された両国の戦闘機がここまで深刻なパフォーマンスの格差が発生するしかないのは、過去数十年の間、航空産業を眺める両国政府の見解の違いのためである。
(引用ここまで)

 引用部分までがKF-X対F-3の脳内決戦の様子。
 後半の2/3くらいは航空産業に対する日本と韓国の取り扱いの違いが続きます。これもそこそこ面白いので、後に掲載しておきましょう。

 全般的には、そりゃそうでしょって話で終始しています。
 F-22以上の戦力を目指しているF-3と、F-16プラスを標榜しているKF-Xじゃ相手になるわけないです。
 そもそも、そんなところで勝負してないし。

 比較的まともなコラムになっていまして。
 冒頭にあるX-2を「日本が開発したF-3」ってキャプションがあるので、どれだけトンデモなのかと思って若干期待していたのですが。キャプションは編集者がつけることも多々あるので、そういうことなのかもしれません。

 そしてそれをフォローするために「韓国人の反応」をやりたかったのだけども、まだコメントが1件もなかったです。
 今日の14時に掲載された記事だからそれもしょうがないですかね。
 というわけで、残りの「日韓の航空産業に対する扱いの違い」も翻訳で。


破格の投資の日本と、最安値韓国
荘重で澄んだ鐘の音で知られている国宝第29号聖大王神鍾は本名より「エミーレ鐘」というニックネームで有名だ。鐘を完成させるために、銑鉄と一緒に子供を投げこんだために鐘から「エミレ(お母さん)」との声が聞こえるという伝説からである。この鐘が完成したのは、統一新羅恵恭王の治世中だったが、何かを作成するときに人を犠牲にしてのものを完成させる伝統的な(?)は、エミレ鐘の後、1000年が過ぎた今まで韓国で続いている。
我が国産業界には「ボールミレー」という言葉がある。科学者や技術者を卑下する表現である「ゴンドルイ」という言葉にエミーレ鐘の「ミレー」を合成して誕生した単語である。製品を開発したり、作成するときに人材を酷使させる研究開発風土を皮肉る言葉だ。これらの風土は産業界全般に蔓延しているが、武器の開発分野ではより顕著に現れる。
「韓国型名品武器」は、最安値落札制を介して決定された不足している研究開発費を持って指定された期間内に開発を完了しなければならない過酷な環境で誕生する。定められた期間内に納品していなければ、一日一日と雪だるま式に増える遅滞補償金を支払わなければならないというプレッシャーの中で研究者の血と汗、場合によっては命が韓国型名品武器誕生の代価として支払われている。実際にT-50高等訓練機の開発の過程で2人、K-9自走砲の開発過程で1人の研究員が過労で殉職した。

問題は研究開発期間中、過労に苦しんだ研究者もいざ兵器システムの開発プロジェクトが完了したら、行くところがなくなるということである。国防科学研究所(ADD)のように国が運営する研究所であればまだ事情が少しよいほうだが、民間企業に勤務している研究者は研究開発プロジェクトが完了したら、すぐに次の月の給料を気にする必要がある過酷な環境で働いている場合が多い。優れた能力と可能性を持った専門人材は、生活のために異業種に転換したり、海外メーカーのラブコールを受けて、韓国を去るのが常だ。
これらの問題は研究開発人材に限ったものではない。民間企業は航空機や装甲車など軍で注文した量の配達が完了したら、後続の物量を確保しにくいので莫大な予算を投じて設置した生産ラインを空けて、この生産ラインで働いていた労働者を整理解雇する場合が頻繁にあることである。

例えば、航空機メーカーの事例を聞いてみよう。国産高等訓練機と戦闘機を生産するKメーカーは現在、韓国空軍とフィリピン、イラクなどに引き渡される航空機を生産している。現在の受注量は、来年の年末までにすべての引き渡されるため、追加の輸出が実現されていない場合、来年からKF-X量産開始時点である2026年までの約9年間、この会社は固定翼航空機の生産ラインをたたんで関連の専門人材を大挙解雇する予定である。
航空機の生産は一般的な自動車生産と異なるため、現場の末端人材も数ヶ月以上の専門教育を履修する必要があり、現場の管理者は名前だけ生産職であるだけで修・博士号を取得した高度な人材が必要である。生産量がなく航空機の生産ラインを畳むのであれば、航空機の開発と管理、生産業務に従事していた数百人以上が国内異業種や海外同一メーカーに転職しなければならない。航空産業の脈が切れてしまうというわけだ。

しばしば航空産業を未来の大韓民国を養う新成長動力とされている。数百億ウォンを優に越える航空機1機を輸出することは中型車を何千台ものを輸出するのと同じ経済的利益を期待することができるほどに航空産業は高付加価値産業である。また、航空産業を育成して諸技術基盤を磨いておけば、海外からの航空機を購入する際にだまされることもない。携帯電話やコンピュータを買うときに精通していれば、いわゆる「ぼったくり被害者」になってしまうのと同じ理屈だ。このため、航空産業の育成は政府次元で必ずしなければならな課題であるが、現在の大韓民国の航空産業はその脈が途切れる危機に追いやられている。
このような危機は13年前にもあった。2002年にKF-16 120台のライセンス生産が終了した後、2005年のT-50量産開始前までの2年間の生産ラインの稼動中断の危機があったのだ。当時参加政府はこの問題を解決するために軍の戦力増強計画になかったKF-16 20台を追加生産カードを取り出した。空軍はFX事業予算が転用される恐れがあると強く反発した。しかし、政府が1兆2千億ウォンに達するKF-16を追加生産コストを空軍の予算ではなく、産業資源部の予算を書くことにしながら空軍戦力の空白を防ぐと航空機の生産ラインを維持という二匹のウサギを同時につかむことができた。しかし、現在では今後9年間の航空機生産ラインの稼動中断の危機を目前にしているにも関わらず、そのいくつかの対策も提示していない。

問題は、正常な生産ラインが開店休業している9年の期間中、韓国空軍の戦闘機戦力の空白が最高潮に達することである。空軍は老朽化が深刻であり飛行が危険なレベルまで来ているF-4E 40機とF-5E/F 120機など160数機の戦闘機を2019年までに退役させる予定だが、この時期に導入される戦闘機はF-35Aが40機がすべてとなる。2019年から2030年までの約10年間、韓国空軍は100〜120機の戦闘機が不足するという史上最悪の戦力空白事態が危惧されている。
航空業界の危機と戦力の空白の問題を解決する方法は簡単である。国内の生産ラインを利用して戦闘機を追加生産することがそれである。 FA-50戦闘機の戦力を代替するための機体で足りなければ、KF-16の性能改良型を追加生産する方法もあり、日本のようにF-35をライセンス生産する方法もある。しかし、この案について政府と軍は懐疑的な空気である。
政府の立場では数兆ウォンに達する費用を支出することが負担になる。F-16戦闘機のライセンス生産コストは1機当たり600〜800億ウォンであり、オプションに応じて差が大きくなるが日本の事例を見ると、F-35のライセンス生産コストは1700〜2000億ウォンを超えていく。これらの戦闘機を毎年10機前後ずつ9年間生産すれば少なく5.4兆ウォンで多くは18兆ウォンのお金がかかる。

否定的なことは軍も同様だ。計画になかった戦闘機を追加量産が決定されると、他の戦力増強事業予算が打撃を受けるようになる。ただでさえ福祉費用​​の負担が大きい状況で選挙の際に公約もされていない国防予算は支出を憚るというのが予算当局の一貫した立場であるため、戦闘機を追加量産をするという決定が下されれば、従来の国防予算を流用せよという圧力が強いということが軍の心配である。また、空軍の戦闘機保有定数は430機と定められているため、中期計画にないF-16やF-35のライセンス生産のカードを取り出すことになると、他の戦闘機の導入数、すなわちKFX導入量が減り、韓国型戦闘機の開発事業が揺れるしかない。
政府と軍のこれらの硬直した対応は、日本の事例とあまりにも対照的である。日本の航空産業は、我が国と同様に軍用機の生産をきっかけに開始されたが、その展開過程は韓国とあまりにも異なっている。要するに日本の戦闘機の生産ラインは過去半世紀の間、停止したことがほとんどなかった。
日本政府は1955年から1960年までに300機のF-86戦闘機をライセンス生産し、この事業が終わる前に、F-104戦闘機のライセンス生産契約を締結し、1967年までに230機のF-104を生産し、生産ラインを維持させた。しばらく息を選んだ後、1​​969年にはF-4D/E戦闘機140機のライセンス生産契約を締結して1981年までに生産した、その直後のF-15CJ/DJ戦闘機100機の生産契約を締結した。
F-15戦闘機が生産された当時の航空自衛隊はF-104とF-4などの戦闘機を300機以上保有していたため、F-15戦闘機は当初航空自衛隊が要求した100機で充分なはずだった。しかし、日本政府はF-15戦闘機100台の生産が終了すると、次世代の独自開発の戦闘機であるF-2の生産が開始されるまでの10年近くの航空産業が低迷期に入ることを懸念し、3回に渡ってそれぞれ55機、32機、36機の追加生産を決定した。当初軍が要求した機数を123機も上回っている。
これらの方針は21世紀に入ってもそのまま​​維持されている。日本は、F-3量産が開始されている2028年以降まで自国の戦闘機の生産ラインを維持するために、F-35のライセンス生産を準備している。現在の契約されたのは42機であるが、継続的な生産ラインを維持するためにF-35の導入台数を100台以上に増やす案も検討している。日本で生産されているF-35は日本自国企業が生産した部品の割合が40%に迫るために、導入価格が他国のF-35より50%ほど高い。それにもかかわらず、日本政府が発注済みの2倍以上の追加導入を推進するのは単純な軍備増強ではなく、航空業界への果敢な投資の側面もある。

これらの投資のおかげで日本は完成機の生産だけでなく、航空電子、航空エンジン、素材技術など、航空科学技術全般に渡って世界最高水準の技術力を確保することができたし、F-2戦闘機の開発以来、世界各国からの共同開発と技術移転などのラブコールを受けている。現在はこのような技術基盤の上に4500億ウォンに達するのR&D予算を投資、X-2と呼ばれる第5世代ステルス戦闘機の技術実証機を完成させている。
要するに、韓国は戦闘機の生産を単純に消耗国防事業と考え、政府次元の投資を取り出したし、日本は戦闘機の生産を航空業界命脈の維持と発展のための投資だと認識した。数十年間持続したこのような認識の違いは、日韓両国間の航空産業レベルの格差を天地ほどに広げている。
今後、15年後に韓国は北朝鮮を除いて北東アジアで質的・量的に最低の空軍力を保有することになるだろう。日本は質的に米空軍と肩を並べる世界トップクラスの空軍力を持って、北東アジアの空を支配することになるだろう。
もちろん、まだ時間はある。政府が将来の大韓民国の安保を心配しているのであれば、また航空産業を未来の新成長動力産業として考えているのならば、政府レベルの攻勢的な投資が必要である。過去には、「ゴンドルイ」を握って絞ると「ダメであっても、できるようにしろ」が可能だったが、21世紀の大韓民国を養う産業を育成しようというのに1000年前のエミーレ鐘を作るようにしなければならないのだろうか。
(引用ここまで)

 長い。
 このあとにF-35の話題を取り上げようと思っていますが、日本はライセンス生産、韓国は完成品輸入で1機あたりの価格差は1.5倍になっています。
 技術移転のありなしも存在するようで。

 ま、どっちがどうよかったのか。実際にはまだ分からないと思いますけどね。
 F-3とKF-Xもどっちがどうなるのかまだまだ分かりませんしねー。