【コラム】ハウス・オブ・デット(朝鮮日報)
 「ハウス・オブ・デット」は、米国の新鋭経済学者、アティフ・ミアン米プリンストン大教授、アミール・サフィ米シカゴ大教授が2014年に共著した力作だ。2008年の世界的な金融危機を迎える前に増えた家計債務によって、いかに米国経済が危機に弱くなったかを分析した。サマーズ元米財務長官は「08年の危機以降で最も重要な経済学の書籍だ」と称賛した。

 両教授は米国の危機の原因を家計債務の急増に求めた。2000年以降、わずか7年で家計債務は倍増した。1930年代の大恐慌直前にも見られた現象だった。借金をして消費すれば景気は良いかもしれないが、危機の芽をはらんでいた。危機が起きた後、雇用を失い、債務返済に苦しんだ家計は消費を切り詰めた。それが再び雇用を減らすという悪循環に陥った。差し押さえた住宅が投げ売りされ、住宅価格は一段安となった。借金で建てた家(ハウス・オブ・デット)のバブルが消えると、消費不況に覆われた。

 住宅バブルの発生と崩壊を経験した米国とは異なり、韓国は「借金で建てた家」がどれほど経済危機に弱いのか判断できない。 (中略)

 今や貯蓄で建てた家はほとんど見つからない。全て借金が元手の家ばかりだ。06年末に602兆ウォンだった家計債務は今年6月末時点で1257兆ウォンへと倍増した。負債は家計の可処分所得の1.6倍となり、世界でも最上位水準だ。08年の金融危機前の米国のように体質が弱まっている。

 「ハウス・オブ・デット」の著者らは債務減免を一つの解決策として示した。しかし、その借金を肩代わりする人だけが損をする社会をつくるリスクがある。米国が実際に選んだ道は消費を減らし、借金を返済する「苦痛の時間」を過ごすことだ。7−8年たつと消費の余力が生じ、家計消費が景気回復の火付け役になっている。

 韓国政府は現在、不動産を通じた景気浮揚と家計債務の増加抑制の間で右往左往している。借金で建てた家は08年に米国経済をまひさせたほどの破壊力がある。危機が訪れれば、「苦痛の時間」であれ「借金の減免」であれ大きな代価を支払うことになる。米国の追加利上げも迫っている。それだけに今はまず家計債務の「地雷除去」に集中すべきだ。
(引用ここまで)

 ついに家計負債が対GDP費で97%弱になったことから、韓国国内でも「これどうするんだよ」って話がポツポツと出てくるようになりました。

 これまではほとんど出てこなくて、なぜか楽韓Webが「このままだとバブルどころか不動産爆弾が炸裂して韓国経済が縮小する」なんて話をしていたほど。
 それが2012年の10月でした。
 遅れて2015年の頭に韓国からも「不動産に偏りすぎた資産が韓国経済をダメにする」という話が出てきて、今年になってようやく「これバブルじゃない? どこまで行けば止まるんだろう」というような報道が出てくるようになった……という感じです。

 サブプライムローン問題は「サブプライムローンが証券化されて組みこまれている金融商品があまりにも多すぎてどこまで影響が出るか分からない」ということで市場が疑心暗鬼になったことから下落が加速したという側面があります。
 韓国の場合、証券化はないでしょうけどもそれに相当するなにかがあるのか。
 元利払いでなく、利息だけ払ってうまく売り抜けようとするやりかたが破綻を促進しそうだなぁ……というなんとも正体を掴みにくい感触だけはあるのですけどね。
 ヘタをすると借り換え借り換えで7-8年しても元本がまったく減っていないなんてこともあるのですよ。