リクナビネクストと情報収集・整理

リクナビネクストと情報収集・整理について考えてみよう。
出来るビジネスパーソンの条件はというと、多くの人が情報収集力と整理能力を挙げるのではないだろうか。バブル経済の絶頂期とその直後にわたって流行ったビジネス手帳はその象徴といえる存在だった。そしてその後、ビジネスでの情報収集ツールとして注目を集めたのが、一気に薄くなってモバイル性が高まったノートPCとその簡易版ともいえるPDA。さらにデジカメやカメラや録音機能が付いた携帯電話が登場し、月額低額で利用できるブロードバンドインターネット環境が整ったことにより、情報収集はデジタル機器の添加へと向かうと誰もが予想した。ところが、ここに来てアナログに注目が集まりつつある。


実際、いわゆる有能と評されるビジネスコンサルティングや経済評論家、ジャーナリストの中に、ポスト・イットや手帳、切り離し可能なリフィールノートを活用している人が増えているようなのだ。また、｢手帳やノートを上手に使い仕事が効率アプ｣といったストーリーのビジネス本も次々に出版され、人気を呼んでいる。でも何故いまアナログなのか?


まず考えられるのが、デジタルツールの高性能かに伴い、それを使いこなすことにエネルギーをとられてしまい、本来の情報収集と整理が覚束ないという本末転倒状態が発生し、ユーザーもそれにうすうすながら気付きはじめたのではないかということ。もう1つが、情報の収集とその整理という行為に、じつは紙が非常に向いているという事実が再認識されたという可能性だ。気軽にさっとメモり(情報収集)、それをテーマごとにクリアファイルに分類(整理)する。あるいはポスト・イットならば、手帳に貼り付けることで、かなり立体的な分類も出切る。そして、その工夫にこそ創造性の基があるわけだ。


とはいっても、もはや電子メールやウェブサイトは、仕事には欠かせない。政府も契約書など重要書類のデジタル化を後押しする政策を打ち出している。要するに、デジタルでアナログであれ、自分なりに上手に情報を使いこなし、必要なアウトプットができることが、優れたビジネスパーソンの条件ということだ。もちろん、仕事探しなど条件検索が便利な場合には、リクナビネクストをはじめとした転・就職情報サイトの活用は有効な手段といえる。

リクナビネクストとオフィス空間

リクナビネクストとオフィス空間について考えてみよう。
普通平均的な日本のビジネスパーソンは、最低でも8時間は仕事に拘束されている。全く残業がない人はまれだから、1日の内で最も多くの時間を過ごすのは、オフィスということになるだろう。営業スタッフは外出が多いとはいえ、デスクワークは付いて回るから、この事情はそう変わらない。オフィスというと、机を向かい合わせてずらりと並べた島型のレイアウトが一般的だ。ところが、ベンチャーや外資系を中心に、オフィスレイアウトを見直すことで、ビジネスの効率アップを図ろうという動きが活発化し始めているという。


大ブームの後、一時期低迷を余儀なくされた、ファーストリテイリング(現・ユニクロの持ち株会社)。起死回生を図るべく一度退いた創業2代目の柳井正氏が再度トップとなり、まずとりくんだことの一つは、なんとオフィス空間の大改造だった。理由は｢企業の知名度が上がるにつれて、組織が大きくなり安定指向型の社員が増えた。お互いの顔が見えない肥大化した仕事空間を廃して、ベンチャースピリッツを取り戻せるオフィスでワークスタイルを変える」必要があったからだという。いわゆるフリーアドレス性を導入して、デスクの固定化を全面廃止。立って打ち合わせをしたり、必要なメンバーが自由に集まれるようにした。もちろん役員の執務空間も社員と同じフロア。オープンにレイアウトされている。


一方、大企業からのオフィス見学申し込みが引きもきらないソフトバンクテレコムでも、社員はノートPCと携帯電話を持ち歩き、フリーアドレスが導入されている。こちらもオフィス空間の改革は、トップダウンで行われた。現行のオフィスレイアウトの導入で、部門を越えたコミュニケーションが実現し、仕事の効率も確実にアップしたという。


このようなオフィスには3つの共通点がある。まず役員と社員の隔たりを物理的にも取り払い、心理的にコミュニケーションが誘発されやすくしている。次に各社員の都合に合わせて、デスクを限定しないで自由に仕事が出来るレイアウトを確保した。そして、意外だが日常業務のコスト意識を徹底し情報を一元管理していることだ。実をいうと、リクナビネクストなどの転・就職情報サイトが提供する情報の中でも、明るく使いやすいオフィス空間は閲覧者の人気がくエントリーにつながりやすい条件の1つ。今後、日本の企業のオフィスは、驚異的に変わっていくのかもしれない。

リクナビネクストとケータイ

リクナビネクストとケータイについて考えてみよう。
社団法人電気通信事業者協会が1996年から継続的に行ってきた携帯電話契約数の2007年1月の統計ではドコモ、au、ツーカー、ソフトバンクの通信キャリア4社の合計が9500万人を突破した。もはや携帯電話は赤ん坊を除いた日本人が一人1台持っている必需品といえる数字だろう。しかも携帯端末の性能はものすごい勢いで進化している。最新機種ならば、一昔前のパソコン並みのパフォーマンスがある。そのような状況の中、携帯電話をPDAのように利用するモバイル術が徐々に浸透しつつある。


仕事の生産性を高める方法として、いま｢ライフハック｣という方法が流行しつつある。それに従う形で流行しているのが、ズボンに小さなメモ帖とペンを吊るしておいて、アイディアを思いついた時や新たな仕事や予定が発生した場合に、それを書き留めておく｢腰リール｣だ。別にこれだけならば従来のシステム手帳とどこが違うのだと突っ込みたくなるが、いま日本の若いビジネスパーソンの間では、メモ帖とペンの変わりに、ケータイを活用する「ラオﾌｨハック｣が流行しつつある。


確かに最近のケータイには、予定とは別に未終了の仕事を書き留められる｢ToDo｣が標準機のだし、ボイスレコーダー、写真や動画まで記録できる。また、キャリアによってはウェブ閲覧サービスで、Googleの利用も可能だ。メモリーカードも装入できるので、かなりのデータ数も記録可能だが、保存したアイディアメモや画像、動画、音声などは、すぐにメールに添付して、自分のパソコンに送信するのだとう。そうすれば｢ケータイに情報が埋もれたままにならない｣からだ。


もちろん、記録だけではなくブログや普通のウェブサイトも閲覧できるし、知人への連絡は音声よりもメールでというのが、一般的な若手ビジネスパーソンのケータイ活用法らしい。先程のGoogleの例でも分かるとおり、最近のケータイはパソコン用のウェブサイトも、ほぼ同じイメージで閲覧できるようになった。もちろんリクナビネクストなどの転・就職情報サイトも、このようなサービスに対応している。パソコンと違い、どこへでも持ち歩け、込み合った電車の中でもウェブサイトも閲覧できるケータイは、転・就職サイトでも最も重要なメディアになっていくようだ。

リクナビネクストと団塊世代

リクナビネクストと団塊世代について考えてみよう。
インフォシークでは無料メール転送サービスの会員となる条件として、アンケートの回答などを義務付けている。ちょっと古いデータだが、インフォシークでは2002年12月にこの会員システムを利用して、興味深いアンケートを実施した。「シニア層（50〜79歳）のインターネット利用実態｣を調査したのだ。5,836件の有効回答をまとめている。回答者は男性が77％、女性が23％で、年齢では50代前半が47.8％、50代後半が21.0％、60代前半が17.0％、60代後半が9.7％、70台が4.5％。つまり、現在60歳前後を迎える、団塊の世代が全体の約7割を占めていることになる。その結果、驚くべきことに回答者のほぼ全員が日常的にインターネットを使いこなしていて、家庭からの利用が96．2％と圧倒的な多数を占めていた。接続環境も約７割がブロードバンドだ。


またやはり2002年に、社団法人　日本旅行業協会では、旅行会社の商品企画担当に向けてアンケート調査およびインタビュー調査を実施した。対象としたのは、団塊世代を中心とする50代でこの調査では｢これからのシニア」と命名している。その結果、見えてきたキーワードは｢多様｣と｢目的意識｣。旅行の同伴者としては夫婦が基本だが、｢感動するポイントが同じで、価値観の波長が合う｣ことが重要なポイントで、友人や三世代旅行も積極的に受け入れている。また「体験したいことを絞って、はっきりした目的のある旅行」がしたので、費用にこだわらない『SIT（＝Special Interest Tour）旅行』とリーズナブルと感じたときに利用する『割安感のある旅行』を使い分けるなど、旅行をするのは｢自分のため｣というこだわりが強い。


さらにもう1つ調査を紹しよう。東京都産業労働局が2004年3月に発表した｢団塊の世代の活用についての調査報告書｣だ。この調査を見ててみても、団塊の世代は元気がいい。健康への自信についてはきわめて健康、まあ健康という回答が男性で88.7％、女性でも86．8％にも達している。またと各会社人間、組織人と見られがちな団塊世代だが、｢肩書きがなくても淋しく感じない」という回答は半数前後だ。｢没頭できる趣味がある人｣も4割に達している。


では早くリタイアして悠々自適で生活したいのかというとそうでもない。団塊世代の男性の83.7％、女性の65.3％が5年後もまだ働いていたいと答えているのだ。仕事を通して社会とコミットしていたいという思いは相当強い。リクナビネクストなどの転・就職情報サイトも、そろそろシニア・団塊版を出す必要があるかもしれない。

リクナビネクストとクリエイティブ・シンキング

リクナビネクストとクリエイティブ・シンキングについて考えてみよう。
スピードが求められるビジネスの世界では、理論的な分析を行い目的を明確にして、最短経路で突き進むのが良いとされている。いわゆる｢ロジカル・シンキング｣だ。これにたいして、最近｢クリエイティブ・シンキング｣という概念が注目を集めつつある。あわてて評価しない、思考の枠を取り払ったとんでもないアイデア大歓迎、質より量でとにかく数を出す、他人のアイデアの改良も歓迎という原則に立ち、創造的思考による解決を目指すというものだ。


だれでも無理なくこの発想法でものを考えることを可能にし、日常の業務で活用できるようする、サイコシンセシス(統合心理学）を応用したマネジメント手法も、アメリカでは確立されているという。ちょっとイメージがわきにくいが、一昔前に話題になった、ブレーン・ストーミングがこの発想法に基づいていると聞くと、納得してもらえるのではないだろうか。


｢クリエイティブ・シンキング｣というマネジメント手法は、業務革新や事業展開案、新しい商品の企画出しなど、いわゆる｢ヤワラカ頭｣が必要なアイディア出し的な業務に向いているという。ブレストを経験したことがある人なら頷けると思うが、枠組みを取り払った創造的な発想で、質より量を求める作業を行うと、否定的な意見よりもいわゆるポジティブなアイディアが多く出るようになる。不確定な要素が多くなり、先が見えにくくなった現代のビジネスシーンには、確かに有効な一面を持っているといえる。


ただし、｢クリエイティブ・シンキング｣のみだと、思考は拡散するのみで、収集がつなくなる。張り切った船頭が多すぎて、船がどちらに進めばいいのか分からない状況に陥ってしまうのだ。そこで必要となってくるのが、｢ロジカル・シンキング｣だろう。要するに、バランスが大切なわけだ。リクナビネクストなど転・就職サイトで企業情報を収集し、それを分析する時も、やはり同じこと。ポジティブで積極的な発想と、それを検証する冷静な判断力の両方が必要なことをお忘れなく。

リクナビネクストと危機管理

リクナビネクストと危機管理について考えてみよう。
不二家やパロマ、リンナイなど、このところ企業の不祥事がマスコミを賑わしている。これら一連のニュースを見ていて感じるのは、日本の企業にはまだ全然危機管理という意識が根付いていないということだ。｢危機管理｣とはもともと政治・軍事の世界で用いられていた概念で、キューバ危機にまで遡ることができる。


その後、1982年にアメリカで発生した｢タイレノール事件｣で、企業経営にもこの概念が導入されるようになった。ジョンソン＆ジョンソン社の子会社が製造販売していた｢タイレノール｣という鎮静剤に毒物が故意に混入され、それが流通して消費者7名が死亡したという事件だ。この事件ではジョンソン＆ジョンソンの経営陣は素早く行動した。製造工程で毒物が混入された可能性を情報開示し、最高経営責任者がメディアに登場して事態の早期解決を約束して、市民への協力を呼びかけると同時に、商品の回収、包装の改良による毒物混入の防止など矢継ぎ早の対応により、消費者の信頼感を完全に回復することに成功したのだ。


この最初の教訓からも分かるとおり、何か問題が発生した時、企業の危機管理ではいかに早急に信頼回復を図るかが、最重要課題となる。そのためには、必要な情報の開示が不可欠なのだが、冒頭にあげた企業は記者会見で事実を小出しにし、しかも弁明が二転三転するという危機管理上最もやってはならない対応を行なってしまった感がある。


これに対し、日本の企業で危機管理に成功したといえるのが、松下電器産業のFF式石油温風機によるCO中毒死事故のケースだろう。最初は出遅れ気味だったが、すぐに体制を整えて、情報を開示して製品の回収を行い事態の収拾を図ったのだ。しかも、2006年1月12日には、約6万台の所在が確認できていないことを明らかにし、郵政公社の宛先を特定しないで郵送出来るはがきのサービスを利用し、全国の全世帯4900万と宿泊施設の1100万箇所、計約6000万世帯に対象機種の修理・回収を呼びかけた。この徹底した対応は、不謹慎かもしれないが、かえって松下電器産業のブランドイメージと信頼感を高めたと指摘されるほどだ。リクナビネクストなど転・就職情報サイトを利用する時、その企業の情報開示のあり方に注意を払ってみるのも、1つの判断基準といえるかもしれない。

リクナビネクストと資格

リクナビネクストと資格について考えてみよう。
転・就職の際につきものの履歴書。フォーマットはさまざまだが、ほとんどの履歴書には｢資格欄｣が存在する。では“資格”を持っていることは転・就職でどれくらいの優位性になるのだろうか。もちろん、一口に資格といっても実にさまざまだ。その認証団体で大別しても、国家資格、公的資格、民家資格に別れるし、難易度から見ても司法試験に合格して初めて手に入る法曹資格や公認会計士など超難関から、英検3級など比較的取得が容易なものまで幅広い。


最近の転・就職ではポテンシャルが重視され、資格などなくても実力があればキャリアアップは可能だという考え方も定着してきた。しかし、例えば不動産業界では宅地建物取引主任者の資格は必須という企業が多いし、IT業界では公的な資格に加えて、マクロソフトやサンマクロシステムズなどのベンダーケーの資格を持っていることは、実力を図る上での物差しとされる傾向が強い。


しかし、法律上や業界の慣例で必要なものを除けば、資格を取得していることは、直接の評価につながることはあまりないのが実情だ。とはいいながらも、簿記能力検定や電卓技能検定などその資格を取得することで身に付いたスキルが、そのまま日常の仕事で役に立つケースも少なくない。また、趣味や文化、教養に関する資格は、人間性の幅を広げる一助になってくれる。


リクナビネクストなどの転・就職情報サイトには、必須スキルと歓迎スキルの情報が掲載されるが、その具体的な例として資格が載っていることが多い。企業がどんな技能やスキルを求めているのかの目安として、資格はそれなりに意味を持っている。生涯学習といわれる時代なので、資格取得の習慣を身に付けておくことはビジネスパーソンにとっても1つの励みになるのではないだろうか。

リクナビネクストとリーダーシップ

リクナビネクストとリーダーシップについて考えてみよう。
これはある意味当たり前のことだが、人事担当者が高く評価する能力として、コミュニケーション力と並び常に上位に上げられるのが、リーダーシップだ。いつの時代でも指導力のある人材は、企業にとって非常にアピール力が強い。ではリーダーシップという能力は、生まれついた天性のものなのだろうか。応えはノー。もちろん、性格などの個人差はあるが、訓練によって充分に身に付けることができるスキルだ。スポーツや音楽、絵画などの才能とは全く次元の違うものだといえる。


その一番の証拠といえるのが、多くの企業の人事担当社は、新卒採用の面接の時、アルバイトでも特にリーダー体験を重視していること。もちろん、資質がある人のみがリーダーになれるから、その体験に興味を持っているのだという考えたかもできる。しかし、面接では具体的にリーダーとしてどのような仕事を任され、それをどう達成したかを細かく聞かれることからも分かるとおり、リーダーシップは仕事を通じて養われていくスキルだと考えているとほとんどの人事担当者は考えている。


とはいえ、何の努力もしないでリーダーシップのスキルは身に付かない。ではリーダーシップとは何かということが問題になってくる。もちろん、声が大きいとか、強引だということは論外だ。もっといえば、リーダーとして慕われる上でのマイナス要因でしかない。リーダーシップを日本語に訳すと｢指導力」ということになるだろう。屁理屈で説き伏せるのではない。指導力とは相手を納得させる力ということだ。


具体的にはまず、相手の話をよく聞き、何に不満なのかあるいは問題点は何なのかを充分に理解する。その上で、現在チームで取り組んでいる仕事のプライオリティーから見て、相手の主張がどれくらい重要かをしっかりと説明できれば、通常は納得してくれる。そして何よりも重要なのは、上司に対してはいうべきことをきちんと伝え、部下が仕事をしやすい環境をきちんと整える責任感を態度で示すこと。そしてそのようなリーダーシップを身に付ける一番の近道は、お手本となる上司を身近に持つことだ。リクナビネクストなど転・就職サイトでは、先輩のインタビューを精読し、そのような上司の存在をリサーチすることをお勧めする。

リクナビネクストと情報セキュリティ

リクナビネクストと情報セキュリティについて考えてみよう。
最近個人情報の保護に関する意識が、一般的にも高まってきた。そんな矢先に起こった騒動が、リクルートからの個人情報の漏洩だった。2006年12月18日、同社は業務委託企業の契約スタッフのパソコンに、Winnyと呼ばれるファイル交換ソフトがインストールされていて、そこから取材などで入手した個人情報がネット上に流出したことを明らかにし、同時に謝罪した。


リクルートによると、流出したのは「リクナビネクスト2003」「リクナビネクスト2005」「リクナビネクスト2006」「リクナビネクスト2007」の「先輩の仕事情報」コーナーで紹介した3,113名分の取材原稿や取材メモ、取材に関連した経費明細など。具体的には取材した企業担当者の氏名や部署、経歴、年収、企業関連情報などだが、いずれもリクナビネクスト上で公開することが前提としたものだったという。今後は業務委託企業も含め、ファイル交換ソフトの使用禁止や過去の原稿などを含む不要な個人情報の廃棄などを実施し、再発防止に努めるとしている。


この事件は、日本のビジネス社会にとって、結構深刻な問題を含んでいると思う。リクルートは個人情報を多く取り扱っている企業のため、業務委託先への指導も含め、セキュリティー意識が高い企業だと評価されていた。にもかかわらず、このような事態が発生してしまったからだ。いまや名刺にメールアドレスや自社ホームページURLが印刷されているのは当たり前で、電子メールやウェブサイトはビジネス上不可欠な存在となっている。ではそのセキュリティ対策はどうかというと、これは企業によって実にバラバラだ。


ウィルス対策ソフトを全パソコンにインストールしているからといって、決して楽観は出来ない。例えば、CD-ROMやUSBメモリなどの記憶媒体についてまで、社員の私物の社内への持込や、社用パソコンへの接続を厳格に禁止している企業は、日本ではだ多いとはいえないだろう。パソコンにパスワードとIDをメモした付箋を貼り付けっぱなしという風景すらまだよく見かける。企業の規模によって、情報セキュリティ対策に割ける費用や人員は違ってくる。しかし小規模の企業でも、社員全体にセキュリティ意識を徹底することはできるはず。情報社会には悪意が溢れていることを、再度認識する必要がある。

リクナビネクストと働くモチベーション

リクナビネクストと働くモチベーションについて考えてみよう。
忙しく仕事をしているちょっとした瞬間に、あるいは就職活動をしている時に、｢でもなんで働くのだろう｣という疑問が頭によぎったことはないだろうか。これは別に恥ずかしいことでもなんでもなく、それだけ日本が豊かになったという証拠だといえるだろう。2007年、一斉に退職を迎える団塊の世代。今年60歳になるわけだから、1947年の生まれということになる。こと働くということに関していえば、ある意味で非常に恵まれていたといえる。


幼年期から高校・大学を卒業して働き始めるまでは、日本は戦後の焼け跡からの復興期にあった。その時代、ほとんどの日本人は｢今日よりも明日は必ず良くなっているはず」と信じ込んでいた。そして、1960年には、時の首相だった池田隼人が｢国民所得倍増論｣を提唱し、日本は本格的な高度成長の時代へと突入する。その時期に団塊の世代は社会に出て働き始めたわけだ。「白黒テレビ」「洗濯機」「冷蔵庫」が三種の神器と呼ばれ、多少遠くてもマイホームを持つことが、働き手にとっても家族にとっても、何の疑いもない目標だった。つまり日本人のほとんど全てが、国民総生産を少しでも上げ、豊かな社会を築くという目標に夢中になっていたのだ。そのような時代には、一人ひとりの｢働く目標｣は特に必要ではない。


しかし、時は流れバブルの崩壊はあったとはいえ、日本は世界でも有数の裕福な国になった。孔子は｢衣食足りて礼節を知る｣といったが、豊かな社会ではビジネスパーソンはそれぞれが働くための目標を探し出し、自らモチベーションを維持する必要に迫られるようになる。そこで、冒頭の「なんで働くんだ」という問いが生まれてくるわけだ。


実をいうと、豊かな社会では日本のはるか先輩であるアメリカでは、このような問い対して、社会学者や心理学者が多くの理論を唱えている。中でもハーツバーグが主張している「動機付け‐衛生理論」が興味深い。彼は人が働く動機を大きく2つに分けた。第1が一旦不満足な状態になると著しくやる気を損ねるが、充足されている時はとくに意識されない要因だ。たとえば、給与の支払いがこれに当たるだろう。支払いが遅延になれば、誰でも不安になるが、きちんと支払われていることを特別だとは思わない。そして、もう1つがモチベーションにつながる要因で、価値のある重要な仕事を責任を持って任されているという充足感だとした。ある意味で、ものすごく当たり前の結論なのだが、これを実現するのがじつは難しい。リクナビネクストなどの転・就職情報サイトで仕事の情報を収集する時も、この充足感を選択の重要な基準にしてもらいたい。