子どもの自殺 女子急増の背景に目を
朝日新聞 2025年10月28日 5時00分
小中高生の自殺者数の推移
子どもの自殺が深刻な状況にある。厚生労働省の「自殺対策白書」によると、昨年は小中高生529人が亡くなり、過去最多だった。全世代では減少基調なのに子どもだけ多いままになっている。早急に手を打つ必要がある。
気になるのは、2020年ごろから中高生の女子、特に高校生女子が顕著に増えていることだ。もともと自殺は男子の方が多かったが、中高では逆転した。厚労相指定法人の「いのち支える自殺対策推進センター」による分析では、2023年までの5年間の中高生女子の自殺死亡率は、18年までの5年間の倍近くに跳ね上がっている。
自殺対策に取り組む人の間で背景の一つとみられているのはSNSの普及だ。コロナ下の巣ごもりで接触時間が増えた。特に若い女性の心の健康に及ぼす影響が大きいとの研究もある。自殺や自傷に誘う投稿やコミュニティー、SNSを介した性被害の影響も懸念されている。
もう一つは若い女性に多いとされる市販薬などの乱用、オーバードーズの広がりだ。若者の自傷や自殺未遂の手段で最も多いのが過剰服薬で、自殺リスクを高める要因といえる。ドラッグストアも増えて薬が身近になった。そのうえ、これもまたSNSに売買を含めた情報があふれる。
改正自殺対策基本法には、ネットで流通する自殺関連の情報が及ぼす影響について取り組みを進めるとある。犯罪につながるような情報はプラットフォーマーの協力も得て削除を進めるなどして、若者の接触機会を減らせないか。
さらに、「薬物や自殺をモチーフにしたコンテンツが注目され、さらに視聴者が集まるという構造もある」と自殺対策NPO「OVA」の伊藤次郎代表理事は指摘する。
ネット空間はもろ刃の剣だ。匿名のつながりに救われる人もいる。心が弱った時に逃げ込めるサイト作りも官民で進む。広がりを期待する。
NPOなどのチャット相談への訪問者は女性が多い。自傷行為による救急搬送も女性の多さが目立つ。裏返せば、把握したリスクを適切に支援につなげられれば救える可能性は高まるはずだ。もちろんそれは性別に関わらず、誰にでも当てはまるだろう。
学校、家庭、塾や習い事、ネット空間。子どもの世界は重層的だ。一つ一つを見ているだけでは危険の芽を拾いきれない。把握したリスクを教育委員会、警察や医療機関、民間団体などの関係機関で共有し、必要な支援や治療につなげる。各自治体でその仕組み作りを急いでほしい。











