今週の日本市場は〜二営業日のみ〜一昨年は株価上昇とインターネット取引の増加で〜日頃パソコンに張り付き出来ないサラリーマン投資家などが連休を利用してデイトレなどに参加する個人投資家が増えたのか〜結構売買活況で株価が上がった様な記憶があるのですが〜昨年はあまりパッとしませんでしたね〜閑散相場に売りは無し〜と勝手に予想して〜小幅反発した銘柄たちを持ち越して〜連休明けからの下落相場で損きりが遅れ〜ここまで下げるのか〜と六月の大底まで我慢の持ち越しを続け〜無駄な時間と労力を使った昨年を思い出す〜ρ(。 。、 )〜でも相場は相場で〜今年はどうなるのか等、誰にも解かるはずも無く〜全ては結果が正しいのですけどね〜出遅れの日本株は反発するのか〜絶好調のアメリカ株、中国株、欧州市場株の続伸は続くのか〜?

例年、五月はアメリカ系のヘッジファンドの決算の売り、六月は欧州系ヘッジファンドの決算の売りが出て〜日本株市場は下落する事が多い〜節分天井彼岸底の展開も日本株市場の特徴〜今年も終わって見れば〜二月の下落は最後の最後に大幅下落でした〜その為彼岸底は早めに来てしまった様子〜ただ四月は例年の前半高の後半安では無く〜完全な小幅な動きでのボックス相場で動きが無かった状態で引けた〜この様な動きの相場の後には上・下どちらかに大きく動きだす事が多いのが相場の特徴です〜五月は上・下どちらに動く〜?

アメリカの景気に陰りが出ているのに株価は企業業績の好調さに反応して上昇を続けている〜これは企業が経済発展が好調なブラジルやアルゼンチンの南米やメキシコで利益を上げているから、とのアナリストのコメントが昨年から出ていた事が今も続いているのでしょうね。
今や世界の景気を引っ張っている中国、インド、ロシアなども好調な景気の拡大を続けているし〜ユーロ圏の欧州も景気の拡大が続いている〜日本の優良企業もこれら好調な海外での売り上げ増で業績を上げている〜これらの企業を素直に評価すれば株価はもっと上がって良いはず〜五月解禁の三角合併の件や政府保有の銀行等の株式の市場放出等〜日本国内の特殊事情等もあるので〜なかなか日本株に見直し買いが入らないのかな〜でも何だかんだと言っていたはずなのに四月の外資の動きは終わって見れば大幅な買い越しの様子〜先物を巧妙に使って〜日替わりで株価を大きく上下動させて〜こっそりと下値で現物株をごっそりと買い集めたと見るのが正しいのでは〜もしそうなら〜五月の相場は反発するのかも知れませんね〜まだまだ買い足らないと〜下に売り叩くのかな〜?どっちに振るにしても先物でしっかりと毎日利益も上げているのでしょうから〜相場は相場に聞け〜しかやっぱり仕方ないですね〜( ̄▽ ̄i)

今週の見通し・株式 連休谷間で方向感欠く

 今週の株式相場は方向感を欠く展開か。大型連休の谷間に当たり取引日は2日間だけで、市場参加者は限られる。企業の決算発表への反応は今のところ強弱双方が入り交じった綱引きの状態だ。日本の連休中に米国など海外市場が揺れる可能性もあり、神経質にならざるをえない。

 前週から本格的な決算発表シーズンに入った。企業側が出した今期予想は慎重な内容が相次いだが、株価全体では大きく崩れることはなかった。前週1週間で日経平均株価は52円21銭(0.3%)下落。

 企業業績に対する極端な悲観論は後退しつつある。「期初時点で会社側が慎重な見通しを出すことを株価はある程度織り込み済み」(いちよし投資顧問の秋野充成運用部長)。達成できなかった場合に株価が下がるリスクを恐れ、企業側が抑えめな期初予想を出し、年後半にかけて上方修正余地があると見る市場参加者は多い。実際、決算発表では、為替相場や原材料コストなど厳しめな前提を置く企業も多く見られる。

 今週の取引日は5月1日と2日。休暇に入る投資家も多く、通常3兆円前後の東証一部の売買代金は「2兆円前後まで落ち込む」(新光証券の三浦豊エクイティ情報部次長)との見方も。積極的に持ち高を積み増す動きは限られ、短期売買が中心になりそうだ。

 決算発表する会社もヤマトホールディングスやプロミスなど一部にとどまる。企業の決算内容を投資家が細かく吟味するのは連休明け以降だ。日銀が27日夕方に発表した「経済・物価情勢の展望」(展望リポート)も金融政策の方向性を読み切れず、株価に追い風とは言い切れない。

 国内の材料が限られるだけに「海外市場の動きを見極めたいとのムードが強まる」(ベアー・スターンズ証券の倉持宏朗マネージングダイレクター)。市場が危惧するのは、休場中に海外株や為替相場が振れる可能性。米国株やアジア株などが調整する場面があれば、いったん日本株の持ち高も落としておく動きにつながる可能性がある。

[4月29日/日本経済新聞 朝刊]

(07:00)

今週の見通し・為替 円相場、底堅い動きに

 円相場は底堅く推移するとの見方が優勢だ。先週末発表の1−3月の米実質成長率が1.3%と4年ぶりの低水準になり、米景気減速が鮮明になった。日銀の福井俊彦総裁が利上げ継続姿勢を示したこともあり、円売り・ドル買いに一服感が出ている。市場参加者の予想は1ドル=118−120円に集中している。

 米国では景気の先行きを占う上で重要な経済指標の発表が相次ぐ。最大の注目材料は4日発表の4月の米雇用統計。前月は非農業部門の雇用者数の増加幅が市場予想を大幅に上回った。鉱工業生産が鈍るなど企業部門の減速懸念が広がる中で、個人消費の改善につながるような内容になれば、市場で強まる米景気の先行き不透明感が和らぐ可能性もある。

 ほかにも3月の個人消費支出、1−3月の労働生産性(速報)などの米経済指標が公表予定で、これらの統計にも円相場は神経質になろう。日本では大型連休に入り、売買材料に乏しい。ただ国内企業や個人投資家などの取引が細って薄商いになるだけに、相場が急変するリスクにも注意が必要になりそうだ。

[4月29日/日本経済新聞 朝刊]

(07:00)

今週の見通し・NY株 金融政策巡り神経戦

 株高の勢いがいつまで続くかが当面のニューヨーク株式相場の焦点。予想以上に堅調な1−3月の企業決算が株高を支える一方、景気と物価の先行き不透明感は一段と増している。雇用統計など金融政策に影響する指標の結果次第では神経質な展開も予想される。

 先週、ダウ工業株30種平均は初めて1万3000ドル台に乗せ、週後半に3日連続で最高値を更新した。米調査会社トムソン・フィナンシャルによれば、S&P500種採用企業で先週までに決算発表を終えた307社中、約7割の企業の利益が事前予想を上回った。特に外需とドル安を支えとするグローバル企業の好決算が株高に火をつけた。

 米政府が発表した1−3月の国内総生産(GDP)の実質成長率は前期比年率換算で1.3%と約4年ぶりの低水準。同時にインフレは上振れ傾向が強まった。景気の下振れリスクと物価上昇リスクが同時に拡大、金融政策の難しさが増してきた。5月4日発表の雇用統計は翌週の米連邦公開市場委員会(FOMC)の判断を占う材料となる。市場の関心は業績から金融政策へと移る。(ニューヨーク=発田真人)

[4月29日/日本経済新聞 朝刊]

(07:00)