日経平均のテクニカルは、5日連続の終値21,000円超え、右肩上がりに転じた10日線など買い優勢の形状を維持。ファンダ面での手掛かり材料難の状況に変わりはないため、今週は先週同様の「21,000円付近での持ち合いによる日柄調整」をベースとしながら、FOMC(6/18,19)におけるFRBの金融政策、米中首脳会談の開催(≒ 米国の対中制裁第4弾発動)の有無、ホルムズ海峡事件後の中東情勢など外部環境を加減した推移が予想されます。想定レンジは20,700〜21,300円

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楽観シナリオとしては、米中会談の開催決定に伴いNY市場にて債券売り(金利上昇≒ドル円高)株式買いが進行する場合の21,500円超えに期待。

ただし、連日の薄商いが示す「実需筋の様子見ムード」は 6月下旬のG20通過まで継続する可能性が高いため、日経急進局面では売り方の買い戻し一巡後に伸びを欠く = 単発的なものとなりやすい一方、外部環境の想定以上の悪化に際しては日経が20,500円付近まで下押すとともに 個別全般に連鎖的に投げ売りが広がるシーンに警戒したいところ。

日銀金融政策決定会合(6/19,20)、党首討論(6/19)など国内要因が株価に与える影響は限定的となりそうです。

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