■ 今週の展望 ： リバウンド基調継続 ± 外部環境
トランプショックによる3月下旬38,000円水準から4/7安値30,792円までの短期7,000円強の下落による反騰余地の高まり、トランプ政権による日本に対する24％の追加関税の一時保留などを背景とするリバウンド基調の継続が本線。想定レンジは32,000−35,500円。
お伝えしている以下の３大リスクがプラスに作用する場合の36,000円トライ、マイナスに作用する場合の31,000円割れへの備えも忘れずに。
（A）トランプ関税 ： 日本への24％の追加関税をはじめとするトランプ相互関税第二弾の悪影響は31,000円割れまでの急落、90日間の執行猶予によりピークアウト。日米交渉次第では見直し買い加速を誘発しうる反面、期待に反するトランプ政権の態度硬化、米中貿易戦争の過激度アップに起因する売り直しにも要注意。
（B）テクニカル ： 連日の5日線への下値抵抗感が4/7安値での底打ちを示唆。直近高値34,609円を上抜けてくるようなら、低水準でのMＡＣＤ陽転、5日・10日線のゴールデンクロスなど強めの買いサインが複数点灯 → 本格反騰トレンド入りによる36,000円トライが視野に。※ 鋭角に軟化している10日線の抵抗感に関しては今週中は通常よりも控えめの注目までに。また、3月高値から4/7までの終値ベースの下落幅6,891円のフィボナッチ戻し（0.382）となる33,770円付近の抵抗感も軽めにケア。
下値は32,000円付近、31,000円が強めの抵抗帯として意識されます。反騰トレンド入りを確認するまでは30,000円割れをリスクシナリオとして頭の片隅に。
ドル円は米トリプル安の一環にて、ドル安主導で軟勢を強める展開。日本株の足枷として要注意。
トランプショックによる3月下旬38,000円水準から4/7安値30,792円までの短期7,000円強の下落による反騰余地の高まり、トランプ政権による日本に対する24％の追加関税の一時保留などを背景とするリバウンド基調の継続が本線。想定レンジは32,000−35,500円。
お伝えしている以下の３大リスクがプラスに作用する場合の36,000円トライ、マイナスに作用する場合の31,000円割れへの備えも忘れずに。
（A）トランプ関税 ： 日本への24％の追加関税をはじめとするトランプ相互関税第二弾の悪影響は31,000円割れまでの急落、90日間の執行猶予によりピークアウト。日米交渉次第では見直し買い加速を誘発しうる反面、期待に反するトランプ政権の態度硬化、米中貿易戦争の過激度アップに起因する売り直しにも要注意。
（B）テクニカル ： 連日の5日線への下値抵抗感が4/7安値での底打ちを示唆。直近高値34,609円を上抜けてくるようなら、低水準でのMＡＣＤ陽転、5日・10日線のゴールデンクロスなど強めの買いサインが複数点灯 → 本格反騰トレンド入りによる36,000円トライが視野に。※ 鋭角に軟化している10日線の抵抗感に関しては今週中は通常よりも控えめの注目までに。また、3月高値から4/7までの終値ベースの下落幅6,891円のフィボナッチ戻し（0.382）となる33,770円付近の抵抗感も軽めにケア。
下値は32,000円付近、31,000円が強めの抵抗帯として意識されます。反騰トレンド入りを確認するまでは30,000円割れをリスクシナリオとして頭の片隅に。
ドル円は米トリプル安の一環にて、ドル安主導で軟勢を強める展開。日本株の足枷として要注意。
（Ｃ）需給面 ： 東証が4/9に発表した4/4日時点の裁定取引に伴う現物株の買い残高は前週比で4,230億円減少（2.456兆円 → 2.033兆円）。その後の1週間では2兆円を割り込んでいる可能性が高く、日本株全体の投げ売りバイアス・下落余地の低下を示唆。
先物需給目線では4月ＳＱ（32,737円）の攻防 → 下値抵抗を示した場合の騰勢アップ ＆ 割り込んだ場合の悲観ムード再燃...を念頭に。
先物需給目線では4月ＳＱ（32,737円）の攻防 → 下値抵抗を示した場合の騰勢アップ ＆ 割り込んだ場合の悲観ムード再燃...を念頭に。
