おはようございます。
昨日のＮＹ株式市場は小幅に続伸。朝方発表された4月雇用統計では、非農業部門雇用者数が前月比＋11.5万人（市場予想＋5.5万人）、平均時給の伸び率が前月比＋0.2％（市場予想＋0.3％）となり、景況感の改善とインフレ懸念の後退が意識されて買いが先行。
半導体セクターを中心とするハイテク株の騰勢も追い風に10時台に49,830ドル（＋233）まで上値を切り上げると、引けにかけては節目の50,000ドルを意識した利確売りや週末のポジション整理売りなどが重石となり、前日終値水準で売り買いが交錯。
中東情勢に関しては、ホルムズ海峡周辺で散発している小規模交戦への懸念を、停戦協議への期待が上回る格好で株価にとってややポジティブに作用。
昨日のＮＹ株式市場は小幅に続伸。朝方発表された4月雇用統計では、非農業部門雇用者数が前月比＋11.5万人（市場予想＋5.5万人）、平均時給の伸び率が前月比＋0.2％（市場予想＋0.3％）となり、景況感の改善とインフレ懸念の後退が意識されて買いが先行。
半導体セクターを中心とするハイテク株の騰勢も追い風に10時台に49,830ドル（＋233）まで上値を切り上げると、引けにかけては節目の50,000ドルを意識した利確売りや週末のポジション整理売りなどが重石となり、前日終値水準で売り買いが交錯。
中東情勢に関しては、ホルムズ海峡周辺で散発している小規模交戦への懸念を、停戦協議への期待が上回る格好で株価にとってややポジティブに作用。
ナスダックは急反発にて最高値を更新。エヌビディア、マイクロン、ＡＭＤ、ＡＭＡＴ、ブロードコム、クアルコム、インテルなど半導体セクターが指数高を牽引。
ＮＹダウ 49,609ドル ＋11
ナスダック 26,247 ＋440
ＮＹ原油 94.73ドル −0.08
ＮＹ金 4,724ドル ＋39
米10年債利回り 4.364％ −0.030
為替 156.70円/ドル
日経先物 63,760円 ＋920
□ テクニカル ＋ アルファ ： ＮＹダウは高水準のＭＡＣＤ陰転が、3月下旬45,000ドル台からの上昇トレンド一服 → 49,000ドル台をコアレンジとする持ち合いによる値幅調整局面入りを示唆。
ナスダックは「上値模索トレンド継続」優位の形状。25,200台に控える10日線が強めの下値抵抗帯として意識されます。
□ テクニカル ＋ アルファ ： ＮＹダウは高水準のＭＡＣＤ陰転が、3月下旬45,000ドル台からの上昇トレンド一服 → 49,000ドル台をコアレンジとする持ち合いによる値幅調整局面入りを示唆。
ナスダックは「上値模索トレンド継続」優位の形状。25,200台に控える10日線が強めの下値抵抗帯として意識されます。
米10年債利回り（長期金利）は、原油高止まりによるインフレ基調の長期化観測、ＦＲＢの利下げ期待の後退などの金利上昇要因（債券安高要因）の織り込み進展を背景とした4.25〜4.4％台半ばのレンジ相場継続がメインシナリオ。
※ レンジを上下にブレイクした場合の株式市場への逆作用には要注意。具体的には、4.5％トライに際してのバリュエーション圧縮を通じた株価急落、4.25％割れに際しての株高加速...を念頭に。
原油市況は中東停戦協議、特にホルムズ海峡の航行状況を睨みながらの推移となりますが、原油生産設備の回復・輸送体制の正常化には時間がかかる見通し。よって、数週間スパンの高止まり（90〜110ドルのレンジ相場継続）が本命視されます。
【主な政治経済イベント】
5/12（火） 米4月消費者物価（CPI）
5/13（水） 米4月生産者物価（PPI）
5/14（木） 米中首脳会談（〜15）、米4月小売売上高
■ ＮＹ株展望 ： 買い優勢 ± ＣＰＩ、米中首脳会談
ＡＩ半導体セクター主導の上値模索トレンドを引き継ぎつつ、マクロ指標を経たインフレ動向やＦＲＢの金融政策に対する思惑、週末の米中首脳会談の内容などを加減した推移へ。想定レンジは48,800〜50,500ドル。
マクロ指標では、5/12発表の4月ＣＰＩが最大の注目材料。前回の３月ＣＰＩ（前年同月比＋3.3％）は中東情勢の緊迫化に伴うガソリン価格上昇を背景に2月の＋2.4％から伸びが加速。当時は中東停戦協議への期待感が株価を支えたものの、直近のＡＩ半導体セクターのバブル気味な騰勢による潜在的利確バイアスの高まりを踏まえれば、4月ＣＰＩがインフレ基調の加速を示した場合の利確ラッシュに要注意。
【主な政治経済イベント】
5/12（火） 米4月消費者物価（CPI）
5/13（水） 米4月生産者物価（PPI）
5/14（木） 米中首脳会談（〜15）、米4月小売売上高
■ ＮＹ株展望 ： 買い優勢 ± ＣＰＩ、米中首脳会談
ＡＩ半導体セクター主導の上値模索トレンドを引き継ぎつつ、マクロ指標を経たインフレ動向やＦＲＢの金融政策に対する思惑、週末の米中首脳会談の内容などを加減した推移へ。想定レンジは48,800〜50,500ドル。
マクロ指標では、5/12発表の4月ＣＰＩが最大の注目材料。前回の３月ＣＰＩ（前年同月比＋3.3％）は中東情勢の緊迫化に伴うガソリン価格上昇を背景に2月の＋2.4％から伸びが加速。当時は中東停戦協議への期待感が株価を支えたものの、直近のＡＩ半導体セクターのバブル気味な騰勢による潜在的利確バイアスの高まりを踏まえれば、4月ＣＰＩがインフレ基調の加速を示した場合の利確ラッシュに要注意。
一方、週末に北京で開催される予定の米中首脳会談に関しては、中国側には景気減速に伴う国内不満の鎮静化、トランプ政権側には11月の中間選挙を見据えた外交成果のアピールという思惑が存在するため、相互関税の一部緩和を中心とする「表面上の歩み寄り演出」 → 株高要因としての作用に期待。
中東情勢に関しては停戦協議の難航が予想されるものの、3月の株価調整局面にて戦争状態の長期化リスク、原油価格の高止まりリスクの相応部分を織り込んでいると見込まれます。よって、協議進展による株高局面はあっても、戦闘激化による株価急落要因とはなりにくい ≒ 過度の下振れ警戒は不要と判断。※ 本日（5/8）中に見込まれるも米国側の停戦案へのイラン側の返答にも注目。
