2009年12月09日

[連載7]近隣テロを増長させる謀略に気付け!

※平成22年2月14日の記事に追記(平成24年6月1日記)

事態は急転直下!! 
一寸先は闇!!

 「天野さん宅を襲った近隣テロ・集団ストーカー事件」の経過はその後、「被害者」と称していた夫妻が突如として相談を持ちかけた相手である筆者(有門大輔)に攻撃を仕掛けて噛み付いて来るという、予想外!…の展開となりました。

 これまで自宅への防犯カメラ設置で近隣の在日朝鮮人から訴えを起こされ、また、在日同級生とのトラブルや元親族(血縁なし)の在日とのトラブルを抱え、いずれも被害者と称していた夫妻ですが、一連の経過について全体像を覆して見直す必要に迫られています。

 詳細な経過をお伝えしなければなりませんが、簡潔に述べると、近隣・在日トラブル及び集団ストーカー事件への取り組みを持ちかけてきた被害者が実は、それを口実に引っ張り込んだ社会運動家やジャーナリストを陥れようと「工作」していた可能性もあるのです。彼らが抱える在日トラブル・ストーカー事件に関する被害は「事実」であったとしても、「つくられた事実」であった可能性も否めません。

 ここに来て記事・連載のタイトルと趣旨を近隣テロ・集団ストーカー事件から「当ブログと筆者に対する陥れテロ工作・ネットストーカー事件」に変更し、改めて連載を続行する考えもあります。

 事は私個人の問題にとどまらず、ブログ読者・支持者をも巻き込んだだけに、単なる仲違いの次元で済まされるものではなく、徹底追及の必要もあると言えるでしょう。

 夫妻からの攻撃とは、名指しこそ避けつつ陰口を叩き、揚げ足取りや難癖、言いがかりによって当ブログと筆者の信用を貶めることを画策した低次元レベルのもの。当方に「実害」はありませんがこういう巧妙且つ卑劣な嫌がらせに対しては、ただ沈黙を強いられる謂われもありません。

 単なる誹謗中傷ならいくらでもありますが、そうではない。当方に相談を持ちかけ、自分たちの事件・問題に関わった「当事者」「関係者」として人を貶める所業は日本人という以前に人間としての資質・性質を疑います。

 「当方こそ被害者である」などと殊更騒ぎ立てるつもりはありませんが、他の社会運動家やジャーナリストを同様の事態に陥らせないため、知り得た事実、在りのままの経過はお知らせしておくべきだと思いました。

以上


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 周辺で起きていた不審事件への対策として自宅に防犯カメラを設置したところ、それを「プライバシー侵害」「盗撮」であるとの口実で民事賠償請求訴訟を起こされ、それまで不審事件とはまったく別に近隣から引き起こされていたトラブルの数々が意図的な「近隣テロ」であるとの確信を持つに至った天野さんご夫妻について、それらの行為が集団ストーカーまたは組織的ハラスメントと称されるべき嫌がらせであることは前エントリーにて説明した通りだ。

連載6(前エントリー)
http://blog.livedoor.jp/samuraiari/archives/51430347.html

:新規カテゴリー 天野さんご夫妻を襲う「近隣テロ」事件
http://blog.livedoor.jp/samuraiari/archives/cat_50028651.html

ご夫妻のホームページ
http://www.ne.jp/asahi/kawaii/fuu-fu/index.html

 まず、ご夫妻が設置した防犯カメラが地域の安全に寄与した実例を、裁判の証拠資料としても提出された内容からご紹介しよう。

 春先のある日の午前中、自宅周辺をうろついていた不審な男がご夫妻の自宅壁に立ち小便をしようとしていた。その後も数時間にわたって付近を物色するような挙動不審さが見られたため、ご夫妻が110番通報。

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※写真には修正を加えています

 同日午後、当該男が傷害事件を起こして逮捕されたとの報が所轄警察署より寄せられた。
 周辺で放火事件や盗難事件などの不審事件が相次ぎ、周辺は「盗犯防止重点地区」に指定されていただけにカメラの防犯機能が面目躍如といったところである。


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 天野さんご夫妻は近隣に防犯意識の向上を呼びかけるビラを作成して配布。
 感謝の言葉を寄せてくれる近隣の方もいたが、こうした姿勢は本来的に当然のこととはいえ、およそ近所付き合いが無くなったと言われる大都会の地域社会では際立ったものだと言えよう。

 地域の防犯に貢献して何が悪いと言うのか、何か都合が悪いことでもあるのか、ご夫妻は後から引っ越してきた近隣住民らから「俺の自宅を監視している」と難癖をつけられ損害賠償を求めてくる訴訟を起こされたのである。

 訴えを起こしてきたのは近隣に住む在日外国人夫婦。
 さらにこの在日外国人夫婦と常日頃から近所の私道上で何かを話し合い、結託していると思しき生活保護受給者の老人男性がおり、この男性が勝手に自身の所有物でもない私道を木材で封鎖するなどして天野さんご夫妻の通行を妨害するばかりか様々な恫喝を加えてきたため、ご夫妻の側から訴えを起こすに至ったことは既に説明した通りだ。

 この者らはご夫妻宅の防犯カメラについて「監視だ」「覗き見だ」などと難癖をつけるが、そのカメラで捉えられた映像からは「写されたくない」と言っているはずの在日外国人夫婦が設置された防犯カメラを嬉々としてデジカメで撮影している様子が確認されている。

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※写真には修正を加えています

 生活保護受給者の老人男性にしたところで、日頃から物凄い形相で防犯カメラのほうを睨みつけ、威圧するような仕草が確認されている。覗かれているだの監視されているだのプライバシーの侵害だと言うなら、わざわざ写されるようなところに出てくる必要もあるまい。

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※写真には修正を加えています

 生活保護受給の老人男性と言えば弱々しく聞こえるかも知れないが、その風体はゴリラのようで威圧感がありあり。
 この風体で天野さんご夫妻を、暴力を示唆するように身体を駆使して恫喝すると言うのだから恐ろしいことこの上ない。
 これで一体どこに生活保護を受けるほどの病弱さがあると言うのか(今後、この老人男性をゴリ郎と称したい)。

 ちなみにゴリ郎は自身の手続きなのか誰の手引きで月々数万円の生活保護を受給するようになったのか分からないが、自らが税金から拠出される生活保護で生活出来ているのは、同じ地域に住み、所得税はもちろん都民税から区民税まできちんと納税している天野さんご夫妻のような方々のお陰であるということに一端でも思いを馳せる必要があろう。

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華麗(?)なる在日・左翼人権派ネットワーク

 …ここまでがこれまで紹介してきたことで、これだけなら単に地域トラブルの延長で起きた訴訟沙汰と思えなくもないのだろう? 
 しかし、防犯カメラ設置の是非をめぐる、本来的には有り得ない訴訟を受けての法廷闘争の過程で出てきた原告代理人(弁護士)らその顔ぶれを見ると実にそうそうたる面々が居並んでいることが分かる。

 原告の在日外国人夫婦から雇われた弁護士がBPO』(放送倫理・番組向上機構)委員長代行でもあり、社団法人『自由人権協会』の理事でもある小町谷育子で、もう一人が同じく自由人権協会理事で麻原彰光死刑囚の弁護を努めた古本晴英であることは既に述べた通りだ。

社団法人 自由人権協会
http://www.jclu.org/index.html

自由人権協会 組織概要
http://www.jclu.org/ippan_jouhou/outline.html

 自由人権協会という団体も見る人が見れば分かることだが、不法滞在外国人問題を含め参政権付与など在日外国人の権利拡大を説くことなどで勇名(?)を馳せる田中宏・龍谷大学教授(※画像参照)ら名だたる知識人が名を連ねている。

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 なお小町谷育子は同法人の理事であるとともに代表理事に次ぐ地位の「事務局長」を兼任しており、古本晴英は「事務局次長」の座にあるいずれも実力者だ。 

 この小町谷育子が属する弁護士事務所は原後総合法律事務所という弁護士事務所であることも既に述べているが、この原後総合法律事務所の創始者は原後山治」(はらご さんじ=故人)という弁護士で、かつて在日韓国人の司法修習生採用をめぐる問題で弁護団長を務め、外国籍の司法修習生に門戸を開いた言わば先駆者である。

 昨今、裁判官や検察官、弁護士への登竜門である司法修習生の国籍条項を取り払うことが実現したが、その戦端を切り拓いたのが原後山治という在日・人権派にとってのカリスマ弁護士であった。
 生前には小町谷らとともに自由人権協会の役員として名を連ねている。
(原後らの支援で在日外国人として初の弁護士となった金敬得も理事となっている)

原後総合法律事務所
http://www.hap-law.com/

原後山治(はらご さんじ)
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8E%9F%E5%BE%8C%E5%B1%B1%E6%B2%BB

 同事務所は現在は三宅弘なる弁護士が原後の後継者ポストに位置するようだが、この三宅弘も自由人権協会の理事に名を連ねている。

 その小町谷育子がこれまで関わった何例かの裁判を振り返ってみることとしよう。

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 まず、ある原告が国に対して然る資料の開示を求めたものだが、これを拒否されたことで「精神的苦痛を受けた」として損害賠償を求めた裁判の原告側代理人の一人に小町谷育子が名を連ねている。同じく古本晴英も。

 同裁判の被告は「国」であるが、法・制度に基づいて存在している行政機関が確たる理由に基づいて資料の開示を拒んだからといって「精神的苦痛」…とは実に滑稽な論である。是が非でも国家という存在を悪と位置づけたいかのようである。

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 続いては小町谷育子が所属事務所の同僚である三宅弘と共に原告代理人として名を連ねた裁判であるが、原告の『中村企業株式会社』とはかのハリウッド俳優アーノルド・シュワルツェネッガーの旅券問題や対立企業への捜査指揮権発動などが問題視された中村正三郎・元法務大臣の会社である。

 人権擁護法案の成立をめぐって人権団体や部落解放同盟と法務省人権擁護局との関係・繋がりはかねがね指摘されているが、少なくとも人権派弁護士である小町谷育子らが法務省に精通した何らかの強い人脈を構築していることをうかがわせるに足る事例と言えよう。

 法務省に関わる、自身らを陥れんと取り巻くネットワークに天野さんご夫妻が驚かされる驚愕の事例はこれにとどまらなかった。


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シリーズ第7弾 こうして日本は侵略され続ける!


一市民を陥れるにも公権力・司法、偏向マスコミ総動員…!


Posted by samuraiari at 13:44 │ このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック