T先生の接骨院に、脊椎圧迫骨折の患者さんの後療を行って欲しいと整形外科から依頼があったそうです。

脊椎の骨折なんて、後療ができるのかな?

そう思ったT先生。
学校教務のY先生に、電話で問い合わせをされたようです。
それを盗み聞きしていた太郎は早速、これをBlogに使わせて頂くことに。(^^;

T先生をはじめY先生にも無断でBlogの話題にしますが、お心当たりのある先生はお許し下さい。m(__)m

さて、脊椎骨折は原則、私たち柔道整復師が保険請求上の算定が行えません。
しかし、今回のT先生のように、医師の方から後療について依頼があった場合は算定が可能となります。


「柔道整復師の施術に係る算定基準の実施上の留意事項」から抜粋

頭蓋骨骨折又は不全骨折、脊椎骨折又は不全骨折、胸骨骨折その他の単純ならざる骨折又は不全骨折については原則として算定できないが、特に医師から後療を依頼された場合に限り算定できるものであること。


支給申請書(レセプト)に記載する負傷名(傷病名)は医師が診断したものを転記し、それに続けて「(外科後療)」と記載します。

T先生のケースを例に取ると、診断名が「第1腰椎圧迫骨折」であるならば、T先生の保険請求で用いるべき負傷名は「第1腰椎圧迫骨折(外科後療)」となります。

医師から書面で後療依頼がなされていない場合は、電話で問い合わせるなどして医師の診断名を聞くと良いでしょう。
負傷年月日は患者さんに聞けば分かるでしょう。

施術料金の算定は、下記のようになります。

初検日・・・・・初検料+後療料+温罨法料+電療料
初回再検日・・・再検料+後療料+温罨法料+電療料
それ以後・・・・後療料+温罨法料+電療料
(後療料は骨折または不全骨折の後療料)

これを見ても分かるように、初検日には初検料を算定しますが、この日から後療料、温罨法料および電療料も算定します。

また、外科後療(医療機関から転院してきた上で行う後療)ですから、初回処置料(整復料、固定料、施療料)は算定しません。

なお、支給申請書の摘要欄には、後療を依頼した医師または医療機関名を記載しておきます。

太郎の場合は摘要欄に、「(1)○○整形外科 ○○○○医師から後療依頼を受ける」(*)と記載しています。
(*) ()内の数字は、支給申請書上の負傷名を示す番号。この場合では1部位目を指しています。

後療を依頼してこられた医療機関名や医師の氏名は、施術録にも記載しておくべきですね。
(依頼をされた年月日も記載しておきます)
(依頼をしてこられた医療機関からの紹介状などがあれば、それを施術録に添付しておきます)


【注意】

今日のBlogは、「柔道整復師の施術に係る算定基準の実施上の留意事項」(平9.4.17保険発57)(平18.5.23保医発0523001)を元にお話したものです。
実務上の手続きは、所属される団体によって異なる場合もあるかも知れませんのでその旨申し添えます。


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