トップページ » 未曾有の一大騒擾に終止符―特別法廷で判決 ■第百二十四号■

未曾有の一大騒擾に終止符―特別法廷で判決 ■第百二十四号■

-本号の主な掲載内容-
[国内]・未曾有の一大騒擾に終止符―特別法廷で判決
    ・北部地域での軍政解除 治安維持任務は武装警衛隊に移管
    ・兵器量産体制着々と復興 「海外輸出に自信」と北武CTO
    ・国立十河天文台 北三洲海沖に隕石落下と発表
[総合]・勢力拡大強めるINIOCS 三燕安保は相互防衛体制へ
    ・経企相 エンスランド官公庁のOmena OS Kissa導入に苦言

[国際]・安武で火山噴火、首都を直撃 大規模暴動発生との情報も
    ・世界水産保全会議最終審議入り 捕鯨活動を部分規制へ

【未曾有の一大騒擾に終止符―特別法廷で判決】
 ロスト・アルテミス直後の混乱に乗じ、北部三洲地方で突発した現地駐屯軍の武装蜂起。特に、非合法共産結社たる革新労働党の暗躍と、矢国(ヤードゴニエ連邦)の軍事介入は、三洲肇国以来最大の騒擾として無辜の三洲国民を戦慄させた。この一大騒擾に関わった現地駐屯軍並びに矢国義勇軍将兵、旧救国人民政府(革新労働党)幹部を処罰する特別法廷の判決が本日下った。

[枢要な幹部には軒並み極刑 一般将兵にも厳しい判決]
 特別法廷は、現地駐屯軍(国家防衛陸上総軍北方軍団)と矢国義勇軍の佐官以上の高級将校、及び旧救国人民政府に於いて大臣級の要職を務めた計七百二十三名に対して絞首刑を宣告した。国民司法院から派遣された判事九名による全会一致での判決であった。また、一般将兵に対しても最大で終身刑判決が下されており、非常に厳しい内容となっている。これについて高倉由弼判事団長は、「ロスト・アルテミスの混乱期にあって、自らの政治的欲求を満たす為だけに、一般市民を巻き込んでの騒擾を引き起こした罪は重い」とするコメントを記者団に発表した。

[「極めて妥当な判決」泰阜報道官 戦役参加国防総軍将兵には叙勲へ]
 今回の特別法廷での判決について泰岡昌久国家行政委員会報道官は、「彼等は神聖なる三洲の地で暴虐の限りを尽くした。それを鑑みれば、今回の判決は極めて妥当であると考える」との考えを示した。一方で、三洲連合共和国に忠誠を尽くし、現地駐屯軍・矢国義勇軍勢力に決死の戦いを挑んだ国家防衛総軍将兵に対しては、「護国の勇士を顕彰」する為、ヴァレフォール暦20年度の叙勲で第一級国防勲功章を授与する方針であることを明らかにした。

【北部地域での軍政解除 治安維持任務は武装警衛隊に移管】
国家保安省武装警衛隊 先の騒擾で激戦地となった北部三洲地方の主要都市、成和台・陣神両市にはこれまで秩序回復の為に軍政が布告されていたが、特別法廷で逆賊勢力に対する判決が下り、先の騒擾に一応の終止符が打たれた事を受けて、これを解除する事が正式に決まった。これにより物資や人の往来は完全に自由化され、市民生活への規制は解除されるが、依然として逆賊勢力残党による散発的な抵抗運動が突発する可能性は排除しきれない為、街頭での治安維持任務は国家防衛総軍から国家保安省武装警衛隊へと移管され、続行される事となる。国家保安省武装警衛隊は、西園寺から吉祥寺への政権交代過渡期に旧西京で起こったクーデター事件(西京事変)を受けて創設された国家保安省の実力部隊で、中央官庁や大使館など重要施設の警備も担当している。

【兵器量産体制着々と復興 「安定供給に自信」と北武CTO】
北武重工の航空機製造ライン 北武重工業の津嶋章仁CTO(最高技術責任者)は本紙の取材に応じ、公的資金の注入や税制優遇などの国による支援策が奏功して、同社の兵器生産ラインは日進月歩の勢いで復興を遂げている、と語った。05式主力戦車改修型や多用途戦闘機IF-23CCVと言った新鋭兵器も量産体制に移行しつつあり、アレイスター・エンスランド・プランクなどといった三洲製兵器導入国にも「安定的な供給を実施する事に自信を持っている。あとは国家行政委員会の判断次第だ」としている。

国立十河天文台 北三洲海沖に隕石落下と発表】
 
国立十河天文台は、北三洲海沖座標(4,3)の地点への隕石落下を確認したと発表した。北方管区海洋保安隊本部によれば、隕石落下の前後に当該海域を往来していた船舶は確認されておらず、人的被害は無いとのこと。また、国立十河天文台と環境調整省の合同チームは、ロスト・アルテミスとの関連性も含めて現在調査を進めており、無人探査艇による調査を実施する為に国家防衛海上総軍に協力を要請した。

【勢力拡大強めるINIOCS 三燕安保は相互防衛体制へ】
INIOCS本部 クラウディア・プラム両国の加入によって大州間新国際秩序共栄圏(INIOCS)は規模を増しつつある。これには、「法治による国民の自由・国際社会に於ける安定と福祉の助長・集団防衛体制の確立」を旨とするINIOCS基本三原則の世界的普及に期待する一方で、ディルタニア連邦との衝突に警鐘を鳴らす意見もあり、国家行政委員会は難しい舵取りを迫られそうだ。

[三燕安保は相互防衛体制へ]
 また、我が国の安全保障に関わる変革がもう一つ見られた。エンスランドと締結している安全保障条約の改定である。今回の改訂で同国との安全保障条約は、我が国が同国の防衛義務を負う片務型から、双方が防衛義務を負う双務型へと変わった(マス=アデット条約)。この改定の背景には、同国に相応の軍事的負担を求めるべきとする国内世論と、我が国が非公式に同国に打診していたINIOCS加入の見送りとがあると見られている。

【経企相 エンスランド官公庁のOmena OS Kissa導入に苦言】
 
エンスランド総務省が、官公庁の一部基幹システムを西芝電子の「SE-BOSplus」からOmena社の「Omena OS Kissa」に変更していたことが明らかになった。「SE-BOSpuls」は西芝電子のパソコン向け最新型OSであり、これだけ短期間に基幹システムの一部を最新型から最新型へと変更した例は他に無い(西芝電子広報室)。
 これについて斯波惟成経済企画長官は定例記者会見の中で「エンスランド空軍が導入しているIF-23CCV(IF-23改typeB)の電子機器は西芝のOSで動作している訳です。今回Omena OS Kissaに変更した、と言うのは官公庁の基幹システムでしょう?ですから国防と言う分野を例にとっても、上部の国防当局だけが基幹システムにOmena OS Kissaを用いる・・・これは、運用上の混乱や支障といった物は不可避でなないでしょうか」と苦言を呈している。

安武で火山噴火、首都を直撃 大規模暴動発生との情報も】
 
安武皇国の首都・安武宮近郊で大規模な火山噴火があり、高温になった火砕流などが同市を直撃した。これにより多数の死傷者が発生しているものと思われ、現在、園原市の駐箚総領事館が中心となって邦人の安否確認を急いでいるが、災害の影響で同国政府が政務機能を失っており、詳細は把握しきれていない。また、民衆が暴徒化し産業施設などを襲撃しているとの未確認情報も入っている。

【世界水産保全会議最終審議入り 捕鯨活動を部分規制へ】
 
鯨などの水産資源の保護について話し合う世界水産保全会議は、アレイスター代表提出の捕鯨活動部分規制案を巡って最終的な審議に入っている。三洲代表の北山内務省農水局長は同案に賛意を表明した上で、商業捕鯨の全面禁止などで自主規制を加える方針も明らかにした。

ヴァレフォール暦二十年二月掲載・国民協和党機関紙「興国」電子版

<政府広報・企業宣伝>

そうだ!その意気その意思だ 復興貫徹・勤労報国  -内 務 省-
SE-BOSplusは職場と家庭に技術革新をもたらします  -西京芝崎電子-
鉛筆から戦闘機まで 祖国に貢献する信頼の北武製品 -北武重工業-


コメント
1. Posted by 雲龍   2008年04月02日 00:05
あーなるほどねぇ。。
結構訳の分からない事してしまったんだorz
2. Posted by アレイスター   2008年04月02日 00:21
そこはデスマーチでなんとかw
3. Posted by 国民協和党機関紙編集部   2008年04月02日 01:32
 戦闘機のOSは恐らく軍事用ですし、ひょっとしたら多少は互換性が効くのかも知れませんね。まぁ、経企長官閣下の発言は、官民が一致して進めてきたSE-BOS+からOmen OS Kissaへひょいと鞍替えしたエンスランド内務省への恨みつらみとでも思って頂ければ(ぁ
コメントを書く




情報を記憶: 評価:  顔   星