医療

ワクチン接種は効果がないばかりか有害

昨日、「断薬のススメ」内海聡 著 KKベストセラーズ 刊 という本を読んで「西洋医学のはじまり」について記させて頂きました。今日は「ワクチン」についてこの「断薬のススメ」を引用しながら書いていきたいと思います。ではまずは同著からそのワクチンについて記されている部分を引用するところから始めたいと思います。

(引用開始)

タイトル:現代医学の問題を親が理解することが重要

拙著で何度も述べてきましたが、すべてのワクチンに効果はありません。ワクチンに例外がないということが原西洋医学2則中の原則です。さらに、あらゆるワクチンは必ず病気を生み出します。子宮頸ガンワクチンであれ、インフルエンザワクチン、ポリオワクチン、ヒブワクチン、MMRの麻疹や風疹のワクチン、DTPのジフテリアや破傷風、百日咳のワクチン、B型肝炎ワクチン、BCG、すべて効かないということがわかっています。

ところが、例外を持たせようと考える親たちがいます。そのような親たちが基本的にワクチンによる後遺症の問題から逃げようとします。精神薬と同様に、己の発想を変えられないのです。特に子供はまだ幼くて自分で考えられないのですから、親が発想を180度ひっくり返して転換できていなければ克服することが100%不可能です。ですから、親が理解することが非常に重要です。(後略)

(引用終わり)

ワクチン4つまりどんなワクチンであろうと全てにおいて全く効果がなく、しかも親が子供に打たせたがる、ということのようです。では次に昨日同様に「新・医療ビジネスの闇」崎谷博征 著 Gakken 刊 からそのワクチンについて、上の引用文にでているうちのDTPのジフテリアのワクチンとB型肝炎ワクチンの2つのワクチンについて詳しく書いてあったのでその部分を引用します。

(引用開始)

タイトル:ワクチンの副作用で訴えられることはない

アメリカで、子供にワクチンのガイドラインを作成しているのは「AAP」(アメリカ小児学会)です。この団体は、ワクチンメーカーである製薬会社から献金を受けていますが、額は公開していません。また、自分たちの勧めたワクチンの副作用で訴訟になった場合、担当小児科およびワクチンメーカーは免責とする法律を制定するよう、AAPは議会のロビー活動を通じ、圧力をかけてきました。その結果成立したのが1986年の「NCVIA](連邦小児ワクチン障害法)です。一般的には、「安定したワクチン供給を保証するために、訴訟から製薬会社を保護することを目的として作られた」ことになっています。この法律によって、1989年以来、約2,500件のワクチン障害の訴えに対し、18億ドル以上を連邦政府が拠出しています。このお金はワクチン接種による事故に対処するための積立であり、原資は国民の税金です。

西洋医学41992年に、DPT(ジフテリア、百日咳、破傷風混合)ワクチン接種後の痙攣発作による重い脳障害で、両親がワイス社(現在はファイザーが所有)に対して訴訟を起こしました。この両親は、「より反応性の低い精製された百日咳ワクチンが生産可能であったのに使われなかった」と主張しましたが、NCVIAによってワクチンメーカーは免責となりました。実はこのDPTワクチンは安全性に問題があり、1998年には市場から回収されている代物だったのです。

さらにワクチンによる副作用のリストに今回の痙攣発作が入っていたのですが、この裁判の前に削除されていたため、NCVIAによる補償も受けることができませんでした。症状のリストを変更するだけで、「その症状はワクチンの副作用に該当しない」と逃げ通すことができるのです。日本の水俣病などの訴訟でも同じことがありました。

2011年4月には、アメリカ政府は、B型肝炎ワクチン接種と全身性エリテマトーデスという難病の慢性炎症疾患との間の因果関係を認め、ワクチン被害者であるタムブラ・ハリス氏に賠償金を支払うことを発表しました。ハリス氏は、この件で2001年に提訴しましたが、これがNCVIAに該当すると認められたのは、10年後の2011年3月です。じつは、この裁定が下されたときには、すでに氏は亡き人になっていました。2009年に亡くなったので、この裁定を知ることはできなかったのです。(後略)

(引用終わり)

アメリカの製薬会社がワクチンで国民の健康を犠牲にしてまでカネ儲けするために連邦議会にロビー活動を行い、「NCVIA」(連邦小児ワクチン障害法)なる悪法を成立させる。この法律によりワクチンが原因で接種した人ワクチン2が障害を負って製薬会社を相手に裁判をおこし敗訴しても賠償金は製薬会社ではなくNCVIAが払う。他の製薬や商品とは違って裁判に負けようが、勝とうが製薬会社に損失は生じない。生じるのはNCVIA、つまりアメリカ政府側になる。しかもその損失の賠償金はやはり国民の税金が使われる。言い換えればこのような悪徳な製薬会社が、国民の健康を犠牲にして、カネ儲けさせているのを結果的に、アメリカ国民が手助けしていることになってしまっている、ということです。もちろんこの上記の2つのワクチンだけでなく、他の多数のワクチンにおいても同様です。では次に最初の引用文に書いてあるワクチン群の中の子宮頸ガンワクチンについても「新・医療ビジネスの闇」に書いてあったのでその部分を引用します。

(引用開始)

(前略)一方、インドでは子宮頸ガンワクチンである、メルク社の「ガーダシル」の公的医療における有用性と受容性を調べる2年間の研究プログラムがおこなわれ、その結果、ガーダシルを接種した120人の女子の中から、4人の死亡を含む多数に問題が生じました。ICMR(The Indian Council of Medical Research/インド医療研究評議会)がただちにこのプログラムを停止するよう命じています。

また、アメリカ連邦政府のワクチン有害事例通知システム(VAERS)には、2006年に子宮頸ガンワクチンが導入されて以来、9,000件以上の問題報告(死亡以外の健康被害は、胃障害、てんかん、頭痛や早発初経)を受け取っています。この問題の中には、少なくとも28件の自然流産と32件の死亡例が含まれています。ヨーロッパでも、2007年には、オーストリアで19歳の女性、続くドイツで18歳の女性が、ガーダシル接種後に死亡しています。2009年には、イギリスでグラクソ・スミス・クライン社のHPVワクチン(私の注:子宮頸がんワクチンのこと)「サーバリックス」の接種直後に、14歳の少女が死亡しています。(後略)

(引用終わり)

この子宮頸がんワクチンの重篤な副反応(いつから副作用を副反応と言うようになったのか?おそらく副作用という言葉が悪いイメージを持つようになったため、その悪いイメージを払拭するために言葉を変えたと思われる)を引き起こした事実は日本でもあり、ニュースでかなり一時期大々的に報道されたようなので記憶に新しい方も多いかと思います。では次にその日本で重篤な副作用を患った杉並区の当時中学生だった方のことが記されている、2013年3月9日付朝刊の東京新聞の記事を転載します。日本でも深刻な、子宮頸がんワクチンの接種による被害がでていることを改めて認識するためにです。

(転載開始)

タイトル:子宮頸がんワクチン重い副反応---中学生 杉並区認め補償へ

子宮頸がん予防ワクチンの接種を受けた東京都杉並区の女子中学生(14)が、歩行障害や腕のしびれなどの症状がでて1年3ヶ月間、登校できない状態だったことが分かった。無料接種した区は「予防接種の副反応」と認め、救済制度を設けて補償する方針。法定ではなく、任意の予防接種で、自治体が独自に補償するのは異例。開会中の区議会で明らかになった。

ワクチンは3回接種する「サーバリックス」。母親によると、2011年10月、区内の病院で2回目の接種を受けた直後からしびれなどの症状が出た。その後、歩行困難な状態になった。入院も20日間に及んだ。今年1月には登校できるようになった。

厚生労働省によると、英社製のサーバリックスは09年12月に販売開始。昨年8月末までに663万人が接種し、956人の副反応が報告され、うち1人が死亡している。症状は失神が多く、運動障害、手足の痛みなどもある。

区は同ワクチン接種を無料で実施。現時点でこの中学生以外に補償の対象になる副反応は把握していないという。国は法定接種として進める閣議決定をしている。

(転載終わり)

ワクチン5

この記事によると、日本でも2つある子宮頸がんワクチンのうち(2つある、というのは私が知っている数は、という意味。その他にも国内に流通しているのかどうか確かなことはわかりません)1つである「サーバリックス」だけで接種した663万人のうち死亡者1人、死亡まで至らない副作用が発生した人が956人いる、ということです。では次に同じ東京新聞の同年4月22日付朝刊の記事にこのワクチンの効果を議論する「ワクチン評価に関する小委員会」の記事があったのでここに転載したいと思います。これはこのような非常に危険なワクチンを国(政府が)が国民に勧奨するようになるまでの経緯が記されているものです。

(転載開始)

タイトル:ワクチン審議の4人 製薬会社から寄付金

予防ワクチンの効果について議論する厚生労働省の「ワクチン評価に関する小委員会」(委員長・岡部信彦国立感染研究所感染情報センター長=当時)の複数の委員らが、評価対象のワクチンを製造している製薬会社から寄付金などを受け取っていたことが分かった。厚労省などは「金額も公開しており、問題はない」としているが、「利益相反」を指摘する声が上がっている。=関連記事㉔㉕面 

委員である医者らが同省に申告した資料によると、資金を受け取っていたのは6委員のうち4人。提供していたのは、子宮頸がんワクチンを製造するグラクソ・スミスクラインとMSD(いずれも本社・東京)、同じくインフルエンザ菌b型(ヒブ)の武田薬品工業(同大阪市)、小児用肺炎球菌のファイザー(同東京)など。

申告は金額について50万円以下50万円超〜500万円以下500万円超--のいずれかにチェックを入れる方式。大半が50万円以下だったが、MSDから岩本愛吉・東大医科学研教授、武田薬品から宮崎千明・福岡市立西部教育センター長が「50万円超〜500万円以下」の資金を受領したとしている。

小委員会は2010年8月〜11年3月に開かれ、この3ワクチンを含む9ワクチンについて議論した。いずれも「接種促進が望ましい」という結論に至り、同省予防接種会に報告された。3ワクチンは今月から、予防接種法に基づいて国が接種を勧奨し、全額公費負担となる定期接種扱いになっている。

(転載終わり)

一応書いておきますが、欧米の医療利権の連中とかがこの寄付金の数十倍〜数百倍貰っているのと比べて金額が低い、などということはどうでもいいことですよね。

上述した「新・医療ビジネスの闇」の引用文と東京新聞の女子中学生の重篤な副作用の発生を含む子宮頸がんワクチンの副作用の記事を読んだだけでも、この記事内容はは問題であると思います。

「断薬のススメ」で著者の内海氏がはっきり、「全く効果がない」と断言し、「新・医療ビジネス」の著者の崎谷氏が世界各国において、死亡を含む多くの危険な副作用が多数発生していることを事実をもって検証できている、その、子宮頚がんワクチンを、厚労省の「ワクチン評価に関する小委員会」が「接種望ましい」ということで、同省予防接種会に報告し、国が接種を勧奨した。しかもその「ワクチン評価に関する小委員会」の委員は製薬会社から寄付金という‘カネ’をもらっていた。

こういったワクチンに纏わる一連の流れが日本にあるということです。

ワクチン6

断薬のすすめ

今日、「断薬のススメ」内海聡 著 KKベストセラーズ 刊 という本を読んでいたのですが改めて病院で処方される「西洋医薬」は服用しない方がいい、というか服用したらかえって病気になる可能性が高まることをおさらいできました。

そしてこの本にはその西洋医学が始まった原因についても少しだけ記されていました。その西洋医学のはじまりについて今日は書きたいと思います。ではまずはそのことが書かれている部分を引用したいと思います。

(引用開始)

西洋医学2(前略)これからおそらく、アメリカやヨーロッパの西洋医学が代替療法にシフトしていきますが、日本も少しづつそういう方向になっていくかもしれません。そもそも代替療法といういい方がおかしないい方で、もともと代替療法というものを含めて医学だったのです。昔の西洋医学では5大療法といって、アロパシー、ホメオパシー、ナチュロパシー、サイコパシー、オステオパシーがありました。それをイガクムラとロックフェラーに代表される人々が、アロパシーのみを西洋医学にしてしまったのです。(後略)

(引用終わり)

この引用文の最後の1行に、

「それをイガクムラとロックフェラーに代表される人々が、アロパシーのみを西洋医学にしてしまったのです。」

とあります。イガクムラとは言うまでもなく、日本の医療利権に群がる連中のことを言っているわけです。ですがそのイガクムラももちろん腐っているムラですが、西洋医学を広め始めたのはロックフェラーといっていいでしょう。そもそも日本という国は言うまでもなく、東洋であり、昔は、少なくても江戸時代までは西洋医学はほとんど存在していなかったわけですから広め始めたのはロックフェラーです。ではそのロックフェラーが西洋医学はアロパシー(対処療法)のみにした経緯について「新・医療ビジネスの闇」崎谷博征 著 Gakken 刊 に詳しく書いてあるのでその部分を引用したいと思います。

(引用開始)

タイトル:近代医療を乗っ取ったロックフェラー

ロックフェラー財閥(以下「ロックフェラー」)はロスチャイルド財閥が考案した連邦準備銀行(FRB)設立に関与し、そこから潤沢な資金を得ています。そして20世紀初めには、世界中の石油利権の大半を手中に収めることに成功しました。現在、世界最高の収益を挙げているエクソン・モービルやエッソは、ジョン・D・ロックフェラー1世西洋医学1が創立した「スタンダード・オイル」の分社です。

そこから上がる数兆ドルといわれる資金をもとに大きな投資先を探します。彼らが目をつけたのは、私たちの‘人体’でした。彼らの石油産業から派生した製薬によって人体をターゲットにした独占的市場を‘創作’したのです。この石油から作られた医薬品はもちろん特許という独占権で守られ、利益が保証されます。そして、ロックフェラーは、労働者を科学的に治療する「近代医療」の中で、自らの利権である医薬品を中心に据えようとしました。

医薬品への投資で利潤を上げるために最も重要視されたのは、医学関係者に彼らの影響を行き渡らせることでした。1910年、ロックフェラー財団の理事長であるフレデリック・ゲイツは、ロックフェラー医学研究所所長の兄弟であるアブラハム・フレクスナーに命じて、あるレポートを作成させました。作成のための調査資金は、ロックフェラーが関与していないように見せかけるため、ロックフェラーが実質的に支配しているカーネギー財団を迂回して提供されました。

このレポートは、90日間で69の医学校を調査し、独自の尺度で格付けしたものです。代替医療をおこなう医学校を「信用のおけないマヤカシの学校」と避難し、排除する目的で作成されました。実際に25校は閉鎖の憂き目に遭いました。一方で、ロックフェラー財団の意にかなった学校には、財団から潤沢な資金が提供されたのです。このレポートは「フレクスナー・レポート」(Flexner Report)と呼ばれ、その後のアメリカ医療の将来を決定付けるターニング・ポイントとなしました。つまり、1910年に、ロックフェラー・シンジケートが近代医療の乗っ取りに成功したのです。

(引用終わり)

アメリカのロックフェラー財閥が、1859年にアメリカの5大湖の1つであるエリー湖のほとりで石油が採掘された、という情報を嗅ぎつけたジョン・D・ロックフェラー(ロックフェラー1世)がその石油の仲買人となり、1870年に引用文にある、「スタンダード・オイル社」を立ち上げます(「仕組まれた昭和史」 副島隆彦 著 日本文芸社 刊 による)。そしてこの石油で儲けたあと、その石油を使ってカネ儲けするために石油で薬をつくり、販売し始めます。つまり我々が体に入れる西洋医薬は石油を原料としてつくられているのです(原材料は石油だけではないと思いますが)。

ただし石油でつくられた、本当は健康を害する「西洋医薬」などそうは売れない。だからカネをばら撒いて「フレクスナー・レポート」というイカサマレポートを作成して利用できる医学校は利用して、利用できない医学校は潰して、その結果アメリカ国民を騙して石油でつくられた薬を売りつけ始めた、ということでしょう。

では次にこの引用文に続く文を同著から引用します。このロックフェラーの医療戦略がさらに詳しく書いてあります。

(引用開始)

タイトル:「患者中心」から「専門職中心」の医療へ

さて、このレポートが作成される以前の1848年、すでにAMA(アメリカ医師会)という組織が形成され、「アロパシー」と呼ばれる治療以外の医療行為を執拗に攻撃していました。アロパシーとは、症状を打ち消す薬や手術を施す治療法のことで、分かりやすく言うと、「対処療法」です。現代医療はこのアロパシーを基本としています。西洋医学4ロックフェラーはアメリカ医師会に目を付けました。なぜなら、ロックフェラーがアロパシーで使用する‘医薬品’に莫大な資金を投入していたため、それらの薬を使用する医師を必要としていたからです。

フレクスナー・レポートののち、医学教育、医師免許、治療法、治療費は、ロックフェラー財団の後押しを受けたアメリカ医師会の寡占状態となり、医療の自由市場は消滅してしまいました。たとえば、民間の助産婦は排除され、アメリカ医師会に所属する病院の産婦人科での出産が義務付けられました。また、料金とサービスの面で一般の人々から好まれていた検眼士は、‘イカサマ治療士’として排除され、眼に関することはアメリカ医師会に所属する眼科医の独占となりました。

さらにロックフェラー財団は、所有する製薬会社を通じて資金を投入し、メイヨークリニックをはじめ、ハーバード、イェールなど「アイビーリーグ」といわれる全米エリート大学に医学部を創設しました。医学校には、資本家階級の信奉する科学的医療を教え込むというフレデリック・ゲイツの思惑を実践するために、大学院レベルの教育を施すフルタイムの医療教育者が置かれました。これらの‘正規’の医学部で教育を受け、卒業しないと法的に医療行為は禁止されたのです。これは医師免許の独占権を手中にしたことを意味します。これらのいわゆる一流の大学の研究機関や病院には、今や世界の医学をリードする医師たちが集まっています。彼らが発信する情報は、医学論文や学会を通じて世界中の医療機関に大きな影響を与え続けています。また、この‘エリート医師’たちの組合であるAMAが、臨床では絶大な力を持っています。もちろん医学の遅れた国、日本でも、彼らの作ったガイドラインや治療法が数年遅れで拡がっていきます。

ロックフェラー財団はこれら医学研究、医師の教育・トレーニング、医薬品の製造、公衆衛生政策に豊富な資金を供給することで「患者中心」の医療を廃止し、患者を顧客として扱うという「健康の産業化」を完成させていきました。すべては自分たちの医薬品を売るためにです。

そして第2次世界大戦前後からは、ロスチャイルド財閥やロックフェラー財閥のコントロール下にある連邦政府が、薬物治療中心の近代医療に介入するようになりました。資本家同様、国家も「健康な戦士を戦場に送るために、そして負傷した兵士を回復させるために」医療の利用価値を認めるようになったからです。

ここで近代医療は「患者中心」医療から、大資本家、アメリカ医師会、連邦政府の3頭支配による現在の「専門家中心」医療への変貌を遂げたのです。ブラウンやマリンずたちが指摘したように、近代医療と資本主義は手を携えて発展してきたのです。

これまでは、主にアメリカ国内の近代医療の歴史を簡単に振り返りましたが、同時にロックフェラーたちの近代医療の乗っ取りと製薬会社の支配は世界的規模で影響を与えています。そのことを次項で見ていきましょう。

(引用終わり)

ロックフェラーが石油で一山当てる前からAMA(アメリカ医師会)というアロパシー医療軍団がいて、他の医療をする医師、機関等を攻撃していた。だからそのアロパシー医療でカネ儲けを企むロックフェラーにとってはAMAは願ったり叶ったりの組織だった。

そして「アイビーリーグ」と称され、エリート大学とされる大学もアロパシー医療でカネ儲けするために利用(改悪)していく。それは言い方を変えれば、「患者のため」の医学ではなく、「医者中心」に考える医学を成立させることを意味すると同時に、カネ儲けするための医学を成立させたことを意味する。そしてこれらハーバードとかイェールとかの機関から発信する医療情報は世界中に大きな影響を与え続け、現在に至っている。しかも当時の第2次世界大戦も含めた‘戦争’という、本当は資本家(大企業)がカネ儲けするための‘作戦’にもそれは大きく寄与する。すなわち、アロパシー医療で人間を健康にして戦場に送り込み、負傷したらさっさと治療して再度戦場に送り込む、という作戦に。

これが現代我々が主治療として受けている「西洋医学」だということです。こんな初まりからして「患者中心」ではない医学では健康になれるわけありませんよね。だから我々は「医原病」というものを患わされたりするわけですね。

ただ、ここで注意しないといけないのは、上記の引用文を読むと、「不健康にする西洋医学の元凶はロックフェラーだったのか!」となってしまうと思います。しかし文面を単純に文字通り読むとそれだけとは言えません。「新・医療ビジネス」の最初の引用文には、

「ロックフェラー財閥(以下「ロックフェラー」)はロスチャイルド財閥が考案した連邦準備銀行(FRB)設立に関与し、そこから潤沢な資金を得ています。」

西洋医学3とあります。つまりロスチャイルド財閥がロックフェラーに資金が提供されるシステムをつくったわけですが、このアロパシーでカネ儲けするシステム自体もロスチャイルドが狙ってアメリカのFRB(連邦準備銀行:一般的には連邦準備制度理事会と訳される。つまり、庶民の目を欺くために最後にBoard(制度理事会)という言葉を入れたと思われる)をつくった、と考えることもできます。現にロスチャイルド財閥はいわゆる‘系列’といわれるところで傘下に製薬会社を抱えているようです。しかも著者の崎谷氏は後の引用文で、

「第2次世界大戦前後からは、ロスチャイルド財閥やロックフェラー財閥のコントロール下にある連邦政府が、薬物治療中心の近代医療に介入するようになりました。」

と書いています。つまりアメリカの連邦政府すらヨーロッパのロスチャイルド財閥のコントロール下にある、という事実と事実上のアメリカの中央銀行であるFRBの創設をそもそも提案したのもロスチャイルドであり、さらにはそのFRBからロックフェラーが資金を潤沢に得ている、のですから「西洋医学」をアメリカに広めた本当の主犯格はロスチャイルドともとれるのです。

いずれにしても「世界支配の主犯格はロックフェラーだ!!」という風潮が強い昨今において、真実を見極めるためには慎重な探索が必要ですね。

日本に蔓延る‘食’や‘健康’のウソ話

今日、私は「1日3食をやめなさい」内海聡 著 あさ出版 刊 という本を読みました。この本は、食事を1日3食とると老化を促進し、不健康になるということを中心に、食による健康について書かれた本になります。この本について今日は書きたいと思うのですが、本当はこの本すべて書き写したいくらい真実性のある‘食による健康増進’について書かれてた本になっています。が、当然それは不可能なので私が特に書きたいと思った3つの項目を引用して書いていきたいと思います。では書きます。まずはタイトルが、「体にとって「しんどい」食べること」ことについて。

(引用開始)

タイトル:体にとって「しんどい」食べること

(前略)ここで少し専門的な話をしましょう。「活性酸素」という言葉を聞いたことありませんか?「活性酸素」は、体内で食べ物を栄養素やエネルギーに変える際に、どうしても生まれてしまう代謝物質です。極端な話、息をしているだけでも生まれてしまいます。

これが細胞を傷つけることで、老化を招くとされます。もちろん、体には活性酸素を除去する機能もそなわってい健康2るため、普通に生きている分には問題ありません。

ただ、その働きにも限界があります。活性酸素が出過ぎるようなことをすれば、たちまち除去が追いつかなくなり、どんどん、病気を招くこの物質が体内にたまっていくことになります。

また、活性酸素そのものは単純に悪とはいえず、生体維持や感染防御などに重要な意味を持っています。出過ぎが問題なわけです。

では、「活性酸素が出過ぎるようなこと」とは----もうおわかりでしょう。「食べ過ぎ」です。(後略)

(引用終わり)

この引用文の前に著者の内海氏はこう書いています。

「食べ物を消化・吸収するには長い長いプロセスが必要です。消化・吸収とは、体にとって正直「しんどい」ことなのです。食べ過ぎるほどに、胃腸や肝臓をはじめ大半の内蔵が働きっぱなし。こうして、どんどん内蔵は疲れ、消耗し、老化していきます。」

そして内海氏は栄養素をしっかり摂れば1日2食否、1食でも十分な量だとも書いています。また、内海氏自身も基本、1日1食しか食事を摂っていないということです。

私は、よく内海氏の講演会へ行き、その後行われる懇親会で何度かお話をさせて頂いてのですが、内海氏は顔色がとてもよく、非常に元気のある方です。さらには1日1食しか摂っていないのに全く痩せてはいません。

私がだいぶ前に読んだ本で「傭兵部隊」落合信彦 著という本に、「アメリカの傭兵がジャングルなどで訓練する際に食事は1日1食だが栄養素をしっかり摂れば十分傭兵としての活動はできる」と記されていました。

また、私の話で恐縮ですが私は高校時代にラグビーをしていてある夏、近くの高校で1週間ほど共同合宿を行ったことがあります。そのとき、食事は1日2回でした。朝6時に起き、10時くらいまで練習し、食事をとり、午後3時から夜7時くらいまでずっと走りっぱなしの練習をし、その後食事をとっていたのですが全く健康上問題ありませんでした。8月の炎天下で走りっぱなしの練習をして。

なので1日2食、できれば1食の食生活が本当は健康に良い、と思います。ただし栄養素をバランスよく摂り、添加物を極力排除した上での食事です。では次にタイトルが「「朝食を食べないと・・・・」のウソ」について書きたいと思います。

(引用開始)

タイトル:「朝食を食べないと・・・・」のウソ

(前略)なぜ、朝食はとらないほうがいいのでしょうか。結論からいえば、体は朝一番に食べ物を受け入れるようにできていないからです。じつは、体は空腹を感じたときに、もっとも活動するのに適した状態になります。つまり健康1朝、これから活動しようというときに「まず空腹を満たすべし」と考えること自体、大間違いなのです。

食べ物が体に入ると消化・吸収のプロセスがはじまります。簡単にいうと食べ物が分解されてブドウ糖になり、それが脂肪や筋肉に蓄えられます。この1連のプロセスが終わるのにかかる時間は、およそ4〜6時間。終ったころに、空腹感が生じます。

言い換えれば、そもそも空腹感とは「いますぐ食べ物をくれ」というサインではなく、「エネルギー補充完了」、つまり「活動する準備が整いました」というサインなのです。(後略)

(引用終わり)

私の知り合いの医者で1日800カロリーしかとらない方がいるのですがこの方は、「食事の量を減らしたら調子がいいんですよ!」と言っていました。もちろん栄養素はしっかり摂って、添加物は全く体に入れない食生活をしている、という前提でのことですが。

この方は身長が多分、172〜173cmくらいで体重が62キロなのですがこうも言ってました。「食事の量を減らしていったらどんどん体重が減ったんですけど62キロで下げ止まってそれ以上体重が減らないんですよ」と。

よく考えてみると、「仙人」といわれる方は実際に存在していてこういう方は基本、食事をとることすらしていません。しかも結構長生きと聞きます。

また、要確認情報のレベルの話ですが、「アスリートは朝食をとらない」と聞いたことがあります。さらに言えば、ボクシング選手は試合が近づくとストイックなまでに減量・減食をします。なのに試合ではあんなにパワフルに殴り合います。私はこの事実が食事の量は少ないほうがいい、ということを表していると感じています。ただし上述しましたが、栄養素をしっかり摂って添加物を極力排除しての話ですが。では次にタイトルが「1日に食べる食品添加物は80種類以上」について書きます。

(引用開始)

タイトル:1日に食べる食品添加物は80種類以上

では、実際にはどのような毒が食品に含まれているのでしょう。1説では私たちは1日になんと、80種類もの食品添加物を食べているといいます。まさに百花繚乱、食品業界の営業トップ選手ともいえる食品添加物は挙げ出したらキリがありません。

よく使われているものを挙げると、グルタミン酸ナトリウム(うまみ調味料)、安息香酸や安息香酸ナトリウム(保存料)、アスパルテーム、スクラロース、ステビアエキス(甘味料)、ビタミンC、BHAやBHT(酸化防止剤)、ソルビン酸(保存料)、亜硝酸ナトリウム(発色剤)、赤色2号、緑色3号、コチニール色素といった着色料・・・・。

また、アルミニウムが食品添加物として使われている場合も、よくあります。ざっと挙げるだけでも、膨張剤、色止め剤、形状安定剤、品質安定剤、着色料、リン酸塩、ph調整剤と、さまざまな形に変えています。コンビニやスーパーに行ったら、パッケージをよく見てください。原材料名のところに、こうした名前がずらりと並んでいるものが多いはずです。でも、すべて有害物質です。なかには毒性が高いために欧米で禁じられているものもあるのです。(後略)

(引用終わり)

これはいかに我々が毎日多量に有害な添加物を食べているかについて記した文になりますがここでさらに詳しく、どれだけ日本に添加物が流通されているか、を知るために「食品の裏側2実態編」安部司 著 東洋経済 刊 からそれについて書いてある箇所を引用したいと思います。

(引用開始)

タイトル:増え続ける添加物

(前略)2001年における化学的合成添加物(指定添加物)は338品目、前著「食品の裏側」を書いた2005年時点では357品目でした。

健康3ところが、本稿を書いている2013年8月時点で、化学合成添加物は436品目。この12年間に約100種類近く増えているのです。

化学合成添加物(指定添加物)430あまりというと、「ずいぶん多いのね」と思われるかもしれません。しかし、本当は「436」ではなく、「4500」だといったら驚かれるでしょうね。

実は厚生労働省が認可している化学的合成品436品目というのは「項目」としてまとめられたものにすぎません。

たとえば「エーテル類」という項目があります。その具体的品目を見てみると、その中に250種類ほどあります。同じく「ケトン類」の具体的品目も、詳しく見てみると、250種類ほどあります。

これをたとえるなら、デザインや色の異なるスカート12着を1つのダンボールに入れ、「スカート類」と箱に書き、同じようにいろいろなスラックス10本を1箱に納め、「スラックス類」と箱に書き、礼服は1着だけを箱に入れ、「礼服」と箱に書き、これらをまとめて「3品目」と数えるのと同じです。形が似て使い方が同じだからです。

いま使われている添加物の香料には、こういう「類」だけで18種類ほどあります。しかし香料だけがグループ表示なのではなく、たとえば、乳化剤としてよく使われる「グリセリン脂肪酸エステル」は、実際には18種類ほどあります。

これらをすべて数え合わせると、ざっと「4500種類以上」となります。

(引用終わり)

この2つの引用文を読めば、いかに日本は添加物まみれの国であるかがわかると思います。しかも厚生労働省はその認可する添加物を減らす、のではなく年々増やしている、という健康ブームといっても過言ではない昨今で逆の政策をしているのです。

よく「日本の食べ物は輸入品より安心・安全」と言われますがこの添加物ひとつとってみてもそんな情報が妄説に過ぎないことが分かります。そしてこの添加物がコンビニ、スーパー、デパ地下の食品売り場などの食品のほ健康4とんど全てといっていいくらい多量の食品に入っているのです。我々が完全に‘無添加食生活’を実践するのはかなりの困難を極めるようです。

以上「1日3食をやめなさい」と参考著書として「食品の裏側2実態編」をもとに書かせていただきましたが、我々が今まで当たり前のように思っていた‘食’の常識がウソだらけであり、健康を害するものばかりである、という現実に生きているということをどうやら意識していかないといけないようです。尚、上述したようなことはこの著者の内海氏だけが言っているのではなく、今ではいろんな専門家の方が口にしています。私が今まで読んだ‘食’や‘健康’の本十数冊も一般的に言われている常識を覆すものばかりです。

我われは健康で長生きするために覚悟して食生活に取り組む必要があるようですね。

精神科医療はCIAの「特殊な尋問技術」と同じ

今私は「精神科は今日もやりたい放題」内海聡 著 三五館 刊 という本を読んでいるのですがこの本は現在の医療の精神科医の実態について記した本になります。その実態とはずばり、精神科医は患者を病人に仕立て上げ、精神薬といういわば毒薬を多量に服用させ、さらには拷問といっても過言ではない治療を行っている、といった実態です。それは精神科医にかかったことのない人が聞くならば、信じられないような恐ろしい実態でありしかも全くといっていいほど効果がないばかりか、逆に症状を悪化させ、最悪の場合、死に致らしめるといったものです。

そしてこの精神医療というのは実は、精神病の患者を治すために行われているのではなく、もともと優劣思想のもとに、人格の個性が強過ぎる人を普通に、というかなんら当たり障りのない人間に仕立てるために行われ始めた、と著者の内海氏はこの著作で記しています。

そして単に、「当たり障りのない人間に仕立て上げる」だけではなく、実はCIA(米情報調査局)などが米ソ冷戦時代にソ連のスパイを捕らえ、アメリカに都合のいい人間に洗脳して仕立て上げる、ことや独裁政治のもとに庶民に拷問のような精神的虐待を行い、独裁政治を遂行するために始められた、と私が以前読んだ本で、「ショック・ドクトリン 上巻」ナオミ・クライン 著 岩波書店 刊 という本には書いてありました。

つまり精神医療は精神の治療ではなく、独裁政治をうまく行うために始められた、ということです。ではそのことについて以下に記していきたいと思います。まずは「精神科は今日も、やりたい放題」から実際に治療、ではなく拷問を受けた患者さんについて記してある部分をまずは引用します。

(引用開始)

タイトル:10日間の医療保護入院

もっとひどいケースもある。外資系証券会社などで働いてきた20代後半の男性が、ある日突然、精神科病院に入院させられた。手足を拘束されて薬を多量に投与され、電気けいれん療法ECT(いわゆる電気ショック)を何度もかけられ・・・・・。この強制的な入院の前後に、彼を診察した複数の医者は証言する。「彼に精神疾患はない」。こんなフィクションのような出来事が現代の日本で起こったことを、あなたは信じられるだろうか。次に掲載するのは本人による手記である。

(手記始め)

私の体験談は、2011年12月8日の「読売新聞」医療ルネッサンス欄に掲載されました。これは現在の精神病院で行われている医療保護入院についての初めての報道だったのではないでしょうか。多くの方々が「精神科医CIAと精神医療1の判断は正しい」と思わされている現状を少しでも変えることができればと願って、再びここに事実を書くことにします。

2009年2月、当時、私は耳鼻科的な疾患が原因であるめまいと頭痛に悩まされていました。

ある日突然、119番通報していないにもかかわらず、救急隊が私の自室に入ってきました。「どうしましたか?」という救急隊員の親切な問いかけ。私が精神医療被害に遭うなかでかけられた最後の心温まる言葉だったかもしれません。

救急隊員と20分前後の明確な会話をした後、私は自らの症状を告げ、総合病院の耳鼻科へ救急搬送をお願いしました。ただ、その救急車には、ことあるごとに警察に対して「(私のことを)訴える!」と言い続けていた母親までもが同乗していたのです。母と私の関係は大変悪化していました。兄と私とのトラブルをきっかけに、それまでに母は何度も私からの被害を訴え、110番通報をしているのですが、通報が頻繁でなおかつ被害が認められなかったため、警察はまともに取り合わなくなっていました。

救急車の中で寝ていた私は救急隊員の「病院に着きましたよ」との掛け声とシャッターの閉まる音で目が覚めました。それと同時に救急車の裏ドアが開きました。このとき初めて私は自分で望んでいた病院とは違う場所へ連れて来られたことを悟りました。

救急車から降りると、紫色の服を着た人たちが10人ほど立っていました。

その中の1人の男性が「診察室はこちらですよ」と大声で話しかけてきました。私は、その声に反応して、指示された診察室へ向かいました。

そこには、大柄でニヤニヤとし、髪の薄い男がいました。私は、その場の雰囲気からその男が医師であることを理解しました。その医師には微塵も真剣さなど感じられません。私がその医師に「ここはどこの病院ですか?」と聞くと、笑いながら 「精神科!」 とだけ答えました。私はこの精神科医を相手にせず帰ろうとすると、医師は「おおっと、ちょっと待った!」と笑い、それと同時に紫色の服を着て背後に立っていた男らに通路を塞がれました。

医師は、「ほら、席に座って、座って」と私に言いました。
「名前は?」「⚪️⚪️です」
「生年月日は?」「昭和⚪️年⚪️月⚪️日」
「ふだん飲んでいる薬は?」「ボルタレン」

たったこれだけの問答で医師と私の会話は終わりました。そして、この精神科医がつけた私の診断名は、 崚合失調症」◆嵬剤性パーキンソニズム」、「アルコール依存症」だったのです。これが、現代で行われている精神科医の診断の実態です。

私の母は当日の午前中、この病院を訪れ、精神科医に、私の医療保護入院を熱望していたのです。

CIAと精神医療2私とのわずかな会話の後、医師はできあがったカルテを確認し、大きい注射器を持ち出すと、「はい、手を出して!」と笑ながら言いました。逃げようと立ち上がった私に、背後にいた看護師らがいっせいに襲いかかりました。このときの精神科医が放つあふれんばかりの優越感と頭皮がむき出しになった剥げ頭は今でも忘れることができません。

私や、私を押さえつける看護師らとは対照的に、この精神科医は注射を打つことにたっぷりと時間をかけながら、必死に抵抗をして事実を訴える私に向かって満面の笑みを浮かべていました。

医療機器が出す「ピコー、ピコー」という音と左腕に感じたひんやりとした感触によって、私は意識を取り戻しました。そのときにはすでにECT(電気ショック療法)の準備が整っていました。そして、さらなる注射を打つ準備をしている精神科医。

こうして私に対する隔離・拘束は2011年2月13日から同月の23日まで行われ、隔離から解放されたのはその2日後の25日でした。その間、6回ものECTを受けました。私は、隔離・拘束、そして電気ショックを受けている間に多くの情報を得ることに努めました。私が知った精神医療、医療保護入院とは、ただ単に精神科医らの心・欲望を満たす行為に過ぎませんでした。

まともな会話をもせず、医療保護入院になると、精神科医は自らの患者らを自分の思い描く人格になるまで薬漬けにし続ける。その根底にあるのは、「治そう」という気持ちではなく、自分の思いのままに他人の人格を変えてしまおうという意図以外の何ものでもありません。それに使われたのが向精神薬だったのです。

私はその後、その精神科医や精神病院を相手取って裁判を起こしました。裁判の過程で、私はこの精神科医の能力、そしてこの精神病院の実態を知りました。

この精神科医は母親が嘘を言っているにもかかわらず、それをそのまま鵜呑みにして私のカルテを記載し、私を統合失調症と疑っていたこと。それよりも、さらに驚かされるのは、この精神科医は統合失調症の判断基準さえ知らずに、これまで数千人以上の人々を診察・診断をしてきたという事実。

そして、この精神病院、そして理事長はいまなおこの無能な精神科医が統合失調症と診察・診断をした被害者への救済を一切行っていないのです。

(手記終わり)

このように精神病院の措置入院、医療保護入院のさせ方は違法行為であることが多数ある。またこのケースに際しても電気けいれん療法で患者は良くなった、と精神科医は判断しているのだから手に負えない。

(引用終わり)

これはこの「精神科は今日もやりたい放題」にでてくる恐ろしい精神科医療のほんの一例で、他にも多数の実際に行われている精神科医の拷問のような診察について記されていました。

そして著者の内海氏はこういった事例を紹介しながら、「そもそも精神医療は治療が目的ではなく、優劣思想のもとに、劣勢人種を正す(無機質な人間にする)ことが目的として始められた」と記しています。

ですがこの精神医療、というか精神拷問は実は始まったのは冒頭で記したように、アメリカのCIAなどがソ連のスパイの洗脳や独裁政治を遂行する上での手段として行われた、ということです。ではここでそのことについて触れている「ショック・ドクトリン 上巻 」ナオミ・クライン 著 岩波書店 刊 からその部分を引用します。

(引用開始)

(前略)入院当初の記録によれば、カストナーは看護師たちに好感をもたれていたようだ。看護を学ぶ者として看護師たちと親しくなり、彼らはカストナーを「明るく」「社交的」で「きちんとしている」と描写している。ところが入院生活が長引くにつれ、カストナーの性格は劇的に変化した。記録に残された詳細な記述によると、入院から数週間後には「子どもじみた振る舞いをしたり、突拍子もないことを口にしたりし、幻覚を起こされている(ママ)ようにも、破壊的にも見える」とある。聡明な若い女性だったカストナーは今や、数は6までしか数えられず、次には「人を操作しようとし、敵意むき出しで、きわめて攻撃的」となり、さらには無表情で全てに受動的、家族の顔も見分けられない状態に陥ってしまう。最終的な診断は、入院当初の「不安神経症」よりはるかに重症の、「著しいヒステリー性の特徴を伴う(中略)精神分裂症」というものだった。(後略)

(引用終わり)

これは1950年代にアメリカのマギル大学という大学で、当時CIAの資金供与などでユーイン・キャメロンという精神科医が虐待のような精神治療の探究を行っていたのですがその当時、このマギル大学で看護実習を受けていたゲイル・カストナーという女性がちょっとした「情緒不安定」でこの病院に入院した時の彼女自身の様子について記されたものになります。

このカストナーという女性はこのマギル大学で、ユーイン・キャメロンという精神科医に大量のインシュリンの投与、中枢神経刺激剤と鎮静剤の奇妙な混合投与、長期間に及ぶ薬剤誘発睡眠、そして当時の標準の8倍もの回数の電気ショックを与えられ、上記のような状態に症状が悪化しました。言って見れば、今現在行われているような精神科医療をカストナーも施され、当初の診断の「不安神経症」が改善されるどころか急激に悪化したことが書かれています。これと同じような精神医療が現在の精神科医療で普通に行われているということです。

さらにこの「ショック・ドクトリン 上巻」には以下のようなことも書かれていました。

(引用開始)

(前略)電気ショックを与えられ、大量の薬物でほとんど植物状態にさせられた患者は、抵抗する術もなく録音されたメッセージを聞かされた。1日16〜20時間、何週間にもわたってただテープを聞き続ける。なかには101日連続で聞かされた患者もいた。

50年代半ば、CIAの何人かの研究者がキャメロンの方法に関心を持った。いわゆる冷戦ヒステリーの始まりにあたるこの時期、CIAは「特殊な尋問技術」について研究するCIAと精神医療3秘密プロジェクトをスタートさせていた。機密解除されたCIAの覚書によれば、このプロジェクトは「従来にはない数々の尋問技術の調査、研究するものであり、そこには「完全隔離」などのような心理的苦痛」や「薬物や科学物質の使用」が含まれていた。当初、このプロジェクトは〈ブルーバード〉と名づけられ、次に〈アーテイチョーク〉、そして1953年には〈MKウルトラ〉と呼ばれるに至る。その後10年間、〈MKウルトラ〉は、共産主義者あるいは二重スパイの疑いで拘束された者を白状させる新しい方法を探究するため、2500万ドルを費やし、44の大学、12の病院を含む80の機関を巻き込んで実施されたのであった。(後略)

(引用終わり)

これは前述したカストナーが受けた拷問のような治療がCIAの強い後ろ盾、というかCIAが「特殊な尋問技術」の研究のために積極的に大々的なプロジェクトとして行われたことについて記されたものになります。

現在も精神科医療で「普通に」行われている拷問のような治療法が1950年代のアメリカで、CIAと、前述したカストナーを植物状態にしたユーイン・キャメロンという精神科医が中心となって、患者を使って研究されていたわけです。

そしてCIAが研究した目的は、「共産主義者あるいは二重スパイの疑いで拘束された者を白状させる新しい方法を探究するため」だったということです。繰り返しますが現在精神科医療で「普通に」行われている治療法がこのCIAとユーイン・キャメロンが行っていた研究である「特殊な尋問技術」と同じだということです。

こういったことを「ショック・ドクトリン 上巻」に記した著者のナオミ・クラインは次のようにもこの著作に記しています。

(引用開始)

CIAと精神医療4(前略)キャメロンは今日のアメリカの持つ拷問技術に中心的役割を果たしただけではない。彼の行った実験は、惨事便乗型資本主義の根底にある論理もユニークな形で浮き彫りにしている。大規模な災害 ----- 巨大な破壊 ----- だけが「改革」のための下地を作るとの考えに立つ自由市場経済学者たちと同様、キャメロンは人間の脳に一連のショックを与えることによって、欠陥のある心を消去し、白紙状態になったところに新しい人格を再形成できると考えたのである。(後略)

(引用終わり)

ここで著者のナオミ・クラインは重要な比較表現をしています。つまりはCIAとユーイン・キャメロンが行った「特殊な尋問技術」はこの数十年の間に行われた惨事便乗型資本主義による経済乗っ取り(南米やインドネシアや旧ソ連で行われた、ミルトン・フリードマンが推奨した、その国の政治を戦争のような極度の破壊によって混乱させ、そこに欧米のの外資系企業が入り込み、その国の経済を乗っ取る、いわゆるシカゴ経済学)と同義だと書いているのです。

確かに南米でもインドネシアでも旧ソ連でも、経済、社会が徹底的に破壊され、白紙状態となったその国で、欧米の多国籍企業が入り込み、自分たちだけがぼろ儲けする自由主義経済に塗り替えられました。上記の、人間の脳を大量の薬物投与、電気ショックなどで真っ白(植物状態)にし、ユーイン・キャメロンやCIAがその脳を書き換える、わけですから対象物が違うだけで同義ではあります。

そして重要なことはこういった大量の薬物投与やECT(電気ショック療法)は、惨事便乗型資本主義により欧米の多国籍企業が経済を占領した南米の各国などでも行われていたという事実です。その国の警察などが歯向かう庶民を捉え、こういった拷問を行っていたということです。そしてその拷問の方法はCIAが訓練して教えていた、とこの「ショック・ドクトリン」には記されています。

こう考えていくと、惨事便乗型資本主義(自由主義経済)をもってアメリカの手先(シカゴ経済学者ミルトン・フリードマンの教え子の連中)がシカゴ・ボーイズと称されながらアルゼンチンやホンジュラス、チリなどの南米に行って経済を支配するために、今現在、精神科医療で行われている拷問はその国で歯向かう国民に対しても行われた。ゆえにこの今現在行われている拷問的な精神科治療は欧米の多国籍企業がその国の経済を乗っ取るためにCIAなどが探究し、行われた、ともとれるわけです。

さらにその拷問のような「特殊な尋問技術」を精神科医療と称して、医療に持ち込み、ECT(電気ショック療法)や大量の向精神薬を開発し、患者に適応すれば欧米の製薬会社や医療機器(?)会社は儲かる。よって欧米の多国籍企業及び製薬会社などは2重に儲かる、というわけです。

つまりは拷問のような精神科医療は症状が改善されるどころか極度に悪化させ、欧米の多国籍企業が他国の経済を乗っ取るためのものになっている、ということです。

アメリカの児童収容所でも多量に精神薬が投与されていた!!

本日、「児童相談所の怖い話」内海聡 著 三五館 刊 という本を読み終えたのですが、これは先日も紹介させて頂いた恐ろしい児童相談所の実態について記された本になります。他の本と並行して読んでいるため、私も今日やっと読み終えた次第なのですがまた、書きたくなったことがでてきたのでここで記したいと思います。

それは先日も少しだけ触れた、児童相談所に強制的に送り込まれた子供たちがその親の承諾もなしに、子供を預かっている施設が勝手に向精神薬を何種類も、多量に、食事に混ぜて子供たちに服用させていることについてです。

この子供たちに勝手に服用させている向精神薬はおそらく欧米の製薬メーカーなどが製造したものと思われますが著者の内海氏は、「児童相談所の怖い話」でアメリカの児童収容所で子供たちに服用されている向精神薬の話として記されていました。ではその部分についてまずはこの「児童相談所の怖い話」から引用したいと思います。

(引用開始)

タイトル:児童収容施設での精神薬投与

児相問題2もう一つ海外の紙面から引用しよう。今度はアメリカの「シカゴ・トリビューン」紙(2009年12月10日)に掲載された「里子に増加する双極性障害の診断 ---- 置き去りにされたインフォームド・コンセプト」と題された記事である。

(引用開始)

トリビューン紙の行った政府のデータ解析から、イリノイ州で定められた州の社会福祉士によって、同意なく数百人の里子に強力な精神安定剤が処方されていたことが明らかになった。

州の里子収容施設では双極性障害の診断を受けて精神薬を投与されている子供たちが増えているが、こうした薬には代謝異常や深刻な体重増加を引き起こす副作用から、こどもに抗精神薬を処方するリスクを懸念する声が医者の間からも聞かれる。

収容施設で双極性障害があると診断された子供の数は、2000年から2007年の間に倍近くに膨れ上がり、州に約16000人いるといわれる里子のほぼ9%が双極性障害と診断されていることが、トリビューン紙の調査でわかった。

「これは本当に憂慮すべき数字だ」と、州児童家庭局で精神薬の見直しにあたるイリノイ大学のマイケル・ネイラー医師は語る。そして、製薬企業のマーケティング努力がこの診断を促進しているのではと心配する。

(中略)

イリノイ州の施設では、同時に4種類以上の精神薬を処方されている子供の数が、着実に右肩上がりに増えている。すぐに利用できる直近のデータとしては2007年のものがあるが、それによるとイリノイ州では施設の子供たちの10%以上もが同時に4種類以上の向精神薬を服用していたことが判明した。

危ないのは、既存の療法では効果が上がらない、あるいは副作用を打ちけすために新たな薬が必要であるという理由で、若年者が薬の多剤投与を受けていることであると、メリーランド大学のジュリー・ジト教授はいう。

(中略)

2007年には州の同意なく240人の里子に対して精神薬が処方されていたことがトリビューン紙の調査でわかっている。この年、州児童家庭局は施設の子供3320人に対して精神薬を投与することに同意したことになっているが、メディケイドの処方記録によれば、3564人に処方されたことになっている。

自分の患者が里子であることを知らない医者もいるのだろうが、あえてこの同意を必要とする法律には触れない医者もいるとネイラー医師は言う。

(引用終わり)

(引用終わり)

アメリカでも日本の児童相談所と同じように施設に収容された子供に多量の向精神薬を親の承諾もなしに、投与されている事実が記された内容になっています。この‘双極性障害’という障害はウィキペディアによれば、「人間の精神状態として‘鬱’の状態と‘躁’の状態を繰り返すもの」と書いてありました(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%8C%E6%A5%B5%E6%80%A7%E9%9A%9C%E5%AE%B3)。

このウィキペディアによれば、この障害の発症率は日本で0.2%、海外で1.0〜1.5%ということなのでイリノ精神薬1イ州の児童収容所の子供の9%に発症しているというのはかなり多いといえます。しかもその数は7年間で倍以上に膨れ上がっているのですから児童収容所での生活が原因でしょう。

この著作で内海氏は、「日本の児童施設では虐待も少なからず行われ、精神的な強要も行われている」と記しています。そういった生活が子供に大きなストレスとなって‘双極性障害’が発症しているのでしょう。

しかもイリノイ州の収容所では同時に4種類以上の精神薬を投与されている子供の数が右肩上がりに増えていてイリノイ州の収容所の子供の10%以上もの子供が同時に4種類以上もの精神薬を投与されている、とも記されています。

さらに、「その精神薬を服用して副作用が起こり、その副作用をうち消すために新たな薬が投与される」とメリーランド大学のジュリー・ジト教授は言っている、とも記されています。このイリノイ州の児童収容所の子供の10%以上もの子供が4種類以上もの精神薬を投与されているのも児童収容所でのストレスのたまる生活が理由でしょう。

この精神薬の一例として日本の児童収容施設の子供に投与されている精神薬の一つとして、‘リスパダール’が投与されているのではないか? と著者の内海氏は記していました。この‘リスパダール’という精神薬は、精神を沈静化させる効果があるそうです。

そしてこの「児童相談所の怖い話」にはそのリスパダールなどの精神薬が子供に投与されている理由として、一人の施設の職員で30〜40人くらいの子供をみるので、「子供を沈静化させて、おとなしくして、ロボット化させる」ことをしないと子供をみることが出来ない、からではないか! とも記してありました。

しかしこのように多量に児童収容所で精神薬が投与されているという事実を考えると、この引用文でイリノイ大学のマイケル・ネイラー医師は語っているように、「製薬企業のマーケティング努力がこの診断を促進しているのではと心配する」とありますが、製薬会社が金儲けしている事実も注目しなければなりません。

前述した‘リスパダール’という精神薬は、ベルギーの製薬会社であるヤンセン・ファーマというところが製造している、と前述のウィキペディアにありました。このヤンセン・ファーマという製薬会社はエイズの治療薬も製造しているそうです(参考リンク:http://rapt.sub.jp/?p=13792)。

エイズウイルスはもともとの説である、「アフリカのミドリザルから感染が始まった」という説が実は嘘だった、ということはもう今では多くの人に知られるところであります(参考リンク:http://blog.livedoor.jp/shiderz402-seikei/archives/7923858.html)。

そしてこのエイズにまつわる話にもユダヤ裏社会の話がでてきます(参考リンク:http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-87.html)。そのエイズを治療するための薬を製造しているヤンセン・ファーマが、「子供を沈静化させて、おとなしくして、ロボット化させる」効果があるリスパダールという精神薬を製造しているということです。

これ以上私は書きませんけど。

飲み薬の‘抗生物質’は百害あって一利なし

昨日、「医学不要論」内海聡 著 三五館 刊 という本を読み終えました。先日も記しましたが著者の内海氏は医者でありまた、今まで西洋医学を中心に多くのその欠陥を指摘し、「西洋医学は詐欺であり、西洋医学で治癒する病気などあまりない!」といったことを述べている人です。

そしてこの「医学不要論」という本はその内海氏の指摘が多々記された本になります。この本も興味深いことが多数書かれていて、この本丸ごと全部引用したいくらいですが、とりあえずここでは風邪薬などで頻繁に処方される、‘抗生物質’について書かれていたのでそれについて記したいと思います。ではまずはその部分の箇所を引用したいと思います。

(引用開始)

タイトル:全否定できない抗生物質

では、もうひとつの例をみてみよう。ここでは抗生物質である。ここでも皆さんは思うだろう。抗生物質まで否定するのか、と。

確かに全否定したい気持ちは山々だが、この薬を全医学不要論1否定するのは難しい面があるのは、さすがに私でもわかるのだ。ではこの抗生物質が良い薬かと言われれば、当然ながらそのような結論にはならない。それでも全否定できないのは、医学不要論の根幹である「死にかけだから使う価値があるかもしれない」という発想に結びつく。

抗生物質には「飲み薬」と「点滴」があるのだが、まず飲み薬について考察してみよう。抗生物質を処方されるものの大半は風邪症状であろうが、皮膚疾患の一部などにも現代医学では使われている。それらのすべては無駄なだけでなく、有害極まりない使用法である。

ごく簡単にいえば多くの医師たちが述べているように、ウィルス疾患が主体の風邪症状に、抗生物質が効くわけはなく、むしろ悪化要因になるのがオチである。(後略)

(引用終わり)

これは我々が風邪などで病院に言った際に処方される飲み薬の抗生物質について記した文になります。このあと著者の内海氏は「点滴」の方の抗生物質の投医学不要論2与は大きな弊害があるが、「感染症で死にかけているから、どうせほうっておくと死んでしまうから、リスクのある毒で「博打」を打とう」、というくらいの価値はあると記しています。

引用文から飲み薬の抗生物質の特質として最後の段落の、「ウィルス疾患が主体の風邪症状に、抗生物質が効くわけはなく、むしろ悪化要因になるのがオチである。」と書かれています。‘ウィルス疾患が主体の風邪症状に、抗生物質が効かない’とはどういうことなのか? そもそも抗生物質とは何なのか? フリー百科事典のウィキペディアの抗生物質の薬理の項にこう書いてありました。

(引用開始)

(前略)人類の最大の脅威であった細菌感染を克服し、平均寿命を大幅に伸ばすこととなった。しかし、感染症との戦いは終わったわけではなく、治療法の開発されていない新興感染症、抗生物質の効力が薄くなるなどした再興感染症などが問題となっている。
また、抗生物質は病原性を示していない細菌にも作用するため、多量に使用すると体内の常在菌のバランスを崩してしまう場合がある。それにより常在菌が極端に減少すると、他の細菌や真菌(カビ)などが爆発的に繁殖し、病原性を示す場合もある。さらに、生き残った菌が耐性化する耐性菌の出現も問題となっている。(後略)

(引用終わり)

このウィキペディアの引用文の始めに、「人類の最大の脅威であった細菌感染を克服し」とあります。つまり抗生物質は細菌に効くのであってウィルスに効くのではないのです。それが前述した、「医学不要論」の引用文の、「ウィルス疾患が主体の風邪症状に、抗生物質が効くわけはない」ということです。

つまり風邪のウィルスが体内の細胞に感染して細菌となる。その細菌を抗生物質が殺す、ということです。つまりこれはいわゆる‘対処療法’というものであり、細胞に感染した細菌を殺すことによって風邪の症状は和らぎます。ですがウィルスそのものには何のダメージも与えていないためそのウィルスがまた細胞に入り込み、感染し風邪の症状が表れるということです。まあ、言い方を変えれば、‘問題の先送り’ということでしょうか。

私も実は数年前までは風邪を引くとすぐに「風邪には早めの対応が一番!」などという愚かな認識からすぐに病院に行き、よく抗生物質も含めて風邪薬を処方してもらっていました。

ですがその風邪が治るのがいつもだいたい10〜15日くらいかかっていました。そこでふと思いました。「10〜15日ってほっといても治る期間じゃねぇ?」って。なので直近の2回の風邪をひいた時は病院に行かないで薬も全く飲まないで休養をとるか普通に仕事もして生活していました。そしたら2回とも、熱も下がり、5日以内に完治しました。いかに無駄な薬を処方されていたか、と気づきました。

では最後にこんな私の経験や上述した「医学不要論」の引用文を象徴するようなことが「医者に殺されない47の心得」近藤誠 著 アスコム 刊 に記してあったのでその部分を引用したいと思います。

(引用開始)

タイトル:風邪薬は風邪に効かない。薬害でこんなに死んでいる

よく「風邪をを治す薬を発明したらノーベル賞もの」と医学不要論3言われます。風邪のウィルスは200種類もあり、DNA(遺伝情報)も変化しやすい。今はやり始めた風邪のウィルスを解析するだけで日数がかかり、ようやく薬が完成したとしても、すでにウィルスの遺伝子が異変しているから効かないんです。

では、市販の風邪薬(総合感冒薬)や、医者がくれる薬は?

すべて「症状を一時的にやわらげる」薬です。市販の風邪薬には、セキ、発熱、喉の痛み、鼻水などの風邪の代表的な症状を抑える成分が、少しずつ入っています。医者がくれる薬は症状別になっています。

どちらも飲むとしばらくの間、症状が軽くなります。でも間もなくぶり返して、また薬を飲むと、ちょっとラクになって・・・・。イタチごっこを繰り返し、「スッキリしな医学不要論4い」状態がダラダラと続くと思います。

風邪をひくと、体はセキや鼻水によってウィルスやその死骸を追い出し、体温を上げて、外敵と闘う白血球を活発に働かせようとします。せっかくのセキや熱を薬でおさえたら、病気との闘いに水をさすことになります。ウィルスは体にいすわり、なかなか治りません。

インフルエンザをワクチンで防げるとか、タミフル、リレンザなどの治療薬で治せるという実証もなく、薬害による脳症や死亡事件は数えきれないほど起きています。(後略)

(引用終わり)

皆さん、風邪をひいても特別な要因でもない限り抗生物質や風邪薬を飲むのをやめましょう! もちろん重大な症状を引き起こす可能性のあるインフルエンザワクチンも!!

‘エボラ出血熱’という金儲けの手口

昨日、テレビ東京のWBS(ワールドビジネスサテライト)というニュース番組を見ていたら、エボラ出血熱のワクエボラ1チンがどうのこうのとやっていた。見ていると「10年以上前からエボラワクチンの開発は行われているが、ようやく人に接種するためのエボラワクチンの開発がすすめられるといい」などとしていた。ようするに、「皆さん、これからはエボラ出血熱は怖い病気だからワクチンを打ちましょう!」ということを言っていたわけです。

私はこのエボラワクチンの報道を見ていてやはりこのパターンだな、と思いました。このパターンとは今までも行われてきた国やWHO(世界保健機関)などが人類にワクチン接種を行わせるキャンペーンのことです。

というのは数日前の朝日新聞 朝刊 にこの「エボラワクチンが来年6月末までに数十万人分製造される」(WHO見通し)」という記事があったからです。つまり新聞、TVなどを通じてエボラ出血熱の恐怖を煽って我々にワクチンを接種させ、製薬業界などが金儲けする、という構図です。

もう多くの人がエボラ出血熱の信憑性を疑っているわけですが、エボラ出血熱の病気にかかる人は赤十字に注射をうたれた人だけ、とか、ついさっきまで元気だったアフリカの人が裏でお金をもらって、突然、エボラ出血熱にかかった、ということで病気になったフリをする(すなわち仮病)などいろいろなエボラ出血熱は嘘だ!! とする情報が流れています。

そして私が読んだ新聞記事(10月25日付 朝日新聞)には「英国 グラクソ・スミス・クライン社のワクチンとカナダの政府系研究所などによるワクチンの2種類がそれにあたる」としていました。ではここでその朝日新聞の記事を転載します。

(転載開始)

世界保健機関(WHO)は24日、開発中のエボラ出血熱のワクチンについて、2015年6月末までに数十万人分、同年末までに100万人分が製造されるとの見通しを示した。この日の会見で、WHOのキーニー事務局長が述べた。

現在最も開発が進んでいるのは、英国グラクソ・スミス・クライン社などによるワクチンとカナダの政府系研究所などによるワクチンの2種類で、臨床試験の結果が今年12月にも出る。結果次第で、同月中にも医療従事者らに接種するという。

一般人も対象にした大規模なワクチン接種について、キーニー氏は「来年6月より前にはない」との見方を示した。封じ込めができなければ、12月には感染者の増加が最大毎週1万人に膨らむ可能性もあるという。

厚生労働省は24日夜、専門家会議を開き、国内でエボラ出血熱の患者が出た場合に、医師の判断で未承認の治療薬を投与する方針を決めた。有効性が確認されていないなどを患者に説明し、同意を得るのが前提。富士フイルム傘下の富山化学工業が開発した「アビガン」を主に想定している。

また、厚労省は同日、全国の30空港の入国管理局と連携し、入国者全員に流行国の滞在歴の確認を始めたほか、医療機関と連携を強化する対策を打ち出した。(松尾一郎=ジュネーブ、伊藤綾)

(転載終わり)

皆さん、でてきましたよ、ユダヤの息がかかっていると言われているグラクソ・スミス・クラインが。もうお馴染みですよね、このグラクソ・スミス・クライン。あの強度の痙攣などを引き起こし多くの人に副反応が発生した子宮頚がんワクチンの‘サーバリックス’を製造している製薬会社ですよ。

そんな製薬会社のワクチンをなんでこんな重病とされる‘エボラ出血熱'のワクチンとしてWHOは我々に接種させようとしているんですかね? 普通に考えたら世界中で進行中の重大な副反応を引き起こし続けている子宮頸がんワクチンを製造したグラクソ・スミス・クラインのワクチンは避けますよね。WHOもユダヤ裏社会とグルなんですかね?

エボラ2

アメリカの製薬業界の実態

数日前、NHKの‘クローズアップ 現代’という番組でアメリカで販売されているサプリメントの多くが、「効果があるのか疑わしい」と騒がれている、と報道しているのを見ました。

002それに対しナレーションで、「これは製薬会社が行なった実験で効果があれば国は確認しなくていい」という法律が原因だ、と流していました。これひとつとっても突っ込みを入れたいところですがそれ以外にも許されざるべきアメリカの製薬業界及びFDA(アメリカ医薬品局)の問題点が、私が以前読んで、非常に‘医療’というものを考える際に参考になった、「新・医療ビジネスの闇」崎谷博征 著 学研 刊という本に記してあったので以下に引用したいと思います。

(引用開始)

タイトル:ビタミン剤やホルモン剤も医薬品で‘パッケージング’

2005年、製薬会社のバイオストレイタム社は、ひとつのミスを犯しました。それは、彼らが数百万ドルをつぎ込んで発見したと大喜びした活性物質が、調べてみると「ピリドキサミン」だったということです。「ピリドキサミン」とは、ビタミンB6の化合物で、一般のドラッグストアなどで安価に売られているビタミン剤(サプリメント)です。

ビタミンB6は炭水化物の分解、神経系の活動、動脈硬化の原因となるホモシステインの代謝などを司る、重要な自然由来の栄養素です。

ピリドキサンは、長年使用されてきた栄養補助食品ですが、FDA(アメリカ医薬品局)は2009年、突然バイオストレイタム社以外のピリドキサミンの販売を中止したのです。その理由をFDAは「安全性に問題がある」からだとしていますが、それまで長年市販されて問題が起こったことはありません。これは明らかにFDAが資金提供受けている製薬会社を保護する目的でなされたのです。(後略)

(引用終わり)

003尚、この「新・医療ビジネスの闇」にはこのバイオストレイタム社以外の製薬会社もこのような贈収賄もしくはそのような悪質なやり方でアメリカ政府及びこのFDA(アメリカ医薬品局)に圧力をかけて市場シェアの独占や有利に販売活動ができるようにしているメーカーが多々あることをその製薬会社の例を出して書かれています。

さらに心配なのはそういった効果のないサプリメント等が今、甘利経産大臣等がアメリカ側代表と猿芝居(本当は始めから譲歩することがシナリオになっていると思われる)を演じているTPP交渉で譲歩しまくってこういった医薬品が日本市場に流れることが危惧されます。

このあたりがTPP交渉の対象になっているのか私には分かりませんが可能性は十分あると思います。何せTPP交渉で決まった事項は暫くの間、国民には秘密にしておく‘秘密規定’なる取り決めがあるのですから。

    

有機農業とは・・・・

昨日、シダーズは有機栽培で農業をされている方の講演会に行ってきました。この方は埼玉県の小川町で有機栽有機栽培4培で農作物をつくられている方で、有機農業の意義を多くの人に知ってもらうためにこの講演会を行なったということでした。また、この講演と同時にその有機野菜の即売もやっていて、シダーズも葉つき人参とわさび菜を購入しました。シダーズは最近かなり健康志向になっていて、それで思い立ってこの有機農業の講演会に行くことにしました。以下、拙い文章になりますがこの埼玉県小川町の有機農業を営んでいる方の講演内容の要旨を記したいと思います。

無農薬、有機肥料で栽培する意義

有機栽培で使う肥料 ---- 畜糞、油カスなど --- これに土中の微生物寄りつく。
多量の微生物が野菜などの作物の根から下の地中に満員電車のように所狭しと発生し、野菜等を病気にする有機栽培3病原菌が入る隙間がなくなる。⇒野菜が病気になりにくくなる。

これに農薬を撒くとどうなるか⇒肥料に発生した微生物が死ぬ⇒土中に隙間が発生⇒その隙間に病原菌が発生⇒野菜が病気になる。

※・観光ツアーなどで紹介される畑は農薬が撒かれている。

・農薬によって野菜への紫外線の影響はなくなると、ポリフェノールを野菜が生  成しなくなる。

この小川町で有機農業を行なっている農法

・タネは消毒済みのものを購入し、撒いている。←本当は栽培された農作物のタネ をそのまま使いたいが、現状では100%それで栽培するのは不可能。
有機栽培2
・農地は2年間無肥料で耕作された、もしくは耕作地ではなかった土地で栽培して いる。←法律で決められている。

・防虫ネットを使用している。←農薬を使わないことによる害虫の寄り付きを防  ぐ。

・栽培している過程でメタンガスが発生---これを生活に使用できるようにすること も考えている。

講演会の司会者の質問に対しての見解

司会者:有機栽培で農業経営は成り立つのか。

講演者:以前は共同運営(各農家が集まって共同で経営する)というかたちでやってたが経営的に苦しくて今は従業員8人からなる農業法人にしているが、決して楽に経営できているとは言えない。だが、何とか生活できるだけの経営はできている。

司会者:最近良く聞くF1品種とは何なのか。

有機栽培1講演者:1度栽培した農産物から各々の種を取り出し、よい作物ができるように交配してつくり出した種で栽培すること。ハイブリッド品種とも言う。このF1品種でつくり出した作物よりもその作物の種で栽培した作物、つまり次に栽培される作物の実り具合いに期待できる。

注:シダーズがメモしたものと記憶に残っているものをもとに書いているため、上記の内容に誤異があるかも知れません。

以上がこの有機農業をされているの方の有機栽培についての講演内容になります。シダーズはこの講演を聞いて、より無農薬、有機肥料で農作物をつくることの大切さを感じることができました。ちなみに、即売されていた野菜は、。この講演会の来場者の方がほとんどを買い尽くしたので、講演されたこの有機栽培をされている方はご慢心の笑顔で帰られました(⌒∇⌒)。

    ハウスクリーニング シダーズ   ハウスクリーニングのシダーズ

アスパルテームという人工甘味料

実はシダーズは最近、食の安全・安心というものに関心が高まるようになりました。というのはシダーズはこのブログでも4月に記させて頂いたのですが、青森で開業医をしている医師の方の健康に纏わる講演を聞いてから少しは健康に留意しようと思い、とりあえずそれまで1日に3〜4本飲んでいた缶コーヒーと水道水を飲むのをやめよう、と決心しました。
http://blog.livedoor.jp/shiderz402/archives/1772269.html http://blog.livedoor.jp/shiderz402/archives/1772575.html

すると目に見えて効果がでてきました。シダーズが長年それまで抱えていた慢性胃炎がほとんどなくなったのです。それまでは市販の胃薬を週に1〜2回ほど服用していたのですが、なんと缶コーヒーと水道水の飲用を止めただけで、2月から今日までの間で3回しか飲用してません。それもそのうち2回はお酒の深酒けをした翌日のもので、その深酒けがなければこの半年以上の間で、週1〜2回の胃薬の服用がたった1回、ということになります。

なのでシダーズは食の安全・安心ということに関心が高まったのですが、シダーズは健康を害するものの大きな要因のひとつに‘食品添加物’がある、という結論に達しました。それは缶コーヒーの飲用を止めたことからそういう結論に達したのですが、この缶コーヒーには多くの食品添加物が含まれています。

そこでシダーズは食品添加物に気をつけるようになったのですが(コーヒーそのものに胃に害を起こす作用がある、という一般論はウソです。その根拠についてはここでは省きます)、その中で最近、医師の方々が食品添加物の一つである人工甘味料の‘アスパルテーム’、という添加物が非常に健康を害する、という主張をされるようになりました。これはよく、市販されている‘カロリーゼロ’を謳った清涼飲用水に含まれているようです。その‘アスパルテーム’の人体に及ぼす害について触れている「新・医療ビジネスの闇」( 崎谷 博征 著 学研パブリッシング発行) という本のその部分の1部をここに引用したいと思います。

(引用開始)
2004年9月15日、アメリカ・カリフォルニア州サンフランシスコで、アスパルテーム製造元のニュートラスウィート社や米糖尿病協会などを相手取った集団訴訟が起きました。この訴訟で原告側は、ニュートラスウィー...ト社に対して、「アスパルテームは人体に有害であり、糖尿病にも効能がないことを知りながら販売し続けていることは違法行為である」として、3億5000万ドル(約350億円)の損害賠償を求めています。

起訴事実には、当時の国防長官のドナルド・ラムズフェルド氏がサール薬品の社長に就任していた時代、長年にわたりFDA(アメリカ医薬食品局)が禁止してきたアスパルテームを、政治的圧力を用いて合法化したという違法行為も含まれています。

カリフォルニア州では、同じく他にも3件、同様のアスパルテームに関する訴訟が起こされています。コカコーラ、ペプシ、バイエル薬品、ダノン、ニュートラスウィート社など、12社を相手どったこれらの訴訟では、「アスパルテームが人体に有害な神経毒であることを知りながら故意に食品に混入している事実」が訴えられています。原告側は、これらの企業が腹痛、関節炎、間接リューマチ、喘息、脳腫瘍、慢性疲労、性的機能不全、記憶障害、鬱、眼痛、高血圧、など、アスパルテームが引き起こすさまざまな症状について認知しているとしています。

一方、被告企業側は、アスパルテームは安全であるとして、引き続き食品に使用していく姿勢です。こういった数々のアスパルテームの副作用が論文報告されても、FDAはかたくなに「人工甘味料」として安全であると言い張っています。

1996年、ノースイースタンオハイオ大学のラルフ・ウォールトン教授(臨床心理)は、アスパルテームにの安全に関する166編におよぶ医学論文調査を発表しました。そのうちサールや味の素がスポンサーとなった研究では100%が安全であるという結果である一方、独立機関が行なった研究では92%の割合で毒性が指摘されています。独立機関が行なった残り8%は、じつはアメリカ食品医薬品局がおこなった研究であり、サールとの癒着が疑われています。

つまり、独立機関がおこなった研究はすべて「アスパルテームは毒だ」と言っているのです。一方、「アスパルテームは人工甘味料として安全だ」と言い張る根拠となっている医学研究は、すべて利害関係者によっておこなわれたものなのです。
(引用終わり)

以上が‘アスパルテーム’の人体に及ぼす害についてしるされている項目の1部になります。この‘アスパルテーム’が含まれている清涼飲料水が我々がよく行くスーパーやコンビニエンスストア等で売られているのです。

もちろんこのような添加物の害を受ける際の人の免疫力には個人差があるので一概に‘食したらいけない’、と言い切れるものではないかも知れません。ただ、上記のような事実が現実に起っている、ということは心に留めておくことの必要性があるようです。

アスパルテーム

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