昨日、「断薬のススメ」内海聡 著 KKベストセラーズ 刊 という本を読んで「西洋医学のはじまり」について記させて頂きました。今日は「ワクチン」についてこの「断薬のススメ」を引用しながら書いていきたいと思います。ではまずは同著からそのワクチンについて記されている部分を引用するところから始めたいと思います。
（引用開始）
タイトル：現代医学の問題を親が理解することが重要
拙著で何度も述べてきましたが、すべてのワクチンに効果はありません。ワクチンに例外がないということが原
則中の原則です。さらに、あらゆるワクチンは必ず病気を生み出します。子宮頸ガンワクチンであれ、インフルエンザワクチン、ポリオワクチン、ヒブワクチン、MMRの麻疹や風疹のワクチン、DTPのジフテリアや破傷風、百日咳のワクチン、B型肝炎ワクチン、BCG、すべて効かないということがわかっています。
ところが、例外を持たせようと考える親たちがいます。そのような親たちが基本的にワクチンによる後遺症の問題から逃げようとします。精神薬と同様に、己の発想を変えられないのです。特に子供はまだ幼くて自分で考えられないのですから、親が発想を180度ひっくり返して転換できていなければ克服することが100％不可能です。ですから、親が理解することが非常に重要です。（後略）
（引用終わり）
つまりどんなワクチンであろうと全てにおいて全く効果がなく、しかも親が子供に打たせたがる、ということのようです。では次に昨日同様に「新・医療ビジネスの闇」崎谷博征 著 Gakken 刊 からそのワクチンについて、上の引用文にでているうちのDTPのジフテリアのワクチンとB型肝炎ワクチンの２つのワクチンについて詳しく書いてあったのでその部分を引用します。
（引用開始）
タイトル：ワクチンの副作用で訴えられることはない
アメリカで、子供にワクチンのガイドラインを作成しているのは「AAP」（アメリカ小児学会）です。この団体は、ワクチンメーカーである製薬会社から献金を受けていますが、額は公開していません。また、自分たちの勧めたワクチンの副作用で訴訟になった場合、担当小児科およびワクチンメーカーは免責とする法律を制定するよう、AAPは議会のロビー活動を通じ、圧力をかけてきました。その結果成立したのが1986年の「NCVIA]（連邦小児ワクチン障害法）です。一般的には、「安定したワクチン供給を保証するために、訴訟から製薬会社を保護することを目的として作られた」ことになっています。この法律によって、1989年以来、約2,500件のワクチン障害の訴えに対し、18億ドル以上を連邦政府が拠出しています。このお金はワクチン接種による事故に対処するための積立であり、原資は国民の税金です。
1992年に、DPT（ジフテリア、百日咳、破傷風混合）ワクチン接種後の痙攣発作による重い脳障害で、両親がワイス社（現在はファイザーが所有）に対して訴訟を起こしました。この両親は、「より反応性の低い精製された百日咳ワクチンが生産可能であったのに使われなかった」と主張しましたが、NCVIAによってワクチンメーカーは免責となりました。実はこのDPTワクチンは安全性に問題があり、1998年には市場から回収されている代物だったのです。
さらにワクチンによる副作用のリストに今回の痙攣発作が入っていたのですが、この裁判の前に削除されていたため、NCVIAによる補償も受けることができませんでした。症状のリストを変更するだけで、「その症状はワクチンの副作用に該当しない」と逃げ通すことができるのです。日本の水俣病などの訴訟でも同じことがありました。
2011年4月には、アメリカ政府は、B型肝炎ワクチン接種と全身性エリテマトーデスという難病の慢性炎症疾患との間の因果関係を認め、ワクチン被害者であるタムブラ・ハリス氏に賠償金を支払うことを発表しました。ハリス氏は、この件で2001年に提訴しましたが、これがNCVIAに該当すると認められたのは、10年後の2011年3月です。じつは、この裁定が下されたときには、すでに氏は亡き人になっていました。2009年に亡くなったので、この裁定を知ることはできなかったのです。（後略）
（引用終わり）
アメリカの製薬会社がワクチンで国民の健康を犠牲にしてまでカネ儲けするために連邦議会にロビー活動を行い、「NCVIA」（連邦小児ワクチン障害法）なる悪法を成立させる。この法律によりワクチンが原因で接種した人
が障害を負って製薬会社を相手に裁判をおこし敗訴しても賠償金は製薬会社ではなくNCVIAが払う。他の製薬や商品とは違って裁判に負けようが、勝とうが製薬会社に損失は生じない。生じるのはNCVIA、つまりアメリカ政府側になる。しかもその損失の賠償金はやはり国民の税金が使われる。言い換えればこのような悪徳な製薬会社が、国民の健康を犠牲にして、カネ儲けさせているのを結果的に、アメリカ国民が手助けしていることになってしまっている、ということです。もちろんこの上記の2つのワクチンだけでなく、他の多数のワクチンにおいても同様です。では次に最初の引用文に書いてあるワクチン群の中の子宮頸ガンワクチンについても「新・医療ビジネスの闇」に書いてあったのでその部分を引用します。
（引用開始）
（前略）一方、インドでは子宮頸ガンワクチンである、メルク社の「ガーダシル」の公的医療における有用性と受容性を調べる2年間の研究プログラムがおこなわれ、その結果、ガーダシルを接種した120人の女子の中から、4人の死亡を含む多数に問題が生じました。ICMR（The Indian Council of Medical Research/インド医療研究評議会）がただちにこのプログラムを停止するよう命じています。
また、アメリカ連邦政府のワクチン有害事例通知システム（VAERS）には、2006年に子宮頸ガンワクチンが導入されて以来、9,000件以上の問題報告（死亡以外の健康被害は、胃障害、てんかん、頭痛や早発初経）を受け取っています。この問題の中には、少なくとも28件の自然流産と32件の死亡例が含まれています。ヨーロッパでも、2007年には、オーストリアで19歳の女性、続くドイツで18歳の女性が、ガーダシル接種後に死亡しています。2009年には、イギリスでグラクソ・スミス・クライン社のHPVワクチン（私の注：子宮頸がんワクチンのこと）「サーバリックス」の接種直後に、14歳の少女が死亡しています。（後略）
（引用終わり）
この子宮頸がんワクチンの重篤な副反応（いつから副作用を副反応と言うようになったのか？おそらく副作用という言葉が悪いイメージを持つようになったため、その悪いイメージを払拭するために言葉を変えたと思われる）を引き起こした事実は日本でもあり、ニュースでかなり一時期大々的に報道されたようなので記憶に新しい方も多いかと思います。では次にその日本で重篤な副作用を患った杉並区の当時中学生だった方のことが記されている、2013年3月9日付朝刊の東京新聞の記事を転載します。日本でも深刻な、子宮頸がんワクチンの接種による被害がでていることを改めて認識するためにです。
（転載開始）
タイトル：子宮頸がんワクチン重い副反応---中学生 杉並区認め補償へ
子宮頸がん予防ワクチンの接種を受けた東京都杉並区の女子中学生（14）が、歩行障害や腕のしびれなどの症状がでて1年3ヶ月間、登校できない状態だったことが分かった。無料接種した区は「予防接種の副反応」と認め、救済制度を設けて補償する方針。法定ではなく、任意の予防接種で、自治体が独自に補償するのは異例。開会中の区議会で明らかになった。
ワクチンは3回接種する「サーバリックス」。母親によると、2011年10月、区内の病院で2回目の接種を受けた直後からしびれなどの症状が出た。その後、歩行困難な状態になった。入院も20日間に及んだ。今年1月には登校できるようになった。
厚生労働省によると、英社製のサーバリックスは09年12月に販売開始。昨年8月末までに663万人が接種し、956人の副反応が報告され、うち1人が死亡している。症状は失神が多く、運動障害、手足の痛みなどもある。
区は同ワクチン接種を無料で実施。現時点でこの中学生以外に補償の対象になる副反応は把握していないという。国は法定接種として進める閣議決定をしている。
（転載終わり）
この記事によると、日本でも２つある子宮頸がんワクチンのうち（2つある、というのは私が知っている数は、という意味。その他にも国内に流通しているのかどうか確かなことはわかりません）１つである「サーバリックス」だけで接種した663万人のうち死亡者1人、死亡まで至らない副作用が発生した人が956人いる、ということです。では次に同じ東京新聞の同年4月22日付朝刊の記事にこのワクチンの効果を議論する「ワクチン評価に関する小委員会」の記事があったのでここに転載したいと思います。これはこのような非常に危険なワクチンを国（政府が）が国民に勧奨するようになるまでの経緯が記されているものです。
（転載開始）
タイトル：ワクチン審議の４人 製薬会社から寄付金
予防ワクチンの効果について議論する厚生労働省の「ワクチン評価に関する小委員会」（委員長・岡部信彦国立感染研究所感染情報センター長＝当時）の複数の委員らが、評価対象のワクチンを製造している製薬会社から寄付金などを受け取っていたことが分かった。厚労省などは「金額も公開しており、問題はない」としているが、「利益相反」を指摘する声が上がっている。＝関連記事㉔㉕面
委員である医者らが同省に申告した資料によると、資金を受け取っていたのは6委員のうち4人。提供していたのは、子宮頸がんワクチンを製造するグラクソ・スミスクラインとMSD（いずれも本社・東京）、同じくインフルエンザ菌ｂ型（ヒブ）の武田薬品工業（同大阪市）、小児用肺炎球菌のファイザー（同東京）など。
申告は金額について��50万円以下��50万円超〜500万円以下��500万円超--のいずれかにチェックを入れる方式。大半が50万円以下だったが、MSDから岩本愛吉・東大医科学研教授、武田薬品から宮崎千明・福岡市立西部教育センター長が「50万円超〜500万円以下」の資金を受領したとしている。
小委員会は2010年8月〜11年3月に開かれ、この3ワクチンを含む9ワクチンについて議論した。いずれも「接種促進が望ましい」という結論に至り、同省予防接種会に報告された。3ワクチンは今月から、予防接種法に基づいて国が接種を勧奨し、全額公費負担となる定期接種扱いになっている。
（転載終わり）
一応書いておきますが、欧米の医療利権の連中とかがこの寄付金の数十倍〜数百倍貰っているのと比べて金額が低い、などということはどうでもいいことですよね。
上述した「新・医療ビジネスの闇」の引用文と東京新聞の女子中学生の重篤な副作用の発生を含む子宮頸がんワクチンの副作用の記事を読んだだけでも、この記事内容はは問題であると思います。
「断薬のススメ」で著者の内海氏がはっきり、「全く効果がない」と断言し、「新・医療ビジネス」の著者の崎谷氏が世界各国において、死亡を含む多くの危険な副作用が多数発生していることを事実をもって検証できている、その、子宮頚がんワクチンを、厚労省の「ワクチン評価に関する小委員会」が「接種望ましい」ということで、同省予防接種会に報告し、国が接種を勧奨した。しかもその「ワクチン評価に関する小委員会」の委員は製薬会社から寄付金という‘カネ’をもらっていた。
こういったワクチンに纏わる一連の流れが日本にあるということです。
