ＣＳＲから学ぶ知恵

民間企業のＣＳＲ担当者が集まる「ＣＣネット」という会議に参加した。

会場は、会員企業の持ち回り。
今回は、お台場の昭和シェル石油本社で行われた。
１階の受付の隣には、「わたしのまちの○と×」という環境フォトコンテスト結果が展示されていた。
一般部門の最優秀作品は、山積みになった廃船の写真。
ジュニア部門では、日常の皿洗いの写真だ。
社会のいろいろなレベルの問題を幅広くとらえたコンテストで、“環境”という言葉の射程の広さをよく反映しているように思う。

先日参加した中央区の企業のＣＳＲ担当者が集まる「中央ぷらねっと」とも一部出席者が重なっていたが、いずれの会議も、霞が関の会議との大きな違いは、女性比率が圧倒的に高いことだ。

会議では、各企業の取り組みが紹介された。
・発展途上国に学校を建設
・障がい者へのＩＴコミュニケーション支援講座や、福祉車両の寄付
・子育てママへのＩＴ講習（子育て後の再就職・社会参加を目指して）
・余ったカレンダー・手帳の収集
・海岸清掃

・・・様々あるが、私が今回知ったのは、身近なところで国際貢献できる次の２つの仕組みだ。
いずれもＮＰＯがつくっている仕組みで、じわじわと社会に普及しつつある。

１つは、ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯという取組。
社員食堂でカロリー控えめのメニューを選び、同時に２０円を発展途上国に寄付することで、先進国でメタボや生活習慣病を予防し、途上国を飢餓から救うという一石二鳥のコンセプトである。

もう１つのＢＯＯＫ　ＭＡＧＩＣでは、読み終わった本をダンボールに詰めるだけで、日本どこでも送料無料でブックオフが引き取ってくれる。
古本の買取り代金がＪＥＮを通じて途上国支援に使われるのである。

こうした活動は、知名度の高い企業が取り組むことで、社会の信頼を得て、さらに広がり、社会貢献の成果が上がっていく。
そして企業側にとっても、これが広がれば広がるほど、企業イメージアップにつながり、収益につながっていく。
いわゆるＷｉｎ−Ｗｉｎの関係である。

企業や人々のインセンティブをうまく利用して、公益の目的を達成するための資金を回していく。
経済発展を遂げた国ならではの資金循環モデルをつくることにもっともっと多くの知恵を集めたい。

パンデミックに克てるか？

新型インフルエンザ対策が急務である。

鳥からヒトに感染する鳥インフルエンザウイルスが、ヒト・ヒト間で感染する強力なウイルスに変異するのが新型インフルエンザ。
誰も免疫を持っていないこの新しいウイルスが、ヒト同士で感染するとなれば、他国で発生したとしても、世界中の航空路線を通じて、国内に入ってくるのは時間の問題と言われている。

パンデミック（世界的な大流行）となれば、最悪の場合、日本国内で６４万人が死亡するという試算もある。
また、「本当に起こるのか」ではなく、「いつ起こるか」の問題とも言われている。

国では、与党の対策ＰＴが提言を出し、政府が本格的な対策に乗り出している。
自治体や企業の取り組みも始まっている。

新聞やＴＶの報道も増え、ちょうど映画「感染列島」も封切りとなって、国民的に関心が高まっている。

こうした中、総務省の新型インフルエンザ対策担当として、政府・自治体の調整をしながら感じるのは、対策のほとんどを実施するのは現場の自治体であり、政府がどれだけ現場感覚を持って政策をつくれるかが対策の決め手となるということである。

そんな思いもあって、先日、愛知県で行われた新型インフルエンザ対策の総合訓練の視察に出かけた。

午前中の県庁での対策本部では、海外発生、国内まん延などそれぞれの段階に応じて、地域の状況のシミュレーションに基づき、担当部長が知事に対策を報告する訓練があった。

神田真秋知事が「県民への迅速で正確な情報提供と、パニックの防止」をしきりに強調されていたことが印象に残った。

被災地に救助部隊やボランティアなど、たくさんの人たちが乗り込んでいく地震災害と異なり、新型インフルエンザは『人々ができる限り活動を控え、接触機会を減らす』ことが被害拡大の防止の決め手になる。
人々が通勤を控え、外出自粛するには、“非常事態においても継続しなければならない仕事”はどこまでか割り切る必要があり、事前の職場におけるコンセンサスと、発生後の段階に応じた行政からの正確な情報提供が不可欠である。

また、国民が外出自粛し、家にこもっているだけはパニックは防止できない。
これは自分に当てはめて考えてみるといい。
そもそも新型インフルエンザとは何か、いつまで外出できないのか、どういう症状が出たら感染の可能性があるのか、どこで診察を受ける必要があるのか、生活必需品の供給体制はどうなのか・・・・。
基本的な情報提供やしっかりしたサポート体制がなければ、不安が募るばかりであろう。

一方、人や物の動きが止まり、企業活動や人々の消費行動が停滞すれば、経済への影響が甚大である。
ここが、新型インフルエンザの相克であり、“経済活動と感染防止のいずれを優先するのか”という究極の選択を迫られる場面も想定される。


愛知県での午後の訓練は、知多半島・美浜町にある知多厚生病院で行われた。
陰圧テントを設営し、発熱した人たちが新型インフルエンザ感染の疑いがあるかどうか診断する“発熱外来”を運営する訓練である。

訓練後の反省会では、医療関係者などから「パンデミック期に発熱外来を訪れた人のうち、感染可能性がなく検査不要な人に対して『心配ないから帰ってください』と伝えた場合、あっさり納得してくれるだろうか」という懸念の声があがっていたのが印象的だった。
現場で大切なのは、人の心。
人々の不安を払しょくするには、理屈だけではいかない面があり、こうした現場の声は、机上の議論ではまず出てこない指摘である。


政府は今後、いわゆる“社会機能維持者”（パンデミック期に最低限のライフラインや社会インフラの機能を維持するために必要な人員）を特定・把握し、ワクチンを優先接種する方針である。
パンデミック・ワクチンの全国民分の製造には、新型インフルエンザが発生してから一定の期間かかるため、初期段階においては、感染リスクのある社会機能維持者を優先するのである。

この際、反省会での指摘を踏まえれば、発熱外来で感染なしと診断された人から、ワクチン接種を求められた場合も、「優先順位が低いので接種できません」と断らなければならない場面がありうる。
こうした場面で混乱が起きないようにするためには、ワクチン接種の考え方についても、国民との共通理解を築きあげる必要がある。


パンデミックに対して、国民が冷静に受け止め、整然と乗り越えることができるかどうか。
まさに日本国家の命運を賭けた国民的な闘いとなるのではないかと思う。

そのための重要な要素は、国家的・国際的視点から政策立案をする国と、国民と現場で直接向き合う自治体との強固な連携・協力体制である。

両者の円滑な意思疎通と信頼関係の醸成を進め、危機に当たってこの両輪をしっかり機能させていくため、努力していきたい。

出力倍増！

「出力倍増」。

これが新年の目標である。

自分で勝手につくった目標ではあるが、以下、少し解説してみたい。

昨年の流行語大賞になった“アラフォー”とは４０歳前後の、特に女性を指すそうだが、ともあれ私もアラフォーの年代に入ってきた。
一般に、４０歳前後ともなれば、１０数年の社会経験・人生経験を経て、職場においてもある程度の役割を与えられるようになる。

この段階で、さらにネジを巻き直して、良い仕事、良いアウトプットを出す努力を一段と強めてみようと考えたわけである。
アラフォーなら、これまで蓄積した仕事経験によって、ラクに仕事をする術を知っているわけだから、“従来と同じ程度の出力で済まそう”と思った瞬間に、大した仕事ができなくなるように思う。
何かを進めようとする際に、想定されるリスクが目に浮かぶため、リスクを冒さない方向に走り、弁明ばかり考え、果ては許すまじき“事なかれ主義”の悪弊に陥る懸念すらある。

あと一歩踏ん張ればやれる仕事も、漫然と大儀だな〜と思った途端に成し遂げられなくなる。
一歩前に出れば、社会にインパクトを残せるはずなのに。


でも、だからといって、忙しくしているばかりでは出力倍増にはならない。
何かに追われて仕事をしているだけでは、視野狭小に陥るのが関の山だ。

仕事において「出力倍増」するためには、発想の転換、イノベーションが必要である。
特に、組織で働く者としては、自分だけでなく、職場の同僚の士気を鼓舞し、常に新鮮な気持ちで物事に取り組む組織風土を作り出す努力も必要になってくると思う。


ただ、ここでいう「出力」という言葉は、今のところ厳密に定義していない。
経済用語でいえば「労働生産性」に当たるのかもしれない。
が、しかしそれだけではなく、自己実現、家庭生活、地域社会、国民福祉・・・およそ人が生きる上でかかわるすべての場面において生み出される付加価値をイメージしている。


また、「出力倍増」とは、個人の目標であると同時に、社会の変革目標にもなりうる。

少子高齢化で人口が減る中にあっても、一人々々の出力が倍増すれば、幸福度は向上するはず。

個人の趣味、文化芸術、音楽、スポーツといった分野はもちろん、日常的なちょっとした場面でも、これまで出力されなかった分野で、少しずつ出力を高めていくことで、社会はずいぶん変わると思う。

男性が、育児や家事への出力を増やす。
専業主婦が社会への関わりを増やす。
無関心だった人が選挙の投票に行く。
電車やバスで、子どもやお年寄りや障害者をいたわる。
親が、学校教育や行事に協力する。
家庭や職場で、環境負荷を減らすための行動をとる。
笑顔と少し大きな声であいさつする。
軽い運動とカロリー控えて健康づくりをする。
・・・・・

「所得倍増」が国家的な目標だった頃は、人々はそれぞれの仕事をそれぞれに頑張れば、右肩上がりに所得は上がり、社会は豊かさを増したのだろう。
しかし、出力倍増の求められる現在、人々は、組織中心・タテ割り社会でそれぞれの仕事に一生懸命になるだけでは、社会は豊かにならない。

職場だけでなく、家庭や地域社会の一員として、自分の責任領域を再認識し、役割をしっかり果たしていかなければならない。

何も一人ですべてやる必要はない。複数の当事者でネットワーク的に実施すべきこともある。

社会全体でみた場合の「出力倍増」とは、自分の力量を発揮する場面を多元化するとともに、多様な人々の重層的ネットワークを駆使して、世の中を動かしていくことと言えるのかもしれない。

こうした「出力」のあり方について、今後、さらに考えを深めていこうと思う。

公のために働く人の待遇

鵜尾雅隆さんとＮＰＯのファンドレイジングについて議論した。

鵜尾さんは、２月立ち上げ予定のファンドレイジング協会の中心人物でもある。
私も、少し前にこの協会の賛同者に名を連ねさせていただいたが、その後賛同者はものすごい勢いで増え続けているようで、現時点でなんと３００名を突破している。

これは世の中が動く兆候だと思う。
多くの人たちが「この地域や社会を何とかしなければ」と思ってＮＰＯを設立し、「でもなかなかうまくいかない」というフラストレーションを感じているのだと思う。
政治や行政に頼ることなく、ＮＰＯという形で社会の質を高め、自らの力で社会変革を起こそうという方々の心意気が伝わってくる。


さて、今回の鵜尾さんと議論した中で、どうしても国民的な意識の変化を要する問題が１つあることに気がついた。

ＮＰＯで働く人の給与についてである。

「日本ほどＮＰＯは無償ボランティアだと思われている社会は世界にない。米国のＮＰＯでは事務局長の年収が１０００万円を超えている団体も多い。７００万円ぐらいはざらににある。」

ＮＰＯは、行政と並んで（あるいは行政に取って代わって）社会変革を担うプロフェッショナルなのである。
そこで活動する人に対して、それ相応の処遇がなければ、十分な役割を果たすことはできない。
ＮＰＯの活動には、無償ボランティアの方々の協力を得た活動が多いのも事実だが、組織の中核で業務運営する人が無給・低給では、話にならない。

また、ＮＰＯが日本社会でなかなか認められない大きな要因も、ここにある。
就職しても食っていけない組織には、有能な人材がなかなか集まらないのは当然である。
就職先と認知されないような組織が、社会変革の担い手としてどこまで認知されるだろうか。

最近私は、総務省を志望する学生への説明会の場で、「この中で総務省かＮＰＯかで就職先を迷っている人？」なんて言ってみるのだが、冗談にしか聞こえないのが現状である。
（もちろん、「ほら、パブリックのための就職先の選択肢が公務員しかないような社会じゃつまらないよね？みんなで変えていこうよ」と続けるのであるが。）


関連する話として、風潮として気になるのは、ＮＰＯに限らず「公のために仕事をする人は、カスミでも食ってろ」と言わんばかりの言論が多いことである。

首長の選挙公約で「退職金もらいません」とか「給料○％カットします」との主張がやたらと支持されることが多い。
最近では、総理が居酒屋でなくホテルのバーに行くことを批判する報道が続いたこともあった。（一国の総理ともなれば、多少高級でセキュリティの高いところに行ってもらってもいいような気がするのだが。他国の首脳はどういうところへ行くのだろうか？）

良く言えば、“公共に奉仕する人は、贅沢をせず、私財を投げ打ってでも奉仕すべき”との精神だろうけれども、悪く言えば、現実を見ない議論である。
給料が高すぎるかどうかは、仕事ぶりとの比較でみるべきなのである。
また、良い仕事を期待したいなら、そのための対価は認めるべきであって、給料は安く、仕事は一人前に、を期待してもあまり期待どおりにはいかないだろう。

こうした点は、税金で賄われる（したがって「税金の無駄遣い」と常に隣合わせの）行政と、寄付で賄われる（ようにしたい）（したがって「寄付して良かった」と思われるかどうかが死活問題の）ＮＰＯに、本質的に共通することではないかと思う。

もちろん、私たち自身が、まずはしっかり仕事をして、その仕事ぶりを分かりやすく伝え、国民から支持される組織たらんとすべき点も、共通である。

行政、ＮＰＯで働く皆さん、ともに頑張りましょう！

不信の連鎖を断ち切れるか

作家の村上龍さんが、日経新聞経済教室に「信頼回復で閉塞打破」をテーマに寄稿していた。

【以下抜粋】
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日本社会は、各層、各組織相互の信頼が失われつつあって、今回の経済危機でさらに鮮明に表面化した。
与党と野党、与党内の各グループ、官僚と政治家、内閣と議会、経営と労働、正規社員と非正規社員、富裕層と中間層と貧困層、自治体と中央政府、老年層と若年層、そして国民と国家、さまざまな利害の対立が顕在化し、不信の連鎖が起こりやっかいな悪循環が始まっているように見える。
・・・

昨年秋以来いわゆる派遣切りが多発した。
マスメディアは契約を打ち切られ寮を追い出される派遣労働者や期間工の窮状を主に報じた。
契約を切られる労働者の側からの報道が間違っているというわけではない。
だが、急激な販売減、需要減で赤字になった輸出企業が雇用をそのまま維持すればどうなるのかという経営側の状況はほとんど知らされない。
・・・

経営を悪役とする労働側に沿った報道は、経営と労働、非正規労働者と正規労働者間の対立と不信を増幅させる。
マスメディアに求められるのは、各層、各組織間の信頼を醸成するための、客観的な情報の提供と事実のアナウンスメントである。
被害者意識を煽り、問題を矮小化してドラマチックに報道することで、不信の連鎖とシステムの機能不全が引き起こす悪循環が、逆に隠ぺいされる。
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正月に、ある企業で働く友人が「日本企業が生き残りを賭けて体質強化に必死に取り組んでいる中で、派遣労働者の問題一色の報道のあり方は疑問」と言っていた。

現代社会におけるマスコミの影響力はいよいよ増す一方であり、政治家や企業経営者、行政官がどんな仕事をしても、報道のされ方如何によって、国民からの評価が大きく左右される。

各層間の相互不信の根本原因がメディアにあるわけではないと思うが、しかしメディアが「対立と不信の増幅」をするのは、忌々しき問題である。

いたるところに社会のスキマが生じてしまっている現代日本の社会の改修が急務となる中で、マスメディアには、スキマの増幅ではなく、「各層、各組織間の信頼を醸成するための、客観的な情報の提供と事実のアナウンスメント」を期待したい。

そして、本質的には、この社会のスキマは、公務員をはじめとした国民自身が埋める努力をしていかなければならない。
隣人への無関心、公共への無関心が横行し続ける世の中ではいけない。

バッシングされまくっている官僚にしても、官僚同士が内輪で「一部のダメな官僚を取り上げて、まじめに頑張っている官僚全体を批判するマスコミはひどい」などとぼやいていても、問題は何ら解決しない。
これは私の感覚だが、おそらく「まじめに頑張っている官僚」が、今の仕事のスタイルのまま、２４時間３６５日一生懸命働いたとしても、国民から官僚への信頼を取り戻すことにはならないだろう。
どうあれ仕事の仕方を批判されているからには（縦割り行政にしろ、コスト意識の欠如にしろ、天下り問題にしろ）、その指摘は真摯に受け止めて、問題解決に向けて新たなビジネススタイルに切り替えていくべきだと思う。

村上さんも「高度成長によって失われたものもあって、それらを新しい形で再構築するというのが、中長期的な対策になりうるのだと思う。もっとも重要なものはいうまでもなく『環境』、それと『家族・世間などの親密で小規模な共同体』だろう」と述べている。

従来の組織中心のタテ割り社会から１歩前進して、多くの人が、組織や世代を超えた横断的、地域主体的な社会への質の転換に携わっていくという、日本人全員の努力と挑戦が求められているように思う。

「政治が、マスコミが」などと、誰かを批判し、誰かがやってくれるのを期待するなんていうのでなく、すべての日本人が、常に社会の当事者意識、参画意識を持ち、子どもたちの世代に引き継げる豊かな国を作り上げていきたいものである。

ビストロ・しげっぷ

年末年始は、愛知の実家に数日帰省した。

暗黙の（？）ルールで毎年、弟・妹一家も含め、親族が一堂に集まることになっている。

いつも新年を迎えるにあたり、何か新しいことをやってみようという気分になるのだが、今回の年末年始には新しいことが２つあった。

まず、私の数少ない「嫌いな食べ物」の１つはオリーブなのだが、フランスやスペインに旅行したときにも出会えなかった“美味しい”オリーブが実家にあったのである。
親戚が伊勢丹新宿店で買ったものを持ってきてくれたらしい。
黒と緑の２種類あり、緑のほうは少ししょっぱ過ぎたが、黒いほうはほんのり甘味があって美味！

最近は美味しい食べ物との出会いがたまらなく嬉しい。
このオリーブと出会った１２月３０日を「オリーブの日」と名付けることにした。
毎年この日には伊勢丹のオリーブを食べようと思う。


もう１つは、弟と二人で料理を作ったこと。

メニューは、ブリ大根と豚キムチサラダ、そして私が広島在住の頃に売り出しが始まった「ええじゃん鍋」を作ってみた。
ええじゃん鍋には、一般家庭向けレシピはないのだが、牛肉・豚肉・牡蠣を一緒に入れ、野菜は里芋・ゴボウ・ネギなどを入れて、味噌仕込みにすれば、本物っぽくなるだろうと。
（牡蠣はもちろん広島産を購入したが、さすがに愛知のスーパーに広島牛は売っていなかった。）


大家族で過ごしていると、“女はみんなで台所で料理。男はみんな食事が出てくるのを待ってるだけ”という構図になりがちだが、毎食毎食待つだけの状態に飽き足らず、身近なところから“変化”を起こしてみたのである。

名付けて、ビストロＳＭＡＰならぬ「ビストロ・しげっぷ」。

女性陣は「何だか手持ち無沙汰」なんて言いながらも「何が出てくるかわからない」と喜んでくれたようである。（なるほど、そういう喜び方っていうのもあるんだ。）

今年は「ビストロ」なのに和食だったが、来年からは洋食に挑戦するべく、弟とメニューを考えておこうと思う。