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疲れていたというよりも昼ごはんの食べ過ぎで夕方早くに寝てしまいました.
朝08h00のJournal Belgeを見て 昼過ぎの15h00 Journal Suisseを見てました.スイスのフランス語はフランスのフランス語と違いが判りませんでした.夕方の18h30 Journal de France 2は寝てしまってみていません.今日もプーティンを食べようと思っていたのに寝てしまっては仕方がありません.
しかし朝3時に目が覚めてしまっては困ります.コーヒーを飲みながらtv5.caを見て時間をつぶしています.
04h00からの On n'demande qu'à en rireです.
日本時間だと14日なわけでお盆休みです.

被災住職、苦悩深まる3度目の盆 檀家失い酒浸りの日々

 東日本大震災の被災地に3度目のお盆が巡ってきた。犠牲者を供養し、地域の住民をつなぐはずの住職が苦悩を深めている。離ればなれになった人たちの結びつきもなかなか戻らない。

 【伊藤喜之】津波に襲われた宮城県北部の集落。かつての家並みは消え、跡地に夏草が茂る。山際の高台に一軒の寺がぽつんと残っている。

 津波に耐えた本堂。迎え盆の13日朝、住職(76)がひとり正座し、読経した。

 終えると、寺の敷地にあるプレハブ小屋に。墓参りにきた檀家(だんか)に、窓越しに声をかける。「おめえだったか。ご苦労さん」。ただ、小屋から外には出ない。

 震災の前は、迎え盆の日に檀家を1軒1軒回っていた。だが、津波で檀家76軒のうち57軒の自宅が流され、12人が死亡。位牌(いはい)も仏壇も流された家が多い。生き延びた家も散り散りになった。

 住職はプレハブ小屋で一人で暮らす。妻(70)と三女(42)は2キロ離れた仮設住宅で生活し、妻が昼間、食事の世話に訪れる。

 住職は寺を離れたがらない。その訳を聞くと、答えた。「ひとりなら酒も自由に飲めるしな」

 もともと、務めには誠実だった。念仏を唱える時には必ず風呂に入り、身を清めていた。

 妻が住職の異変に気づいたのは震災直後。津波にさらわれた自宅跡に座り込み、放心したように海を見つめた。そして何度もつぶやいた。「もう嫌になっちゃうよな。死にてぇな」

 震災1カ月後に宗派からプレハブ小屋を譲られると、中にこもり、日があるうちからビールや日本酒を飲むようになった。本堂の修繕も妻やボランティアに任せきり。妻たちが住む仮設住宅の風呂に通うのもおっくうがる。10年近く続けた禁煙もやめた。

 週に1度、病院に通う。酒が切れると手がふるえて、卒塔婆(そとば)に戒名を書き込むこともできない。

 70代のある檀家は、住職が震災後、がれきの中から酒瓶を拾って飲もうとしたと聞き、驚いた。「寺にいてくれると檀家としては安心はするが、住職のことが心配だ」と気遣う。

 三女は父の胸の内を推し量る。「生まれ育った集落は父の人生そのもの。それを失った事実を認めたくない。だから寺を離れずに、孤独と戦っている」

■檀家はバラバラ「寂しい」

 【笠井哲也】東京電力福島第一原発から9キロにある福島県浪江町の大聖(だいしょう)寺は10日、お盆の法要を開いた。会場は、寺から約50キロ離れた同県二本松市の斎場だ。

 約900軒の檀家のほとんどは原発から20キロ圏で、まだ自宅に戻れない人ばかり。法要には、県内各地や関東地方などから約200人が集まった。「こういう場でみんなに会いたいという人が多いんです」と青田敦郎住職(53)は話す。

 日中は寺に立ち入りできるようになったが、泊まることはできない。場所を借りてのお盆の法要も3度目になった。

 檀家の亀田和行さん(71)は今年4月に父の義勝さん(96)を亡くし、新盆を迎えた。ふるさとの墓地は除染が進まず、お骨は避難先のアパートに置いたまま。この日は位牌(いはい)を持って参列した。「本堂で供養するのが一番いいんだが……。先祖に申し訳ないが、厳かに供養してもらって助かった」と話した。

 震災前は、住職が新盆の家すべてに足を運んでいた。しかし、津波で80人の檀家が犠牲になり、避難生活で体調を崩し亡くなった人もいる。檀家は全国各地にバラバラになった。「檀家が離れていくのは寂しい。町に戻るにしても、インフラ整備など、不安材料ばかりだ」と青田さんは話す。

■肉体・精神の疲労「心配」

 【伊藤喜之】全日本仏教会の昨年12月のまとめでは、震災で406の本堂が全半壊し、住職33人が死亡した。

 宮城県内に最も多い464の寺がある曹洞宗の県宗務所は今年6月、被災した94の寺にアンケートを行った。回答した75の寺の住職のうち25人が「いま心配なこと」として「精神と肉体の疲労」を挙げた。

 被災者から悩みの相談を受けてきた同県栗原市の金田諦應(たいおう)住職(57)は「震災から3年目に入り、住職の負担は増えている」と指摘する。「被災程度が軽かった私でさえ、相談を抱えきれないと思うことがある。住職も人間。まじめな人ほど生と死の境を歩いている」と話す。

 アンケートでは26寺の住職が「自力再建は不可能」と答えた。政教分離の原則が壁となり、公的支援を受けられない事情もある。

 岩手県の曹洞宗宗務所の担当者は「お金があれば万事うまくいくわけでもない」と話す。寺の敷地が、住むことのできない災害危険区域に指定され、再建を断念した例もある。散り散りの檀家から宗費を集められないと悩む寺も多いという。

原子力機構改革 これでは「居直り」だ

 高速増殖原型炉「もんじゅ」(福井県)を運用する日本原子力研究開発機構の改革案を、文部科学省がまとめた。もんじゅで昨年秋に発覚した約1万個の点検漏れを受け、同省は「血を入れ替える抜本改革」を図ったというが、組織の一部スリム化を中心とした、小手先の改革にとどまっている。本来なら、今後のエネルギー政策の中で、核燃料サイクルをどう位置づけるのかを議論した上で、もんじゅ廃止も含めた改革を進めるのが筋だ。これでは、もんじゅの存続を前提とした「居直り」の改革案と言わざるを得ない。

 機構は年間予算約1800億円、職員約3900人の巨大組織だ。

 改革案では、核融合研究部門などは機構から切り離し、もんじゅを中心とした核燃料サイクルの研究開発▽東京電力福島第1原発事故への対応▽原子力安全研究▽人材育成−−の4分野に業務を重点化する。職員も500人程度減らす。

 もんじゅは理事長直轄の「もんじゅ発電所(仮称)」とし、運転javascript:void(0)管理に専念する組織にする。だが、渉外業務などにあたる支援組織を別に設けるので、もんじゅ関連スタッフはむしろ増える。また、民間発電所の幹部経験者を安全担当役員に迎え、電力会社からの出向者を責任部署に配置する。一方で、中堅職員を鉄道や航空会社に派遣し、人命を最優先にした業務運営を学ばせるという。

 民間活力の導入で組織の立て直しを図る狙いがある。しかし、過去にもトラブルが起きるたびに言われてきたことで、なんら新味はない。

 原子力規制委員会は今年5月、点検漏れを起こした機構の「安全文化の劣化」を指摘し、もんじゅの運転再開準備を禁じた。過去の改革の失敗をきちんと総括しないまま、民間の協力を求めても、安全文化が身につくわけがない。監督官庁である文科省の責任も重い。

 そもそも、政府が掲げる核燃料サイクル政策は既に破綻している。

 要の施設となるはずだったもんじゅには、1兆円以上の予算が投じられたが、実用化の見通しは立っていない。直下を活断層が通る疑いもある。停止中でも維持費などに年間約200億円もかかっている。先進国の多くは、開発から撤退した。

 もう一つの要である使用済み核燃料の再処理工場(青森県)も、完工の延期が繰り返されている。

 福島第1原発事故から2年半近く。福島県では約15万人がいまだに県内外で避難生活を送り、第1原発では放射性汚染水との闘いが続く。もんじゅの存続にこだわるより、事故への対応や廃炉、安全研究に機構の業務を集約する方が、よほど日本の将来のためになるはずだ。

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