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朝からなんだか少ししんどい感じです.ふと思い出して,しのに電話して予約の日を変更しました.ランチは東のカフェテリアがお休みなので,傘をさして北側まで歩いていきました.
≪ Parmi les êtres humains, on ne reconnaît pleinement l’existence que de ceux qu’on aime. ≫
de Simone Weil

少しゆっくりしたら,気分は楽になりました.夕方はお好み焼きをいただきました.実は昨日も食べたので2日連続なんです.
constipation 便秘
MC0509東松島メガソーラー完成 宮城県内浸水域で初稼働

 東日本大震災で被災した宮城県東松島市野蒜の奥松島公園跡地に、三井物産(東京)が建設していた大規模太陽光発電所(メガソーラー)「奥松島『絆』ソーラーパーク」が完成し、記念式典が23日、現地であった。宮城県によると、県内の津波被災地域で震災後に計画されたメガソーラーが稼働するのは初めて。
 4.7ヘクタールの敷地に太陽光パネル約1万4600枚を設置した。出力は約1990キロワットで、年間発電量約210万キロワット時は一般家庭600世帯の使用量に相当する。総事業費は約10億円。事業計画期間は20年間で、全発電量を電力会社に売却する。
 震災復興で環境未来都市を目指す市は、先導的事業として期待。施設は発電量や二酸化炭素削減効果を表示する電光掲示板を備え、環境教育に生かされる。
 式典には関係者ら約70人が出席。三井物産の川嶋文信副社長は「復興のシンボルとして愛着を持ってもらえるよう運営していきたい」と述べた。
 阿部秀保市長は「環境未来都市具現化のスタートとなる。魅力あるまちづくりを進め、全国に発信したい」と話した。




a_l_interieur東日本大震災:土地は生きる支え「売れぬ」 開発の壁に

 ◇膨大な利害調整 焦る商店主・・・陸前高田

 震災から2年半がたつ中心市街地で、復興のつち音はどこからも聞こえてこない。岩手県陸前高田市は、津波で壊滅した市街地の海側を公園とする一方、山側約90ヘクタールを盛り土で今より5〜6メートルかさ上げし、商店や住宅が並ぶ新しいまちをつくろうとしている。

 「やっぱり土地は売れねえな」。祖父母の自宅や自分と両親の自宅兼美容室を津波で流された男性(35)は6月、市から届いた書面を前に、仮設住宅で共に暮らす父(65)とそんな話をした。

 市は新しい商業エリアの開発で、住宅や店舗を流された地権者たちの土地を買い上げ、かさ上げ後に販売、賃貸する手法を模索する。市による“地上げ”は国の「津波復興拠点整備事業」に基づき、再建のスピードアップが期待できる。買い上げ費用は国が負担。書面は、市が地権者に土地売却の意向を聞く調査だった。

 「このまちに暮らしながら、自分の場所を他人が使うなど想像もできない」と男性は言う。土地は先祖から受け継ぎ、祖父母で16代目。その祖母も母親と津波にのまれた。土地は生きる支えであり、そこで新たな商いを始めたいと願う。

 買い上げが無理なら、地権者全員の同意のもと、土地の換地(再配置)を進める従来の「土地区画整理事業」の手法を取るほかない。地権者は2000人を超え、亡くなった人も多い。道路1本引くにも膨大な利害調整が必要で、果てしなく時間がかかる。

 一刻も早い商店街再生を願う文具店主の男性(59)は焦る。「イオン開店は来年春。かさ上げが終わるころ、どれだけの商業者に力が残っているのか」

 市の意向調査に対象地権者120人のうち90人が回答を寄せた。「売ってもいい」は3割だった。家財一切や家族を奪われ、残った土地に抱く被災者の当然の思いが、まちの再建を遅らせかねない。【市川明代、根本太一】



東日本大震災:イオン「実験」陸前高田、釜石中心部に出店

 ◇「被災地で一からまちを作る」

 流通最大手イオンが来年、東日本大震災で壊滅的な被害に遭った岩手県陸前高田、釜石両市の中心部に相次ぎ出店する。大型店舗を都市部の郊外に展開し、中心市街地を空洞化させたと指摘されてきたが、「被災地で一からまちを作る」(村上教行(のりゆき)・イオン専務執行役東北代表)と新たな方向性を打ち出した。都市部で出店余地がなくなる中、巨大流通資本が人口減少社会での生き残りをかけ、被災地で「実験」を始める。

 陸前高田市では「イオンスーパーセンター」が来春、水田の一角に開店する。1キロ先の海辺の中心市街地は津波で更地となっている。出店の背景には数年続くとみられる復興需要がある。流入する大量の作業員で当面の人口減少分は埋まり、仙台市−青森県八戸市間の三陸沿岸道路建設も震災後に本格化している。

 だが、村上氏は「それだけではない」と強調。「中心商業施設を目指す。郵便局も地元商店も近くに来ればいい」と、まちづくりの青写真を語った。復興後も作業員を地元に定着させるため、グループ傘下の結婚相談所で相手を紹介する。その子供が学校に上がれば学用品を提供する。「まちそのものを作る覚悟だ」。そう語る村上氏も宮城県気仙沼市出身で、兄の営む商店は津波で流された。

 この出店を、現地イオン関係者は「実験」と呼ぶ。大型小売りが都市部で飽和し、隣の宮城沿岸部でも他社との競合が強まる中、より人口の少ない空白地帯へどう展開していくかに存続がかかる。新店舗の延べ床面積は従来の半分の約6000平方メートル。「陸前高田で成功すれば他の地方都市でもやっていける」と語る。

 地元に復興後の撤退を心配する声もあるが、村上氏は強く否定。周囲の環境変化に合わせ店舗移転を奨励した創業者の家訓「大黒柱に車をつけよ」を引き、「まちを転々と歩けと言われてきたが、転々とするまちもなくなった」と新たな道を迫られた背景を述べた。

 実際、出店へ着々と布石を打ってきた。「被災者の買い物環境を整えたい」と震災2カ月後の2011年5月、市から3カ月の期限で施設を借り、翌月に出張販売を開始。市内2店舗が被災した三陸地方の有力ストアは同8月に販売を再開したが、被災者は「競争がないから値段が高い」と震災前からの不満を募らせ、出張販売継続を求める800人分の署名をイオンや市に寄せた。追い風を受けイオンは同11月に仮設店舗を建てる一方、正式出店の用地探しを業者に依頼した。

 中心市街地では200以上の商店の大半が被災。半数は店を閉じ、残る半数は各地に散った仮設店舗で営業を続ける。市は市街地の半分を海抜12メートルにかさ上げして商店街を再生する考えだが、実現のめどは立たず「いつ商店街を作れるとも言えない」(市都市計画課の担当者)。地元商業者からは「イオンと同じスタートラインに立てずに再生できるのか」との声が上がる。

 一方、釜石市では4万7000平方メートルの「イオンタウン」が来春、中心市街地に近い新日鉄釜石(現・新日鉄住金)跡地に開店する。ピーク時9万人台だった市の人口は1989年の高炉休止を経て、震災後の現在約3万7000人。市は「出店で再び人を吸い寄せる側になる」と、イオンにまちの再生を委ねている。【市川明代】

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