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Tout est question de vocabulaire. L'oisiveté est délicieuse, la paresse est un vice. Mais je pense que savoir ne rien faire, se contenter de vivre, d'être présent ici et maintenant, c'est la chose la plus précieuse dans la vie.
すべて言葉の問題です.無為は甘美なものですが,怠惰は悪です.でも,何もしないでいられること,生きることに満足すること,今ここに存在すること,それが人生で最も大切なことだと思うのです.

大阪ガスのガスてんに行って,讃岐うどんをもらってからジムに行きました.ちょっと小雨です.体脂肪や筋肉率を測定できる体重計に乗って,計測.ここひと月の変化を見て「筋肉が減って,脂肪が増えている」と言われました.ジムに来ているのに・・・と思ったその時,「筋トレの負荷少し少ないみたいなので,上げたほうがいいですね」って.ということでいつもより重い負荷で頑張りました.

夕方図書館に行って団鬼六・黒岩 由起子の「手術は、しません―父と娘の『ガン闘病』450日」を借りて読みました.豪快な団鬼六氏という印象が強く残りました.

楽天が勝ちました.日本一です.
コメ政策転換―小手先の改革は許されぬ

 コメの生産調整(減反)は、廃止を見すえる。所得補償など農家への補助金も改める。

 政府・与党が、コメ政策の見直しへ動き出した。環太平洋経済連携協定(TPP)交渉で、関税の撤廃・引き下げを迫られていることが背景にある。

 いずれも、繰り返し議論されてきたテーマだ。小手先の見直しや看板のかけ替えは許されない。減反、所得補償、高関税を一体ととらえ、メスを入れる必要がある。

■消費はピークの半分

 主食であるコメは、「食」全体の安定の基盤だ。そこで、コメ政策は次のような点を基本にしてきた。

 外国産の安いコメは入れない▼コメの値崩れが農家の経営を不安定にしないよう、需要に合わせて供給を絞る(減反)▼空いた田んぼで小麦や大豆など輸入頼みの作物をつくり食料自給率を高める――。

 70年に減反を始めて以降、90年代にコメ市場を開放した後も高い関税を課し、政策の根幹は変わらなかった。

 その結果、現状はどうか。

 国民1人あたりのコメの消費は、60年代のピークからほぼ半減した。食生活の変化が主因だが、減反で価格を下支えしてきた影響も無視できない。

 今やコメ消費の3分の1は、弁当などを買って自宅で食べる「中食」や外食産業が担う。国産米の相場が高いと、業者は安いコメを求め、通商協定に基づいて政府が無関税で輸入する「ミニマムアクセス米」の入札に殺到する。

 減反の末、主食用のコメを作っているのは、田んぼ全体の3分の2。小麦や大豆への転作、主食用以外の加工米や飼料米に力を入れてきたが、多額の補助金を投じながら頭打ちの品目も目立つ。食料自給率は下がり続け、4割を切った。

 60年と直近の農家の平均規模を比べると、畜産は牛で35倍、豚では690倍に頭数が拡大したのに対し、コメは面積で1・9倍にとどまる。

■減反廃止にかじを

 兼業で食べてはいけても、農業所得の少なさが響き、後継者が足りない。農家の平均年齢は66歳を超えた。耕作放棄地はこの20年で倍増し、滋賀県に匹敵する40万ヘクタールに及ぶ。

 貿易自由化の行方にかかわらず、日本の農業は崩壊の瀬戸際である。

 もう、かじを切る時だ。

 減反を廃止し、意欲のある農家や企業に自由に生産してもらう。後継者がいない農家から農地を集め、規模拡大を通じて安さを追求する。そうして国内消費を増やし、年わずか7億円にすぎない輸出にも力を注ぐ。

 「世界一おいしい」と自負する主食の競争力を、価格面も含めて強化したい。転作補助は、あくまで補完的な手段である。経済連携協定を通じて食料輸出国とのパイプを太くするなど、「食」の安定は複眼思考で考えねばならない。

 経営規模の拡大には、減反の廃止とともに所得補償の見直しが欠かせない。

 民主党政権が10年に始めた農家への戸別所得補償制度は、欧州連合(EU)など世界の流れにならい、関税による価格維持という消費者負担から、納税者負担による農家への支援へと切り替える意味があった。

 ところが、高関税は維持したまま、減反への参加を条件に零細コメ農家まで補償の対象としたため、農地を他人に貸していた人が再び自作を始める「貸しはがし」が生じ、規模拡大にブレーキがかかった。

 自民党は、民主党を「バラマキだ」と批判してきた。抜本改革に踏み込めるかが問われる。

■補償は中核農家に

 政府は農地の集約を促す法案を国会に出している。都道府県ごとに「管理機構」を設け、細切れの農地を借り受けて大規模化し、意欲のある農家や企業に貸し出す仕組みである。

 効果を発揮するには、所得補償で中核農家に重点を置き、零細農家を対象から外すことが不可欠だ。あわせて農地の転用や売買に権限を持つ農業委員会の透明化、耕作しない農地への課税強化を進めたい。

 中山間地域をはじめ、農業が集落の維持と深く結びついている地域への対策も焦点だ。

 中山間地域の不利を補う支払制度はすでにある。自民党は平地も中山間地域も区別なく、作物も問わずに対象とする制度を目指す考えだが、バラマキになりかねない。生産強化を目指す経済的な対策と、集落維持に重点を置く社会的な対策はしっかりと分ける必要がある。

 政府は改革案を11月末にまとめる。ちょうど、TPP交渉では関税の撤廃・引き下げを巡る駆け引きが佳境を迎える。

 日本のコメが外国産米に総合力で対抗できるよう、補助金を負担する国民が納得できる対策を講じなければならない。TPPの「聖域」をめぐって一喜一憂している暇はない。

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