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Fukushima : un robot a exploré le réacteur n° 3
Xavier Demeersman
Un petit robot long de 30 cm a nagé dans les eaux radioactives du réacteur n° 3 de Fukushima. Il aurait obtenu les premières images d'éléments composés de métal et de combustibles nucléaires ayant fondu lors de la catastrophe. Une étape importante dans le processus de décontamination de la centrale.
Tepco (Tokyo Electric Power Company), l'opérateur de la centrale nucléaire de Fukushima, a annoncé samedi qu'au cours d'une investigation ayant duré trois jours, un robot avait obtenu les premières images de combustibles nucléaires ayant fondu dans le réacteur n° 3 depuis la catastrophe du 11 mars 2011 provoquée par un puissant tsunami.
Du moins, la probabilité est élevée que ces dépots observés soient du combustible fondu mélangé à du métal, a déclaré le porte-parole de la compagnie. ≪ D'après les photos prises, il est évident que certains objets fondus sont sortis du réacteur. Cela signifie que quelque chose à haute température a fondu certains objets structurels et est sorti. Il est donc naturel de penser que les barres de combustible fondues sont mélangées avec eux. ≫
Il faudra plus de 40 ans pour décontaminer la centrale de Fukushima
Identifier et localiser ces éléments est une étape très importante dans le processus de décontamination du site, de même que leur analyse permettra peut-être de mieux comprendre la chaine des évènements durant l'accident. Selon des estimations publiées en décembre 2016 par le ministère de l'Économie, du Commerce et de l'Industrie japonais, le démantèlement de la centrale de Fukushima prendrait plus de 40 ans et coûterait au total 72 milliards de dollars. Et, si on inclut les compensations et la décontamination au démantèlement, l'addition s'élèverait à 192,5 milliards de dollars.
Surnommé ≪ Little Sunfish ≫, le petit robot télécommandé long de 30 cm est équipé de deux caméras. Il n'est pas le premier à s'aventurer dans les eaux radioactives d'un réacteur de la centrale mais les précédentes tentatives ont avorté, soit parce que les éléments restaient difficiles à identifier, soit parce qu'ils étaient inaccessibles.
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Rの友人から連絡がありました.京都に住んでいる彼とはだいぶ前に電話でお話したきりです.直接ではなくAnさん経由でしたが北区同窓会をするのでどう??ってわたしは北区関係者ではないのですがお仲間であるので誘ってくれたんでしょう.うれしいけれど,今は忙しくてどうしたらいいのかわからない感じです.
Uキソキソ終了で一安心.準備が大変だったのでとにかく終わってよかったです.

県の辺野古提訴 国の手続き、徹底審理を
 沖縄県はきのう、政府が進める米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設の工事差し止めを求める訴訟を那覇地裁に起こした。
 県側は、政府が県の「岩礁破砕許可」を得ずに工事を続けるのは違法だと主張している。
 政府はこれまでも、沖縄の声に耳を傾け、丁寧に手続きを踏むプロセスを著しく軽視してきた。
 県の提訴は、強権的な手法に対抗するためのやむを得ない手段だろう。翁長雄志知事は「沖縄県民の思いを置き去りにしたまま、新基地建設に突き進む国の姿勢が改めて問われる」と述べた。
 手続きの適正さや行政の公正性が確保されているのかどうか、司法の徹底審理が求められる。
 県は岩礁破砕許可の期限が3月末で切れるため、国に新たな許可が必要だとして申請を求めた。だが、国は許可を得ないまま4月に護岸工事着手を強行した。
 地元の名護漁協が漁業権を放棄したことにより破砕許可は不要というのが、政府が示した見解だ。
 だが政府は過去の答弁書などで、都道府県が与えた漁業権は漁協が放棄しただけでは消滅しないとの解釈も示していた。
 県は矛盾を指摘し、「漁業権消滅に必要な知事の変更免許がなく、許可は必要だ」と言う。
 行政の適正な手続きを定めた法律の解釈が、時の政権の方針に沿うように都合よく変えられたとしたら、看過できない。
 辺野古移設を巡り国と県の間では、知事の埋め立て承認取り消しの是非が争われた訴訟で昨年12月に県側の敗訴が確定した。
 だが高裁で県側の証人申請が全て却下され、最高裁も弁論を開かなかった。県の訴えを十分に聴いたとは言えず、判決は政府の主張を追認したとの印象を免れない。
 同じことが繰り返されれば、三権分立の在り方が問われよう。
 日本のシンクタンク「新外交イニシアティブ」(ND)は、新基地の建設なしに普天間を返還しても米海兵隊の運用によって抑止力は維持されるので、辺野古移設は不要との代替案をまとめた。
 NDは今月、ワシントンでシンポジウムも開催している。
 政府は「辺野古が唯一の解決策」との姿勢を改め、こうした提言も参考に移設なしの返還を米政府と徹底的に追求すべきだ。沖縄の負担軽減にはそれしかない。
 県は併せて、判決が出るまで工事を中断させる仮処分も申し立てた。政府は直ちに中断し、沖縄との対話を進めるべきである。


「辺野古」国を提訴 公正な司法判断求める
 名護市辺野古の新基地建設工事で、岩礁破砕許可を得ないまま作業を進める国に対し、県は24日、那覇地裁に工事差し止め訴訟を提起した。
 翁長雄志知事は「あらゆる手段を使い、辺野古新基地建設を阻止する」と言明してきた。提訴は当然である。司法には公正な判断を求める。判決が出るまでの工事差し止めの仮処分も速やかに認めるべきである。
 今回、県が申し立てた訴訟は直接的に工事の差し止めを求めるものではない。名護市漁業協同組合による漁業権の一部放棄後、漁業権の存在を確認するものだ。
 県は工事海域には漁業権が存在し、県による岩礁破砕許可が必要との立場を取る。県漁業調整規則は漁業権の設定されている漁場内で岩礁を破砕する際には知事の許可を受けるよう求めている。
 仲井真弘多前知事が国に出した岩礁破砕許可の期限は3月末で切れている。それにもかかわらず、国は工事を強行した。岩礁破砕を伴う違法行為が差し迫る中、裁判で国が漁業権の存在する海域で許可なしに岩礁破砕してはならないことを確認する。
 漁業権を変更する際は都道府県知事の免許を受けなければならないとする1985年の政府答弁も根拠とする。
 一方、国の立場は、岩礁破砕許可の前提となる漁業権が消滅したため、再申請の必要はないというものだ。漁業法第31条などを根拠に、漁業権の変更免許を受けなくても漁業権は消滅すると主張する。
 71年の衆議院農林水産委員会での水産庁長官の「漁業協同組合の特別決議をもって漁業権の一部の消滅が可能である」という答弁も根拠に挙げる。88年の仙台高裁判決も論拠としているが、正反対の判決も出ており、判例は確定したとは言い難い。
 漁業権放棄と岩礁破砕許可を巡る法的対立がある以上、国は少なくとも県が求める事前協議に応じるべきだった。
 知事が主張するように、国はなりふり構わず埋め立て工事の着手という既成事実を積み重ねようとしている。しかし、豊かな生物多様性を誇り、かけがえのない財産である辺野古・大浦湾の海を埋め立て、県民の手が届かない国有地に「耐用年数200年」ともいわれる新基地を建設することは到底容認できない。
 辺野古新基地建設を巡っては、2015年10月の翁長知事による埋め立て承認取り消しを受けて国が代執行訴訟を提起。その後和解が成立したが、改めて国が知事を相手に不作為の違法確認訴訟を起こし、昨年12月に最高裁で県敗訴の判決が確定した。
 最高裁判決は、日米安保条約、不平等な日米地位協定に基づく沖縄への基地集中をただす姿勢が見られず国策に追従するものだった。
 今回の訴訟を通じて、沖縄の民意に反する工事を強行する国の不当性に、司法はしっかり向き合うべきだ。


[辺野古差し止め訴訟]工事中断し協議進めよ
 名護市辺野古の新基地建設を巡って、県は24日、岩礁破砕を伴う工事の差し止めを求め、那覇地裁に提訴した。
 裁判が決着するまで、工事を一時的に中断する仮処分も、合わせて申し立てた。
 辺野古を巡る県と国の対立が裁判に持ち込まれるのはこれが5回目である。
 今回の裁判は、埋め立て承認取り消し処分を巡って争われた過去の辺野古訴訟とは、その性格が異なる。
 漁業権が設定された海域で埋め立て工事を実施する場合、県の岩礁破砕許可を得る必要があるが、国は許可期限が切れた後も、許可を得ずに工事を続けている。
 「このまま工事が進めば無許可のまま岩礁が破壊されるのは確実で、県漁業調整規則に反する」というのが県の主張だ。これに対し政府は、地元の名護漁協が埋め立て海域の漁業権を放棄したため、岩礁破砕許可は必要ない、と指摘する。
 裁判の争点ははっきりしているが、本来問われるべき点は別のところにある。他府県では起こり得ないことがなぜ、沖縄で繰り返されるのか。
 憲法と地方自治法が施行されて今年でちょうど70年になる。憲法と地方自治法がまっとうに運用され、政治が機能していれば、このような県と国の法廷闘争が繰り返されることはない。
 他府県とあまりにも異なる基地負担の押しつけは、公正・公平であるべき行政を大きく逸脱しており、正当化できない。政府は埋め立て工事を中断し、打開に向け県との話し合いを再開すべきだ。
■    ■
 司法は最終的な解決の場ではない。県が好んで国と対立しているわけでもない。
 県が再び、司法の場に問題を持ち込んだのは、国が、県や地元名護市の主張に一切耳を貸さず、強引に工事を進めているからである。
 日米両政府は、合同委員会という「密室」で、臨時制限水域の設定に合意し、それを根拠に県の立ち入り調査を拒否してきた。
 環境影響評価(アセスメント)でも情報公開、住民参加の原則は生かされず、肝心のオスプレイ配備が、ある時期まで伏せられた。
 水産庁は漁業権に関する過去の見解を変え、岩礁破砕の許可は不要という沖縄防衛局の判断にお墨付きを与えた。
 翁長雄志知事が提訴後の記者会見で語った「不条理を感じている」という言葉は、重い。その言葉に真剣に向き合うことなしに問題を解決することはできない。
■    ■
 沖縄では復帰後も、安保・地位協定が優先され、憲法と地方自治法に基づく権利が制約を受けてきた。
 復帰の際、政府は未契約米軍用地を強制使用するため、沖縄だけに適用される公用地暫定使用法を制定した。だが、憲法でうたわれた住民投票は実施されなかった。米軍用地特措法が改正されたのは、県知事の権限を封じ、未契約米軍用地を継続使用するためだった。
 そして今また、新基地建設のための強権の乱発である。この異常な事態こそが裁かれるべきだ。


伊方原発停止却下 住民の不安は拭えない
 四国電力伊方原発3号機(愛媛県伊方町)について、松山地裁は県内の住民らが運転差し止めを求めた仮処分の申し立てを却下した。
 伊方原発は計3基あり、1号機は既に廃炉が決まり、2号機は定期検査で停止している。3号機は昨年8月に5年ぶりに再稼働した。四国で稼働する唯一の原発である。
 伊方原発は特異な立地から全国の原発の中でも不安材料が多いと指摘されている。約8キロ北の沖合に国内最大級の活断層「中央構造線断層帯」が走り、原発周辺では南海トラフ巨大地震による被害も予想される。瀬戸内海に面した唯一の原発でもあり、事故で放射性物質が放出された場合の海洋汚染の懸念もある。
 「日本一細長い」といわれる佐田岬半島の付け根に立地し、事故が起きれば半島の先端側に住む約5千人が孤立する恐れがある。仮処分を申請した住民側は「日本で最も避難が困難な原発だ。過酷事故が発生すれば、多くの住民が被ばくを余儀なくされる」と主張している。
 松山地裁の決定は、新規制基準や原子力規制委員会による審査を「不合理ではない」とし、安全対策も四電側の主張をほぼ認めた。伊方原発を巡る仮処分では3月の広島地裁と同じ結果であり、電力会社や規制委の方針を追認する司法判断が示される傾向がこのところ続いている。同原発を巡っては同様の仮処分が大分地裁と山口地裁岩国支部で審理中だ。
 四電が基準地震動(耐震設計の目安となる揺れ)を最大加速度650ガルと設定したことに対し、住民は「過小評価だ」と主張したが、松山地裁は退けた。住民側の不安はもっともだろう。熊本地震で1580ガルを観測するなど、近年は各地で千ガルを超える地震が起きているからだ。
 大きな争点の一つだった事故発生時の避難計画については、松山地裁は現時点での一定の合理性は認めながら、今後の避難訓練などで見つかった課題を踏まえて適切に修正されない場合は「著しく合理性を欠くこともあり得る」と指摘した。
 計画では、住民は原発の横を通って内陸側に逃げるか、港から船で大分県などへ渡ることになっている。しかし、唯一の避難道となる国道は地震で寸断される恐れがあり、津波で港が壊される場合もあり得る。地裁決定は「計画の見直しを続ける必要がある」と注文をつけたが、事故はいつ起きるか分からない。住民の安全に司法が真摯(しんし)に向き合ったかどうかは疑問である。
 避難計画の内容が十分でなくても原発の再稼働が認められるのは、再稼働の要件になっていないからである。想定外の事故は起きる。それを踏まえて対策を講じよというのが、6年前の東京電力福島第1原発事故の教訓ではなかったのか。避難計画が実効性を伴うことが再稼働の大前提であるべきだ。


テレ東「家、ついて行ってイイですか?」の過酷な現場に密着した
 街で終電を逃してしまった人へ、タクシー代を払う代わりに自宅訪問をお願いするテレビ東京系人気番組「家、ついて行ってイイですか?」(水曜・後9時)。2014年に放送開始され、面白エピソードが詰まった自宅や、素人が見せるありのままの反応が人気を博している。深夜の駅などで行われるロケでは、人々の冷たい反応は当たり前。朝まで奮闘して誰にもついて行けないこともざらだ。そんな過酷な現場に密着した。
 集合は池袋駅に午後11時。都内だけではなく埼玉、栃木方面へも電車が延びる同駅では、人によってはこの時間に終電が来てしまう。
 ロケを行うのは番組担当歴約3年の玉川晃ディレクター(D、36)と、伝説の盗塁王と同姓同名で、元高校球児ながら盗塁歴はないアシスタントディレクター(AD)の福本豊さん(25)。番組を担当するDは約40人、ADは約15人。ランダムで2、3人が班を組み、ターミナル駅や繁華街など夜の街へ。毎日7〜8班が出撃。1か月で延べ200〜300班がロケを行っている。
 週1回の放送にしては随分多いと思ったが、理由はすぐに判明した。午後11時15分、玉川Dが若い女性2人に「ちょっとすみません」と近寄るが、2人は何も聞こえなかったかのように通り過ぎた。同17分、19分、22分、話しかけた相手は次々とスルー。怪しまれないように局の腕章と身分証を見えやすい場所に携帯しているが、目線すら合わせてくれないことも普通だ。「慣れていますから」と笑う玉川Dも「…少し寂しいなあ」とポツリ。
 取材をお願いする相手は、Dによって傾向が変わるが、玉川Dのポリシーは「楽しそうにしゃべっている2、3人組」だ。「雰囲気が大事。インタビューを受けてくれないと何も始まらないですから」
 11時25分、「すみま…」と話している最中に中年男性2人組に足早にスルーされた後、同32分。OL風3人組が足を止めてくれた。「何の番組ですか?」「テレビ東京の…」と言った瞬間「あー!『家、ついて行ってイイですか』だ!」と口をそろえる。だからといって甘くはない。OLたちは「でも、帰りま〜す」と明るく改札へ。一人は小声で「うちはゴミ屋敷なので、会社にバレると行けなくなるし」。番組をよく知るからこそのNG理由だ。
 その後も数組の男女に断られ、たった1時間で12組に「NO」を突きつけられるうち、2人の口数も減ってくる。玉川Dによると家までついて行ける確率は半分以下。始発電車が出る午前5時まで空振りを続けることも。「僕らは経験も長いから“打率”は高い方なんですけどねぇ…」と首をかしげる福本AD。「あれ俺のペットボトルがない。どこかに落としたかなぁ…」。玉川Dの独り言が夜の暗闇に消えていく。
 深夜0時を回って約5分。福本ADが玉川Dにささやく「あそこの2人組が面白そう」。ひげ面の男性が2人。聞くと役者仲間という。取材をお願いするとAさん(38)が快諾。家には臨月を迎えた妻とその母が一緒に住んでいるが「我が家はサプライズ訪問でも大丈夫です」と自信満々だ。
 タクシーに乗り込み目黒区のAさん宅へ。メーターが6000円を超えた頃、Aさんが漏らした一言で車内に緊張が走る。「奥さんが怒ったらどうしよう…」。番組の性質上、出演者は酔っぱらいが多く、大きな気持ちで取材を受けても後にNGになることもしばしば。ひどいと撮影翌日に電話すると「全く覚えていない。放送はやめて」という人も(その場合でもタクシー代を請求することはしない)。
 深夜0時44分、Aさん宅に到着しタクシー代は8490円。過去には上野駅で、翌朝にテストを控えた山形の女子大生を送り、12万円かかったことも。局からは「金額にびびるな」という太っ腹な方針が出ているという。
 自宅のドアを開き、Aさんが家の中へ。会話は1対1の方が深まるため玉川Dだけが入る。どうやら交渉は成立した様子。そして待つこと約2時間。玉川Dが出てきたのは3時10分だった。Aさんと奥さんのなれそめや、家族ぐるみのダンスの趣味などたっぷり聞くことができたという。
 深夜のお宅訪問に激怒も想定された奥さんは「怒りませんよ。パチンコで負けてばかりの旦那が、出産前にこんな“引き”を持ってきたんですから」と寛大に笑った。福本ADは「そもそもコンセプトが失礼な番組。皆さんのご協力があってこそです」と胸をなで下ろす。
 福本ADは「長期間密着するドキュメント番組と違って、その人のその瞬間に立ち会える」と番組の人気の理由を分析する。過去には若い女性宅について行き、同居中ながらも別れ話の最中という彼氏に対し、こっそり「彼女はプロポーズがないから怒っているんですよ」と教え、後に無事ゴールイン。結婚式も撮影した。
 だが、ゴールはまだ遠い。この後は約2時間にわたるテープを20分に編集。会議を経て、ビビる大木や矢作兼の待つスタジオへと届く。別のお宅と内容が重なったり、泥酔のあまり協力者とのトークが成立していないケースもあり、テープの採用率は「10本のうち2〜3本あればいい方」(玉川D)。
 2軒目を狙う日もあるが「今日はもう帰りましょう」と玉川D。時計の針は午前3時半を過ぎようとしていた。(浦本 将樹)