次の税源は、資源の消費に対する課税です。化石燃料をはじめとする各種の地下資源と、水と空気とは、人類共有の財産です。これらの消費に対する課税は、本来は人類共通の世界連邦政府の権限であるべきですが、それが出来るまでの間は、各国政府の責任において行うしかないでしょう。
 とくに21世紀中にも枯渇が確実視されている石油に対しては、今すぐにでも、経済を破綻させない限界一杯までの高率の消費税をかけるべきです。石油製品を高価格にすることで消費を抑制し、代替品の開発を促進することができます。地球の過去の植物たちの光合成の集大成である石油は、燃料として燃やしてしまうには惜しい資源です。なるべく消費を減らして地下に温存し、太陽光発電の普及でエネルギー問題が人類の重大関心事でなくなるまで、待つのが賢明です。
 その他の地下資源についても、基本は同じことです。課税によって採掘量を減らし、代替品の開発を促進すべきです。代替品には植物系の資源の利用を優先する必要があります。植物系や、微生物を含む動物系の資源ならば、どんなに増産しようと、太陽エネルギーの循環に過ぎませんから、地球温暖化とは無関係なのです。
 人類が今後頼るべき資源は、植物系であることを認識すべきです。