ポツダム会談は、昭和二十年(1945)七月十七日から始まった。米英ソ三国の首脳トルーマン、チャーチル、スターリンがベルリン郊外のポツダムに集まってドイツ降伏後ヨーロッパの戦後処理を話し合うのが目的だった。この途中に対日和平勧告の議題を持ち込んだのはアメリカだった。直前に行った日本攻略作戦の研究で、全土を占領するまでには膨大な犠牲が予想されたからだった。日本を屈服させるその他の方法としては原爆の使用とソ連の参戦が考えられており、その準備も進んでいた。
 ルーズベルトは対日戦の決着は無条件降伏以外にないとしていたが、後任のトルーマンは知日派の情報から、天皇の大権を認めれば日本は降伏に応じる可能性があると考えていた。そこで勧告文は日本の軍隊に対しては無条件降服を求めるが、日本の政治形態については「国民の自由に表明された意思に基づく」という微妙な表現になった。また勧告に応じなければ原爆を使用するとの警告を含ませる案もあったが、失敗の可能性もあることからこれは撤回された。こうしてポツダム宣言は、蒋介石の了解も得た上で、米英中三国の共同宣言として七月二十六日に発表された。
 宣言の内容骨子は以下の通りだった。
‘本国内の軍国主義を除去し、日本を占領下に置く 日本の領土は北海道、本州、四国、九州と、連合国が決定する諸島とする F本軍は武装解除し、戦争犯罪人は処罰する て本国民の自由な意思による平和的傾向の政府が樹立されれば占領は解除する
 この呼びかけに対しても日本政府の反応は機敏ではなかった。とりあえず宣言の内容は国内にも公表したものの、政府としては何の見解も示さないことに決めた。天皇もこの時点では対応を政府に一任している。しかし新聞の報道は指示がなければ戦時モードになっている。「笑止なる連合国の提案」「自惚れを撃破し聖戦完遂」といった調子になった。記者会見に臨んだ鈴木首相も「重大なる価値を認めず『黙殺』する」と答弁せざるをえなかった。これが海外に伝えられ、宣言は「価値のないものとして無視する」と受け取られた。そして日本側の拒否はアメリカの予想通りだった。
 八月六日、広島に最初の原爆が投下された。「新型爆弾」の威力の巨大さを知らされた天皇は、翌々八日に「なるべく早く終戦を考えるように」と外務大臣に命じている。そして九日早朝にソ連が宣戦布告して満洲に侵攻してきた報告を受けると、直ちに天皇はポツダム宣言の受諾を決意した。それを審議する最高指導会議の最中に、長崎への二発目の原爆投下が報告された。広島と長崎の間には二日しか間をあけていない。アメリカはウラニウム型とプルトニウム型の二種類の原爆を使ってみたかったと信じられている。