
つまり
一知半解のテレビでの専門家と言われる人種ほどの大馬鹿野郎はいないのに、凋落のテレビ局は経費節減の為もう役立たずであるが昔有名だった「専門家?」を安価なゲストとして重宝せざるを得ないからいまだに使っているのでだけなのである。
だって
ホントに貴重な専門家なら本来の仕事で忙しくテレビで喋っている暇なんかない筈であるが、テレビ局は実社会ではお役御免の専門家?のほうがコストパフォーマンスがいいから(ありていい言えばゼニがないからこれまで虎の子であったWBCなどのスポーツ生中継の放映権「すら」買えないのだから)なるべく安い人=不要な人材を出演させる「しか」ないのである。
それゆえ
彼等の言説はことごとく外れておりそれを信用する視聴者はまだそんなオールドメデャに頼っているから高齢者だけでなく貧乏人はますます情報弱者になっていき、、、
そして、とりわけ
そんな情報弱者程一日一本しかバスが無くなってしまった田舎では、絶対にクルマが必要でありそれがなければ買い物にも病院にも行けないから仕方なく貧乏だけれど車を使っておりそのためにはガソリンが「どうしても」必要となってくるから、いきなりがその命の綱のガソリンの値段が急騰すると困ってしまって、、、♪ワンワンワワン〜となり犬のおまわりさん状態になってしまうのである。
そんななか
殺人が趣味のネタニエフに唆(そそのか)されたトランプが中東の雄旧ペルシャ帝国(かっては西はエジプト東はインド東部まで支配した)の末裔であるイラン国に(軽率にも)攻め込んだために抜き差しならぬ状態に陥り、、、
あげくのはては
ついに(予想されてはいたものの)ペルシャ湾の出口ホルムズ海峡に地雷がまかれた?ために、いよよいよ世界経済全体が未曾有の危機に直面することとなったのだ。
それなのに
その影響を最も受けやすい資源小国である日本の中東「専門家?」と称する馬鹿共が「まだ日本には200日以上のストックがあるから大丈夫」とか言って太平楽を講じているがそんなことはなく、特に周辺の(おとなりの)半導体大国にしてデジタル化が進んでいる台湾では「即に」エナルギー不足つまり電力不足が懸念されており、、、
それゆえ
台湾の危機と弱体化は中国本土の覇権主義の餌食となる可能性を高めて「台湾有事」となり、台湾有事はハッキリ言って日本の有事になるのだから、日本の危機でもあるのだ。
そのうえ
ホルムズ海峡への機雷敷設はたとえそれが噂だとしてもイランの機雷敷設「小型船」をアメリがいくら叩いても(所詮もぐら叩き?)もはや世界の保険会社でそこを通る船に保険を掛けるところはなく、一隻の「無保険の」タンカーもペルシャ湾を出られないから日本とってはまさに「死活問題」と言えるのである。
また、それだけでなく
イランは中東の石油「生産」施設を攻撃しているから石油の調達はたとえホルムズ海峡の地雷が除去されても中東の石油施設が再稼働されるまで気の遠くなるような時間を要するのだから、日本だけでなく石油不足の世界経済の混乱と低迷期はコロナの頃に匹敵するかまた「それ以上」の長期間続くものと覚悟しなければなるまい。
にもわかわらず
みんなマーケットはあたかも健全な判断をすると「誤解」しているようだが、今のマーケットはAI化されアルゴリズムに支配されているのだからそのもとになる「データ」に大統領のコメントも重大な要素として取り入れられるからトランプの間違った発言ですらその影響で一時的に原油価格が下がり株価が上がったりする「実情との齟齬」が市場に往々にしてうまれてしまうのである。
しかし
現実は思っているより深刻でありひょっとするとこの戦闘の事実上の長期化はリーマンショックとコロナ騒動を合わせたような世界経済の長期低迷に繋がる「だけでなく」世界の地政学的にも大胆な変化を促す恐れすらあると考えられる。
つまり
それは専制的リーダー、ネタニエフ、プーチン、習近平、金正恩らだけ栄えて、、、つまり悪が栄えて善がが滅んでいく「最悪のシナリオ」=戦後の民主主義秩序の崩壊につながるのではないかということである。
もちろん
戦後の国際世論は偽善的で民主主義が唯一最善の策とも思えないけれど、しばしの間でも「お花畑」を夢見ること「すら」出来なかったとすれば、愚かな人類の一人としては、、、
やはり「悲しい」。

