インデックス投資で長期縦走へ

4人家族で30代サラリーマンの青井ノボルが、インデックス投資(世界分散投資)で資産形成を目指します。まだ見ぬ頂を目指して!

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青井ノボルです。

お得な節税制度として定着しつつあるふるさと納税
サラリーマンでも個人事業主でも利用できるとあって、注目されています。

ワタシはブログタイトルの通り、インデックス投資という投資を実践しています。
投資元本は、サラリーマンとしての給与収入から生活費を引いた残りから捻出するのが基本。

そのため、サラリーマンが投資を継続するために、生活費を身軽にしておくことは重要なのです。

今回は、ふるさと納税を活用して節約する方法、また活用する際の注意点など、ふるさと納税の経験が10回以上あるワタシの実体験を交えながら、お伝えしたいと思います。




ふるさと納税はお得な制度

ふるさと納税とは、応援したい自治体を自分で選んで寄附ができる制度のことです。

手続きをすると、控除上限の範囲内という制約はありますが、自己負担分の2,000円以外の全額、所得税や住民税を控除することができます。
つまり、一定金額までは自己負担の2,000円を負担すれば、ふるさと納税をすることが可能なのです。

そして、自己負担2,000円を超える分の税金が減るとともに、寄付した自治体からは地域の特産品などの返礼品を受取ることができます

例えば、控除上限が60,000円の人が、5つの自治体に10,000円ずつ、合計50,000円を寄付をします。
各自治体から、それぞれ返礼品を選んで受け取ることができます。
自己負担分の2,000円を除いた48,000円が所得税・住民税から控除されます。

となると、2,000円の自己負担のみで返礼品が貰えるということになります。

所得のある個人事業主やサラリーマンにとっては、非常にお得な制度なのです。


返礼品のお得な選び方

返礼品には様々な種類があって、例えば地域のブランド肉、海産物、お米、地酒、などなど。
いろいろなジャンルの返礼品があり、どんな返礼品があるのかを眺めるだけでも結構楽しいものです。

節約という観点から考えると、日常生活に欠かせないモノから返礼品を選択することがオススメです。
つまり、タオルやお米や加工食品など、日常使いできるモノ、食料品であれば賞味期限の長いもの、このあたりが狙い目だと思います。

返礼品のなかにはブランド和牛などの贅沢品もあります。返礼品でちょっとした贅沢をする、というのも当然アリなので、ここは考え方次第で選択しても当然OKです。

なお、食料品を選ぶ際のポイントですが、賞味期限が長いものを選択することが結構重要です。
寄付をしてから返礼品が届くまでは、早くて1週間程度、時間がかかる場合は数ヵ月後となります。

いつ返礼品が到着するかは、自治体サイドの都合によるところが大きいというわけです。
そのため、いつ返礼品が届いても長い目で消費できるモノ、具体的には加工食品やお米、冷凍品などがオススメです。
ただ、冷凍品は冷凍庫がパンパンになって溢れるリスクもありますので、気をつけましょう。


ワタシはビールを選んでいます

ところで、ワタシはふるさと納税をどう活用しているかというと、最近は専らビールを選択しています。

第三のビールではなくビールを飲める贅沢、そして日々の酒代を節約している、というイメージです。
本来的には禁酒して節約した方が家計費削減には効果的なのですが、節約に張り切り過ぎるのは性に合わないので、大好きなビールを選んでいます。

ちなみに、ふるさと納税の中ではメジャーな米は節約面で最強な選択肢のひとつです。
ただ、我が家は義理両親の実家がコメ農家なので、お米には困らないという家庭事情があります。

ワタシが愛用している返礼品のビールジャンルですが、数年前まで地ビール中心が中心で、単価は高いものの容量は少なめ。
返礼品でビールがいただけるだけで幸せなことなのですが、ちょっと物足りないというのが本音でした。

そんなビール党の潜在ニーズを読み取ってくれたのか、最近では1万円の寄付に対して大手ビールメーカーのビール1ケース(350ml×24本!)という返礼品の設定が増えているのです。
2018年になると、大手ビールメーカーの返礼品を扱う自治体の数が更に増加。ふるさと納税のなかでもホットなジャンルの一つとなっています。

具体的なオススメ自治体や返礼品については、別の機会で詳しく紹介したいと思います。


ふるさと納税で気をつけたい3つの注意点

ふるさと納税には実質負担2,000円で返礼品を貰えるというメリットがあり、生活費の節約に繋がるわけですが、注意点もあります。

一つ目の注意点は、所得金額によって異なる控除上限をしっかり把握していないと、実質自己負担額が2,000円を上回ってしまう可能性がある点です。
年収がいくらだから上限金額はいくら、という単純な話だと良いのですが、所得控除や税額控除の金額も影響するため、やや複雑な計算が必要となります。

給与所得のあるサラリーマンであれば、年末に勤務先から貰う源泉徴収票を手元に用意したうえで、
シミュレーションしておきましょう。
年収が前年比で微増あるいはほぼ横ばいが見込まれるのであれば、前年分の源泉徴収票で試算してもOKです。
総務省ふるさと納税ポータルサイトにシミュレーション用のExcelがありますので、参考にしてみてください。

二つ目の注意点は、原則として所得税の確定申告書をする必要がある点です。
ただ、これについては条件付きでワンストップ特例という制度を適用することができ、
確定申告書をしなくてもOKとなるように、2015年の税制改正より変更となっています。

ただ、確定申告は給与所得のみであればさほど難しい手続きではありません。
人生経験だと思って一度は体験しても良いのではと、個人的には考えています。

サラリーマンでも住宅ローン減税を受ける初年度は確定申告しなければいけませんし、医療費控除を受ける場合も確定申告する必要があります。
ワタシの場合は、2013年に住宅ローンを組んで自宅を購入、確定申告をする必要があったこの時に初めてふるさと納税を活用しました。

三つ目の注意点は、現在住んでいる自治体に納めるはずの住民税が減額されるということです。

減額分が別の自治体への寄付にまわるので、個人の実質的な税負担という観点では変化はありません。
一方で、居住地である自治体の立場で考えると、本来徴収できるはずだった住民税が減少するということです。
ふるさと納税で別の自治体に寄付する人が増えれば増えるほど、自治体の予算減少に繋がるため、住んでいる自治体の公共サービスが悪化する一因となる可能性があります。

特に首都圏の自治体では、居住者が地方自治体へのふるさと納税を行うことによる減収額が年々増加しているとも言われています。

<参考記事>1都3県、ふるさと納税で846億円減収:日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXLZO19394850Y7A720C1L83000/

こうした中でも工夫している自治体があるのも事実。
例えば墨田区では「すみだ北斎美術館」を開館するための支援を募ったことで2016年は減収分をカバーしたそうです。

残酷な言い方かもしれませんが、自治体の自助努力次第という見方もできなくはありません。


副次的なプラス効果も

さて、ここまでふるさと納税のお得な部分や注意点について書いてきました。
それ以外にも触れておきたいのが、副次的な効果として、自分が納めている税金を把握するキッカケになるということです。

サラリーマンは給料から税金が天引きされることから、一般的に納税意識が低いと言われています。
ふるさと納税を通じて、国や自治体にどれくらいの税金を納めているか把握することになります。
税金への関心が高まるほか、公共サービスをうまく活用しようという意識も働くでしょう。

ワタシの場合は、所得税の累進課税についてその仕組みを知るキッカケになりました。
また、各種控除をしっかり活用することで、適切に節税しようという意識も芽生えました。

インデックス投資家としては、iDeCoやつみたてNISAでも、税金のハナシはとても重要です。
「税金への意識が高まる」という副次的な効果は、大きなプラスになっていると感じています。



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青井ノボルです。

一般人が投資する場合にオススメの方法と言われているドルコスト平均法。
本当に有利な投資方法なのか、ちょっと考えてみました。



ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法とは、定期定額で同じ投資商品を買い続ける投資方法を指します。
主に、投資信託の積立投資に対して、この言葉を使うことが多いです。

「定期」というのは、毎月・毎週・毎日、といったように、投資信託を購入するタイミングの間隔を一定のルールに固定することを指します。
毎月20日に、毎週水曜日に、といったイメージです。

「定額」というのは、購入する際に使用する金額を、同一の金額にするということです。

例えば、「毎月20日に1万円ずつ日経平均株価に連動した投資信託を購入する」といった投資方法がこれに該当するわけです。

定期的に一定額を積み立てて(購入して)いけば、投資対象である投資信託の基準価格が変動するなかで、安い時には口数を多く買って、高い時は口数を少なく買って、平均購入単価を下げることができます
投資のタイミングおよび金額をルール化することで「時間分散」される、つまり価格変動にうまく対応しながら長期投資を続けることができる、というのが大きなメリットと言われています。


コスト的に損か得か

たしかに、長期投資ともなると、投資商品の価格変動は避けることができそうもありません。

ただ、リーマン・ショック前後のように下落し続けることもありますし、右肩上がりとなる相場環境も考えられます。
そういうケースでは、ドルコスト平均法が必ずしも有利になるとは限りません。

もし投資商品の価格が下落しつづけることが分かっていたら、そもそも投資なんてしない方が良いです。
価格が右肩上がりの場合、最初に一括投資できるのであれば、一括投資が有利となるでしょう。

資本主義の継続を前提とした緩やかな経済成長を信じるのであれば、都度の価格変動は想定できないにせよ、数十年後の期待収益率はプラスの範囲内で収まる可能性が高いです。期待収益率は平均への回帰により、長期的には一定のレンジに収まるからです。
その場合、投資当初に投資元本が確保できているのであれば、最初に一括投資しても高い確率でプラスとなるでしょうし、たぶん有利なのだと思います。
また、上記の考えをするのであれば、一括投資のほうが合理的と言えるかもしれません。

「コスト的に損か得か」という意味においては、ドルコスト平均法は必ずしも有利な投資方法ではない、と個人的には考えます。


ワタシはドルコスト平均法を選びます

有利とも不利とも言い切れないドルコスト平均法ですが、ワタシはこの投資方法を選びたいと思っています。

理由は3つあります。

①現時点で一括投資するまとまった金額を用意できない。
②定期的な給与収入から投資するには相性が良くて実践しやすい。
③貯蓄してからの一括投資では投資タイミングを合理的に判断する自信がない。

まず①ですが、最初にドカンと一括投資してみたいものですが、ワタシの懐事情では無理です。
これができる人が羨ましいです。庶民の憧れです。

次に②ですが、前提として、ワタシは30代のごく一般的なサラリーマンです。
賞与は別として、給与収入としては毎月ほぼ一定額を得ることができます。
ここから投資資金を捻出するので、定期定額の積立投資であるドルコスト平均法との相性はバッチリだと思っています。
また、一定のルールのもと自動的に買い続けることができるので、手間が省けます。
長期投資を続けていくために、面倒な作業が少ないに越したことはありません。

最後に③ですが、投資商品の価格変動があるということは、安いときに買って高いときに売る、ということが完璧にできれば、最大限に儲けることができます。
ただ、投資の素人であるワタシには、価格変動を予測することができないと思っています。
<参考記事:リーマンショック前に一括投資して失敗した話(最終話/失敗経験から得た教訓)

そのため、機械的に買い続けることができるドルコスト平均法にメリットを感じるわけです。


同じ投資商品を買い続けるリスク

ちなみに、ドルコスト平均法では同じ投資商品を買い続けることが前提となっています。
果たして、同じ投資商品を買い続けることは、有利なのでしょうか、不利なのでしょうか。

これについては、いろんなケースがありすぎて、正直なところ有利か不利かよく分かりません

ただ、投資対象が個別株(ミニ株ならドルコスト平均法ができる?)などの場合は、同じ投資商品だけを買い続けること自体がリスクになってきます。
もちろん、インデックス型の投資信託など投資対象が分散されていれば、このリスクは低減されるでしょう。
また、ドルコスト平均法で積み立てていく投資商品の種類を増やしていくことも、相関にもよりますがリスク低減に繋がると思います。

同じ投資商品を買い続けることはリスクですが、そのリスクはある程度コントロールできるものだと考えます。


万能薬ではない事を踏まえて活用を

色々と考えてみましたが、ドルコスト平均法は万能薬ではないというのが結論です。

世の中的には、ドルコスト平均法のメリットばかりが強調されているような気もします。
もちろん、投資素人である一般人が長期投資を行う上で、ドルコスト平均法にメリットがあるのは否定できない面もあります。

ただ、ドルコスト平均法さえ実践しておけばOK、みたいな短絡的思考は避けたいところです。
もし、購入対象となる投資商品の選択を誤れば、前述の通りリスクは増大していきます。

つみたてNISAがスタートして、積立投資を始めてみようと思う人も増えているかと思います。
積立投資といえばドルコスト平均法ですが、必ずしも有利な投資方法とは限らないことを肝に銘じて、うまく活用していきたいところです。



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青井ノボルです。

若かりし頃に投資信託の一括投資で失敗した話、いよいよ最終話です。
失敗経験から学んだ教訓、そして今後の投資方針について書いていきます。

よろしければ、こちらも合わせてお読みください。
リーマンショック前に一括投資して失敗した話(第1話/若さゆえの過ち)
リーマンショック前に一括投資して失敗した話(第2話/2008年の大暴落)
リーマンショック前に一括投資して失敗した話(第3話/積立投資で復活)

<前回までのあらすじ>
2007年に新社会人となった青井ノボルは、社会人2ヶ月目にして全財産の8割を投資信託へ一括投資したものの、リーマン・ショックで大暴落。さらに悪いことに、個別株にも手を出して失敗してしまう。
一方で、素人にはドルコスト平均法の積立投資が良いと知り、月3万円の積立投資を実施。景気回復の追い風を受けて、時価評価額は徐々に回復し、積立投資では含み益も。約6年後、子供が生まれたタイミングで全て換金し、若干のプラスで一旦投資を終えたのであった。



一旦投資を終えた後

2013年9月に一旦投資から離れたワタシはその後、給与収入であまったお金を貯金する、ごく普通の生活を送っていました。
いざというときのための生活防衛費はもちろん、いまでは子供が2人いるので、教育資金も貯めなくてはいけません。
人並みに消費しつつも、抑えるべきところは抑えて、ある程度の貯金は継続できたと思っています。

余裕資金も増えてきて、積立投資の再開を考えることも何度かあったのですが、なかなか踏み出せずにいたワタシ。
というのも、いずれアベノミクス景気も後退して、世界規模の大暴落が再び起きて不景気に突入する日も近い、という悲観的な考えが心の奥底にあったからです。


教訓①:素人の将来予測は外れる

一連の経験から学ぶことができた教訓について考えていきたいと思います。

まず、経済市場の素人であるワタシの将来予測は、これまでことごとく外れてきました。

BRICsをはじめとした新興国経済は高い成長を維持すると思っていましたが、リーマン・ショックでの大暴落はもちろん、その後も先進国と比べるとやや低迷気味です。
また、一旦投資を離れた後も、景気後退局面がやってくると思っていましたが、2018年2月時点では、まだそうした状況ではありません。

つまり、素人が経済動向を予測したところで、その通りになる確率は極めて低いということです。
少なくともワタシは、世界経済市場が数年後にどうなるかを予測するセンスはゼロといって良いでしょう。
個別株でも失敗してる訳なので、一企業の業績や株価すら予測できない、これが現実です。

自らのセンスの無さを認めて、素人であることを自覚し、謙虚な姿勢で臨む
投資をするための心積もりとして、そこからスタートしたほうが良いと感じました。


教訓②:リスク許容度を越えなければ暴落に耐えられる

ワタシの場合、リーマン・ショックによってリスク資産の時価評価額が最大1/3まで落ち込みました。

評価額が下落し続けても、不思議と手放すことはなく、ホールドし続けていて。
結果として、景気回復の恩恵を受けて、含み損を取り戻すことができたのです。

いま振り返ってみると、リスク許容度を越えない範囲で投資していたから保有し続けることが出来たのだと思います。
ただ、最初から自分のリスク許容度を把握していた訳ではなく、結果的にそうだったというだけの話です。

一括投資をした2007年、生活費を含めた全財産の8割を投資信託購入に充てたワタシ。
いま考えると狂気の沙汰としか思えませんが、当時はあくまで余剰資金の範囲だという認識でした。

実際のところ、寮生活で家賃が非常に安価でしたし、生活費は比較的抑えることができていて。
貯金にまわせるお金も一定程度あったので、含み損はそのうち取り返せればいいという感覚だったんだと思います。

リスク資産が、60%超の下落、というとなかなかインパクトが大きいですが、
リスク資産が、40万円の下落、とも言い換えることができ、これには耐えることができたのです。

このことは、リスク許容度は下落率と絶対額の両面で検討すべき課題である、という教訓でもあります。

当時のワタシは、マイナス40万円だから耐えられましたが、
例えば総資産6,000万円に対してマイナス4,000万円だったとしたら。
もしかしたら、暴落に耐えられなかったかもしれません。

生活防衛費やリスク許容度という考え方は重要なのだと、改めて思うわけです。

<参考記事>
4人家族のサラリーマンが考える生活防衛費
30代サラリーマンがリスク許容度を検討


教訓③:続けることが一番難しい

ワタシの場合、積立投資を約5年続けて、なんとか一括投資の損を取り戻したわけですが、
2013年9月に一旦投資から離れることに決めたのは、この記事でも書いている通りです。

ずっと続けるという選択ができなかった要因は、「もう損はしたくない」「儲かってる時点で終わらせたい」という感情があって、その感情に流されたからだと自己分析しています。

もちろん、ずっと続けると決めてから積立投資を始めた訳ではありません。
ただ、インデックス投資の勉強をすればするほど、あのとき止めずに続けていればなと、後悔しているのは事実です。
あのときのワタシには、投資のための正しい知識、勉強が足りていなかったのだと思います。

いまは、資本主義が継続して市場が拡大し続けると信じて、期待収益率の平均への回帰を期待して、長期投資を続けることが素人投資家にとって最良の選択肢、だと考えています。
一旦投資を止めてしまったこの経験をうまく活かして、これからは長期投資を継続していきたいです。


教訓を踏まえて

リーマン・ショック前に一括投資して失敗した話、そこから得た教訓について、全4話で書いてきました。
こちらの記事
にも書いたように、資本主義の継続を信じて、今はインデックス投資を実践していくと決めています。

インデックス投資に関する考え方をしっかりと腹に落としたうえで、この失敗経験も活かして、長期投資を続けていくつもりです。

そのためにも、ブログやSNSでの情報収集はもちろん、投資に関する本を読んだり、投資イベントに参加したり。
趣味の範囲内で投資勉強を続けるとともに、ブログでアウトプットしながら、長期投資のモチベーションを維持していきたいと思います。



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