軟調な展開

2005年10月06日

数日前よりテクニカル面では注意が必要な水準

10月6日の仕手株マガジン銘柄は、全体的に安い。数日前よりテクニカル面では注意が必要な水準ですとお伝えしておりました。既にある程度キャッシュポジションを多めにとっていた方々は、今回の下落の損害を最低限に抑えることが出来たのではないだろうか。相場で勝ち続けることはまず不可能であるが、損失を最低限に留め、利益はなるべく伸ばし、トータルで資産を膨らませていくことが大事であるということは皆様重々承知のことでしょう。



NY市場は、続落。米国カンザスシティー地区連銀総裁の物価動向を警戒する必要があるとの発言を受け、続落。原油相場が1ドル強下落し、エクソンモービルなども売られ、ダウは6月23日以来、ナスダックとS&P500は4月15日以来の大幅な下落率となった。また、9月のサプライマネジメント協会(ISM)の非製造業景気指数が53.3%と予想を下回ったことから売られた。またNY原油先物価格WTIは前日比1.11ドル安の1バーレル=62.79ドルで取引を終了した。それを受けて本日の東京株式市場は、寄付き前の外国人投資家の売買動向では、売り4090万株、買い3630万株、差し引き460万株の売り越しとなった。寄り付きは大幅続落。近頃の株価上昇で高値警戒感が台頭する中、米国株が調整色を強めたことで利益確定売りが先行。日経平均は200円を超す下落幅を記録した。業種別では、鉱業、石油、証券、電機などの下落幅が目立った。前場東証1部騰落数では、値上がり数175、値下がり数1438、変わらず46、となり、日経平均は前場引け13,393円84銭-296円05銭安となった。後場からは、一段と値下がりし、さらに二段も三段もの値下がりとなりました。後場東証1部騰落数では値上り銘柄数123、値下がり銘柄数1508、変わらず34、となった。日経平均は大引け13,359円51銭-330円38銭安で引けた。

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2005年08月05日

引き続き軟調な展開

8月5日の仕手株マガジン銘柄は、引き続き軟調な展開ではありますが、懸命な会員の皆様や読者の方々は既に対処済みのことでしょう。勝負は急がずともいつでも参加できます。巷では郵政民営化についていろいろ囁かれております。私の方にも、さる確かの筋から情報が入っておりますが、現在のマスコミが懸念しているような結果にはならないであろう、ということだけお伝えしておきます。(もちろん市場にもそれなりの影響が期待できますね)本日はこの後、まだ、予定が入っておりますのでこれにて失礼いたします。まだ、ご入会がお済でない方も、本物の情報力で取引する楽しさを是非味わってもらいたい。

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NY市場は、下落。原油価格の高止まりが懸念される中、ターゲットなど小売大手各社の7月売上高が投資家の期待にそぐわなかったことが売り材料となった。小売大手各社の7月の売上高は、60%近くが市場予想を下回る結果となった。原油価格はガソリン価格の上昇につられて反発、先物9月限は0.52ドル高の1バーレル=61.38ドルで引けた。それを受けて本日の東京株式市場は、寄付き前の外国人投資家の売買動向では、売り2550万株、買い3530万株、差し引き980万株の買い越しとなった。寄り付きは軟調。前日の米国株安を受けて、自動車、ハイテクの輸出関連株などに売りが先行した。郵政民営化法案の採決と、アメリカの米雇用統計を控えていることも、見送り材料となった。その後、日経平均は1万1800円台半ばで推移した。全体としてイベントを控え、かつ週末で見送りムードが強く、前場は終了した。前場東証1部騰落数では、値上がり数465、値下がり数1049となり、日経平均は前場引け11,841円08銭-42円23銭安ととなった。後場からは、先物主導で売り先行となった。中曽根元文部大臣が郵政民営化法案について反対を表明したことで、政局の混乱が一気に高まる可能性が出て、日経平均は大きく値崩れし、1万1800円を大幅に割り込んだ。週末を控え、利益確定売りに押される展開となった。後場東証1部騰落数では値上り銘柄数161、値下がり銘柄数1418、変わらず68、と大幅に売り優勢の状況になった。日経平均は大引け11,766円48銭-116円83銭安で引けた。

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