超高層マンション スカイヲーカー

大阪市内の超高層マンションに関連する関心ごとを中心たるテーマとし、独断と偏見で書き込んでいきます。

米ドル+NY株大暴落=第三次世界大戦勃発か。

H2A




































「今回の決定の裏では、異次元緩和やマイナス金利を推進してきた黒田総裁、岩田副総裁の指導力が低下、白川前総裁に連なる伝統的な日銀マンである中曽副総裁に、主導権が移ったのではないでしょうか。これは一種のクーデターのように思えます」


米国は、ドル基軸を世界中に押し付けることで、自国の為替リスクは存在しない。

そもそも米国は、食料もエネルギーも自給できる自給自足国家であって、

それに加えて、自国通貨を発行すればするだけ、世界中から財とサービスを購入できる立場にあり、

必要次第で、消費人口を世界中から集めては消費させるのだから、

世界最強の国家連合なんだろう。

奴隷ニッポンの最大の欠点は、食料とエネルギーを世界中から輸入しなければならない構造体制にあり、

その肝心な食料やエネルギーは米ドルでしか手に入らない構造になっている点だ。

だから、奴隷ニッポン民が豊かな生活を望めば望むほどに、米ドルが必要になるのであって、

米ドルを稼ぐために、身を粉にして働くしかない。


こんな構造だから、いかに朝から晩まで身を粉にして働いても働いても、

豊かになるのは、米国経済体制または、米国幕藩体制の根本で利権を握る、

欧米の巨大資本家集団であって、

奴隷ニッポンは、国家総ぐるみで、汗だくになって、働いて、利益は総取りされる運命にある。

米国で巨大富豪がいるのは、そのような構造なのだ。


奴隷ニッポンにとって、一番の問題は、アベノミクスなどではない。

その経済構造に問題があるのだ。

その経済構造の中核的問題は、

「通貨問題」だ。


すなわち、取り組まなければならない最大の問題は、

円ドルの変動相場制の問題であって、

その不安定で全くメリットのない、変動相場制を放棄しなければならない。

通貨に変動がなければ、安定した経済体制が維持できる。


もう一つは、

円通貨をインフレ化しない方策としては、

ドルを準備金化するのではなく、

金地金を手持ちのドル通貨を売却し交換する必要がある。

もはや、あまり時間は少ない。

早急に、金地金を世界中から集めて、担保するべきだ。


米ドル通貨は、米国財務省証券が担保であって、

一方、米国の財政は完全に債務超過だ。

もはや、米国は米国国民の総財産で発行している財務の履行が不可能なのだ。

現況、奴隷ニッポンが米国人に肩代わりして、その債務を受けているが、

いつまで続けられるのかわからない。


奴隷ニッポンの奴隷船団が息ついたら、受け皿がなくなり、世界経済は縮小化し、

米国経済は大不況に陥ってしまう。


予言すると、

今後の世界経済は、

米国経済の縮小、デフレ化がテーマになるだろう。

米国経済が縮小するから、日本経済の縮小速度争いとなり、

相対的に、円が強くなり、円高ドル安になってゆくのだ。

円はいずれ、

1ドル50円。

米国ドル、NY株は大暴落し、基軸通貨の面影はまったく見えなくなる。


ドル安円高、NY安東証高となる。

そのきっかけは、具体的に、

アベノミクス完全敗北宣言後に引き起っているだろう。

ドル暴落、NY株暴落に連動して、引き起るのは、世界的大戦争だろう。

すなわち、第三次世界大戦勃発は、すぐ目前にやってきたということだ。





日銀破綻、債券暴落、株暴落、大恐慌。

リッツ香港
















米国の中央銀行、米連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策を決める連邦公開市場委員会(FOMC)は21日、政策金利を維持することを決め、6会合連続で追加利上げを見送った。ただ、会合後の声明では「利上げの根拠は強まった」として、年内利上げの可能性を強く示唆した。



アベノミクスとは、日米協調政策によって行われるものであって、

その目的は、日米間の経済的不均衡を是正し、為替相場を安定させること。

つまり、一方的に、日本側に富が集中しないように、

日本側の貿易黒字の増加を阻止するため、

黒字の原因となる企業群の経済活動を海外に移転させ、

日本で開発された新技術は、常に日米共同開発として、共用するとともに、

中国など発展途上国などにも、ヒト、カネ、技術、情報を開放して、

経済力をつけさせて、消費市場を拡大することだ。


先にもいったように、

通貨の番人であって、政策的中立を維持すべき中央銀行が、

政治主導のアベノミクスの中核となって、

堂々と、金利操作、株価操作、為替操作を政策の根本として、実施できるのは、

米国の後ろ盾があるからにほかならない。


黒田日銀は、米国側からの要請で、人選され、米国との協調を前提に、政策を行うのであって、

実際は、日本国内の経済事情については、関心外であって、

一番の問題は、日米金利格差の問題なのだ。

つまり、政策的は出口としては、米国経済の回復が前提であって、

米国経済の回復に伴い金利上昇となれば、それに追随して、日本側も金利を底打ちさせ、

平行移動するように、そろりと国内金利を引き上げを図り、

金融システムを回復させるというものだ。

要は、一番のキーは米国の金利動向なのだ。


逆に、いえば、アベノミクス日銀黒田の完全敗北とは、

米国国内金利が予定通り上昇しないということだろう。

むしろ、米国国内がデフレ化し、消費力を落としてゆけば、

たちまち、米国経済の危機に発展し、連動して、日本経済の破綻につながる。


米国がデフレ化すれば、日本側とすれば、もはや、処置できなくなる。

米国がゼロ金利化すれば、日本はマイナス金利化が常態化するしかないし、

現況の延長でいえば、日銀は債務超過となり、倒産となるだろう。


日銀破綻で、国債暴落、株暴落、大恐慌突入となる。


米国側、欧米側権力者の意図は、対日追い込み政策にあるのではないのか。

リセットし、新世界秩序として、新しい世界を作るつもりなんだろう。












日銀破綻で大パニックプログラム発動なのか。

日銀大阪支店

















「日銀は20、21日に金融政策決定会合を開き、2013年4月から実施してきた大規模な金融緩和(異次元緩和)について「総括的な検証」をまとめる。物価上昇率2%目標の達成が見通せないなか、検証を踏まえ、目標の早期実現に向けて、どのような手を打つかが焦点。マイナス金利幅の拡大など追加緩和策の可否を議論するとみられる。」


5年前の日銀保有国債残高は、84兆円、発行銀行券78兆円、当座残高35兆円に対して、

今年9月20日現在の日銀保有国債残高は、400兆円、発行銀行券96兆円、当座残高304兆円・・

当座にブチ込まれた大量の預金のほとんどは、東京都心の不動産再開発に回っているのであって、

地方は採算が悪いから一切回らない。

東京 VS 地方 という構図でいえば、すさまじい経済格差社会になったもんだと思う。


異次元緩和だっていっても、商業銀行所有の国債を買い取り、日銀券に交換しているだけなので、

出口戦略はカンタンだ。

所有のほとんどが、10年以内に償還を控える国債に過ぎないので、

そのまま日銀はホールドするだけで、順次保有国債は償還を迎え、

借り方の国債残は減少し、同時に、貸方の当座預金残が減少するだけだ。

日銀の自己資本は、3兆円少々程度しかないので、

マイナス金利を実現するために、高値で買い取った国債の償還で損失が確定し、

結果、最大10兆円程度の赤字が発生し、

日銀内の内部留保で賄いきれない可能性が高い。

つまり、10年以内に日銀は一度破たんし、第三者割当で、税金を投入し、

財務大臣名義の持ち株を増加させ新生日銀となるんだろう。



・・それにしても、日銀の株主は財務大臣以外詳細がよくわからない。

過半数は、国が保有するが、一体、残りの40数%の株主は誰なんだろう。

もちろん、日銀は特殊法人で日銀法では、株主には議決権がなく、

通常の運営は、政策委員6人、総裁1人、副総裁2人、監事3人程度、理事6人程度、参事1人程度、

を役員としてやりくりを行っている。

その中核は、政策委員会なんだろう。

政策委員会は、政策委員6人と総裁+副総裁2人の合計9人。

現在のメンバーは・・

1.黒田東彦    元財務官僚
2.岩田規久男   学習院大学教授
3.中曾宏      日銀プロパー
4.佐藤健裕     モルガン・スタンレー証券
5.木内登英     野村総研
6.原田泰      大和総研
7.布野幸利     トヨタ自動車
8.櫻井眞       サクライアソシエイト
9.政井貴子     新生銀行

2は中核、1は財務省代理人、4.9は外資代理人、5.6は中立エコノミスト、7は財界代理人、8は助っ人、

うち、リフレ推進は、1.2.6.7.8・・か。 中立派は、3.4.5.9・・か。


リフレ派の影で蠢く、米国国際金融資本はどのような謀略を考えるのか。

日銀破綻で、金融大パニックを企画しているのか。

日銀とは、資本金1億円の単に国債担保に紙切れを印刷している会社に過ぎない。

国家破綻とは違い、随時破綻、解散は想定されているからだ。(日銀法60条)


















                  






ヒラリー死去。

ヒラリー




















「司会者のジョー・トレス氏は番組のはじめに「緊急ニュースです。ヒラリー・クリントン氏が急死しました」と切り出したあと、クリントン氏の主治医は肺炎と診断したと伝えた。」


噂ではなく、ホントに死んだのかも・・

一方、政府見解は、機体部品の金属疲労だと。

反省舛添















「不良着陸後機体がバウンドしたことで、3名の負傷者を出した。この事故は後の1985年8月12日に発生した、単独機で世界最多の航空事故死者数を記録した日本航空123便墜落事故の原因となっていたことが判明している。すなわち、今回の不良着陸により機体尾部の圧力隔壁が破損。製造元のボーイング社に修理を依頼したが、その修理に欠陥があり、修理箇所に金属疲労が発生。金属疲労を起こした修理箇所が与圧によって破壊され、垂直尾翼の脱落に至ったものである。」


政府の公式な見解では、123号機事故の原因は、機体圧力隔壁部品の金属疲労が原因としている。

よくも、屁理屈を押し通すもんだと思う。

呆れたもんだ。

すべてが万事、政府はこの調子だ。

やはり、123号機は自衛隊が撃墜か・・

オレンジエア























「日本航空123便は、離陸から12分後の18時24分、相模湾上空を巡航高度の7,200mを南西方向に機首を向けて上昇していた。

同時刻に、誘導ミサイルの実証実験をしていた護衛艦「まつゆき」から発射された。

無人標的機のファイア・ビーとそれを追尾する模擬誘導ミサイルのチャカ2は、高度7000m付近を南東方向の縦に並んで水平飛行していた。

南東に向けて水平飛行していた「ファイア・ビー」と「チャカ2 」は、南西に向けて上昇中の日本航空123便クロスするように衝突。

先頭を飛んでいた「ファイア・ビー」は、123便の胴体の中央下部に、「ファイア・ビー」を追尾していた「チャカ2 」は、1一秒遅れて水平尾翼に衝突した。

この時の衝撃音が、18時24分35秒と36秒の衝撃音。」



「機長は、識別コードの入力後、副操縦士のヘッドフォンに自衛隊機との交信が入ることを副操縦士に伝えている。

18時24分45秒
18時24分46秒 (ここから自衛隊機との交信開始)
18時24分47秒 (COP) スコーク77
18時24分48秒 (COP)オレンジエア

副操縦士が「スコーク77」「オレンジエア」と話しているのは自衛隊機に言っています。「スコーク77」は緊急事態宣言。「オレンジエア」は、ファイヤー・ビーが衝突したことを伝えています

18時24分49秒
18時24分50秒
18時24分51秒 (F/E)ラジオ追送いたしますので
18時24分52秒

18時24分53秒 (COP)はい
18時24分54秒
18時24分55秒 (COP)オレンジエア」



今さらながら・・123号機は自衛隊に撃墜された模様・・




お人よし世界チャンピオン・・ニッポン

チャンピオンベルト


















「政府は日本への返済が約30年間滞っていたキューバの約1800億円ある中長期債務のうち約1200億円分の返済を免除する方針を決めた。キューバが残りを18年かけて日本に返す計画も固まった。キューバの債務問題の決着により、返済能力があることが条件となる円借款再開への環境が整った。 」



国内で大増税繰り返しては、米国に代わって、世界中の返済能力のない相手に、「お人よし」・・

「お人よし」世界チャンピオン、奴隷ニッポン。










日銀黒田敗れたり。

東京タワー



















「2つ目の誤算が、26年4月の消費税増税による影響で想定以上に売り上げが落ち込んだこと。それまで堺北花田阪急は売上高100億円以上、営業利益1〜2億円で推移していたが、26年春から低迷基調に陥った。阪急阪神百貨店の林克弘専務は「さらにここにきて節約志向の高まりもあり、百貨店ならではの高付加価値をしようにも限界がある」と説明する。」





百貨店が軒並み店舗閉鎖の嵐となってるんだが、

複合的な原因が絡んでいるが、

最も、直接的な原因は、財務省筋がデフレなのに、

無理やり消費税増税を強行したことだ。

デフレだから、失業率が想定内に低下するまで、

金融緩和政策を深化させるなどと、

この時期に絶対やってはいけない経済政策を強行した結果、

案の定、ますますデフレが深化してしまった。

円高に転化し、1ドル100円を突破してしまう失態ぶりであって、

あわてて、ドル買い円売りの市場介入を行い、

ますます国内の金融緩和を深化させざるをえない。

最終手段は、

ズバリ、日銀による直接なる米国債買いなんだろう。

マイナス金利が弊害っていうのなら、

日銀による米国債買いしかないだろう。

日銀の米国債買いは、米国市場金利を低下される金融緩和の効果が期待できる。

一方、日銀は同金額の米ドルを売却せざるをえなくなる。

そうなれば、円安ドル高誘導方向にマイナス効果もある。

米国債買い米ドル売りは、米国国内市場の流動性を高める効果の代わりに、

金利安に伴い、日米金利差が縮小し、

たちまち、円高にならざるをえなくなるからだ。


すなわち、日銀の政策的限界点は通過した。

あとは、円高ドル安に転化していくしかないだろう。



日銀黒田敗れたり。











調子に乗って、24時間も働くな。

NY


















「このまま人が増えなかったら、わたしが24時間営業になってしまう。

なんてうまいこと言ってる場合じゃない。
深夜勤務は現在2名。
とてもじゃないけど足りません。
時給はあげたしセキュリティも万全。
ヤンキーも集まりゃしない。
難しいことは頼みません。
品出しと簡単な接客をしてくれればいい。
誰でもいいので助けてください。」



東京では、コンビニとか牛丼屋の求人に人が集まらず苦心惨憺しているのだとか・・

・・そうですか・・では、解決方法を今回限り「無料」でアドバイスしましょう。


「24時間営業をやめなさい。」

ニッポン経済のデフレの原因は、複合的な要因が絡んでいるが、

要は、需給バランスが悪く、供給が一方的に過剰となっていることが主たる原因。

つまり、あなたたち、働きすぎ。

いや、むしろ、働くな、働いてはいかん。


以上。











外人サマはやりたい放題儲け放題。

ケーキ2


















「カルプレス容疑者はMG社に対して約1億3600万円の“借金”がありますが、今年4月に開かれた3回目の債権者集会でも、彼は返済計画を提示しなかった。それなのに今年に入るまで、目黒区青葉台にある33階建てタワーマンションの最上階で暮らしていた。4LDKで280平方メートル、家賃は月額150万円だったそうです。今も都内に住み、ツイッターで『ITジェネラリスト』なんて名乗っていた。まるで他人事だったのです」

「米グラウカス・リサーチ・グループが伊藤忠の会計処理に疑問を呈し、投資判断を「強い売り」とするリポートを公表、同社株を空売りしていることも明らかにした。これを受け伊藤忠株は10%急落。同社は反論コメントを出し、8月2日の決算会見で改めて鉢村剛・最高財務責任者が「会計処理はすべて適正だ」と主張した。

次は8月。空売り専門の米調査会社シトロン・リサーチが15日付リポートで、サイバーダインについて下品な絵も交えて「株価は過大評価」とこきおろした。株価は16日に急落。会社側は「分析が非常に浅く事実誤認を含む」との見解を示した。」



外人サマは、米国権力が奴隷ニッポンを実効支配している限りにおいて、

インサイダー取引でも何でもやりたい放題儲け放題ってワケ。




「今回の空売り勢は財務諸表などを基にリポートを作成した。日本取引所グループでインサイダー取引などに目を光らせる自主規制法人幹部は「公表情報に基づいたリポートで、しかも空売りしていると自らのポジションを宣言している。一般論だがインサイダーとは言いにくい」と困惑気味だ。

伊藤忠のリポートを一読した証券取引等監視委員会の幹部は「非常にうまい表現をしている」とつぶやいた。断定的な表現を避け、あくまで自身の分析を主張することで「風説の流布」とならない配慮を感じたという。

日本取引所グループの清田瞭グループ最高経営責任者も「若干、倫理的に疑問を感じるところもある」と否定的ながら慎重に言葉を選ぶ。“本場”米国でも米証券取引委員会(SEC)のメアリー・ホワイト委員長は「空売り投資家は合法的」との立場だ。」


・・とか何とか屁理屈いっては、外人サマがいかに逃れていただくかに知恵を絞る奴隷ニッポンなのだ。







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