超高層マンション スカイヲーカー

大阪市内の超高層マンションに関連する関心ごとを中心たるテーマとし、独断と偏見で書き込んでいきます。

トランプ激怒、イスラム国殲滅作戦決行へ。

トランプ






















「ドナルド・トランプ(70)の暗殺予告がイスラム国(IS)から出されている――。本当ならば怖いことである。今月20日の就任式を目前に控え、トランプに敵対心を抱くISは米国内にいるIS支持者に対して暗殺を呼びかけている。首都ワシントンのラジオ局WTOPが、連邦政府職員からの情報として伝えた。トランプ暗殺の脅威は、昨年11月の当選以来、増えている。ISは昨年12月にもトランプ暗殺を呼びかけるビデオを公表したほどだ。ネット上でもトランプの暗殺予告は出回っており、就任式が実行日だという。」



トランプに対し暗殺予告ということらしい。

何せ、IS=CIA なんだから、

トランプに敵対するヒラリー派のCIA内グループが、

イスラム国の仕業にして、暗殺を試みる可能性はあるんだろう。

だが、恐らく、CIA内でも対立構造があって、

親トランプ派も存在するから、防御機能が働いて、

結局なにも起こらない、ということになるんだろう。

次いで、大統領に就任したトランプは、イスラム国に激怒し、殲滅作戦を宣言する。

・・そんなことで、定石通り、テロとの戦いはますます激化し、

誰を相手に戦っているのやらわかんない戦争は営々と拡大を続け、

当然、奴隷ニッポンも先兵化して、ご奉仕させられる。

そして、当然として、国際貢献など称しては、巨額な戦費を肩代わりさせられ、

奴隷ニッポンの財政はますます悪化する。

結果、米国軍産複合体は焼け太りってシナリオ。















タワマン高層階相続税評価の引き上げは何ら根拠なし。

北浜タワー
























「タワーマンションをめぐっては、相続税が増税された2015年1月以降、高層階の固定資産税が相対的に低いことに目をつけた富裕層が、高層階を購入して相続税(固定資産税の評価額から算出)を節税する動きが広がっている。高層階の固定資産税が増税されれば、相続税も引き上げられるので、富裕層に有利な相続税対策との批判を抑えられるとの狙いもあるようだ。このところ、タワーマンションの住民の間には「ヒエラルキー」が生まれているとの指摘が多くなっている。「タワマン格差」を取り上げたTBS系の金曜ドラマ「砂の塔 〜知りすぎた隣人」も話題で、居住する階や占有面積、価格帯、賃貸か分譲かによって明確に格付けされ、まるで「階層カースト」のようだというのだ。」


タワーマンションの高層階の分譲価格が高いのは、

ディベロッパーが販売戦略上、勝手に上層階の坪単価を引き上げて売ってるだけのことで、

固定資産評価上、坪単価が引きあがる根拠がない。

一体全体、何たる根拠でもって、上層階が高いということになるのか。

ご説明いただきたいものだ。


奴隷ニッポン企業、続々お取り潰し。

東芝


















「東芝が、主力の半導体事業を分社化して他社からの出資を受け入れることなどを検討していることがわかった。経営再建中の東芝は、アメリカの原発事業で巨額の損失が発生する可能性が出ている。現在、損失額の確定を進めているが、数千億円の損失を計上することになれば、財務基盤の強化が必須となる。このため、稼ぎ頭である半導体事業を分社化し、そこに他の企業からの出資を受け入れ、財務基盤を強化することなどを検討している。東芝は、スマートフォンなどの記憶媒体として使われる半導体、NAND型フラッシュメモリーでアメリカのウェスタンデジタル社と提携していて、世界で第2位のシェアを占めている。出資受け入れ先としてウェスタンデジタル社などが候補となっているとみられる。」


奴隷ニッポン籍の有力企業は、今後ますます狙われる。

ある日突然トラブルが引き起り、それが原因で深刻な経営不振企業となり、

再建会社になる。

そして、必ず米国企業か米国系企業に買収され、技術をすべて乗っ取られ、

いつのまにやら、多国籍グローバル企業になって、

役員のほとんどがユダヤ人になっている・・というアンバイ。

株の乱高下も、すべて計画通り。

事前にインサイダーで大儲けというアンバイ。

大儲けしているインサイダーはすべてユダヤ系金融企業という仕組み。



大パニックの予感。

大爆発

















「オバマ政権のもとで2013年3月より中央情報局(以下CIA)長官を務めてきたジョン・オーウェン・ブレナン氏。その職をイラン核合意反対派であるマイク・ポンペオ下院議員に譲ることが決定している彼が、ドナルド・トランプ新大統領に対してこのほどいくつかの“警告”を放ったもようだ。『Fox News』『ABC News』ほかが大きく伝えている。

米・大統領選を狙ったサイバー攻撃への関与も記憶に新しいなか、真偽のほどは不明だが、権威失墜が免れないほどのトランプ氏のスキャンダラスな過去の情報をロシアが握っているとの怪文書がインターネット上に公開され、ホワイトハウスにも報告された。米大統領がロシアに数々の弱みを握られてしまうなど、米国民にとっては耐えがたい苦痛、屈辱、そして不安に違いない。米情報機関はこの文書を重要であると判断し、トランプ氏に警告。しかしトランプ氏はTwitterで「彼らのやりたい放題を許してはならない。米情報機関などナチスドイツと同じようなもの」と米情報機関を痛烈に批判した。」


要するに、CIAという組織は、ニッポンの官僚組織のように、誰も支持してないのに、

勝手に存在して、勝手に自己増殖して、好き勝手に権力を行使してるのであって、

しかも、活動の大半が極秘扱いで、正直言って、大統領も手を焼いてる存在なんだろう。

米国の大統領といえども、ニッポンの政治家同様、張り子の虎であって、

実質的な権力者が別にいて、CIAなど権力行使機関を自由に扱っているんだろう。

その枢軸が国際金融資本家であって、

かつてのケネディー大統領が暗殺されたのも、

その大権力の「誰か」の指令によるものなんだろう。

当然、ナチスを作ったのも、「誰かの」仕業であって、

「ユダヤ人」を作ったのも、その「誰か」なんだろう。

その「誰か」が動かしているのが、

「メディア」であり、「CIA」なんだろう。

そもそも、トランプがロシアとつるんでいるという情報を流しているのが、

「CIA」「CNN」ラインなんだから、

まあ、このラインに「誰か」がいるということだ。

この従来の権力構造にメスが入れば、米国も変わるのかも。

・・ってことは、奴隷ニッポンも構造が変わるということだ。

結局、戦争が起こるということ。

これにパニックが連動するということだ。











カネは出す。ミサイルを人工島へ打ち込んでくれないかね。

フットボール核の

















「第3次世界大戦をみたくないから、安倍晋三首相からのミサイル供与の申し出を断った――。フィリピンのドゥテルテ大統領がこんな「発言」をしたと、現地の日刊英字紙フィリピン・スターが15日に報じ、波紋が広がっている。

 報道のもとになったのは、ドゥテルテ氏が同日、ダバオ市商工会議所の総会で行ったスピーチ。英語とタガログ語で、首脳会談をしたばかりの安倍首相の名前を挙げ、「安倍にも言ったんだ、私はミサイルは必要としていないと」と述べた。その後、ロシアのプーチン大統領のハッキング疑惑やトランプ米次期大統領に触れ、「もし第3次世界大戦が始まれば、それはこの世の終わりを意味する」と話した。」


1兆円分、官民協力してやるから、

南シナの人工島へ向けてミサイル打ってくれよ。

・・って、安部が言ったんですね。


















トランプは奴隷ニッポンの救世主かもしれない。

トランプ自宅






















「トランプは、米国内の工場を閉鎖してメキシコへ移転するのは言語道断と言うばかりでなく、米国企業が新たにメキシコに投資して工場を造ることにも反対の立場を鮮明にしている。なぜかと言えば、労賃の安いメキシコ(米国の5分の1)で生産した車を関税なしに米国に輸入すると、米国で生産されれば増えたはずの雇用が失われ、さらに米国の対メキシコ貿易赤字が増加するからである。

 豊田社長は「メキシコに工場を造ってもアメリカの雇用が減るものではない。NAFTAがあるから生産された車を無関税で米国に輸出して、何が悪いのか」との思いだろうが、トランプの意図を読みきれていない。「フォードが新規のメキシコ投資中止を決めているのに、なぜトヨタは強行するのか」「(無関税で米国に入る)NAFTAこそ災いのもとなのに、これを利用するつもりか」「米国内で使う車は米国内で造れ」というトランプ発言が意味するところは、要するに地産地消の奨励である。」


物価水準が格段に違う地域を十羽一絡げにして、関税なしに自由貿易をするなどが、

基本的に間違っているのであって、トランプのいう政策は真っ当なものだ。

関税ゼロで物価格差を無視して自由貿易をすれば、

物価の安い地域の低物価が輸出され、デフレ経済に拍車がかかることになる。

これがこの30年間にひき起ってきた経済の本質的問題なのだ。

つまり、関税なき自由貿易は経済システムを潰してしまうのだ。

トランプのいうことは正しいし、トランプを選んだ米国人は正しい選択をした。

トランプは奴隷ニッポンの救世主になるかもしれない。







これから始まるパニック祭りに日銀成す術なし。

エクソシスト


























「モルガン・スタンレーが円は売りとみる理由は、日本銀行の長短金利操作による日米の利回り格差拡大だ。同行のハンス・レデカー氏率いるアナリストらは27日付のリポートで、円が来年末に1ドル=125円まで下がり、18年前半には02年以来の安値となる130円に値下がりすると予想した。ブルームバーグが調査対象とした金融機関で来年の円相場に最も弱気だったのはBNPパリバで、10%余り値下がりして1ドル=128円に達するとみている。」


現況、日米10年物長期金利差は約2%程度。

日銀黒田らの意図するところは、この金利差を拡大させ、米国側に資金を誘導し、

ドル暴落を阻止する。

これがアベノミクスの目的だということは、ここで再三指摘済み。

トランプ効果による米国経済復活の期待感で、米国金利が上昇し、

日銀黒田の意図せざる追い風となっている。

ここで、一様に円安ドル高を予想するのだが、

相場は常に常識を覆すから、モルガン・スタンレーやBNPパリバの予想とは裏腹となるだろう。
日米金利差が2%以上開いた状態のまま、円高にぶれると、


日銀黒田らは対抗処置として、大量の円売りドル買いの市場介入を試みるだろう。

だから、その効力がある間は、ドル高にぶれるのだろうが、

一巡すれば、継続的円高となるだろう。

現況でドル115円前後の水準は、本来の円の実力からすれば過小評価であって、

日銀黒田らが無理な市場介入や大がかりな金利操作をしているからで、

その要因以外で、ドル115円水準を維持できることはないだろう。

つまり、今後の為替水準としては、

日銀黒田らの政策的限界が市場に読まれて、

日米金利差にもかかわらず、円が買われ、一方的な円高となるだろう。

円の実力は、1ドル50円程度だと考える。

これ以上の日銀の市場介入は限界値を超えるから、

これから始まるパニック祭りに、日銀黒田は成す術は全くなくなる。

米国債が売られ、金利急騰となり、

同時に日本国債も連動して投げられる。

国内金利が急騰すると、日銀保有債単価が急落となり、

日銀は大幅な債務超過となり、破産状態となる。

無力化した日銀の表面化で、市場は大パニックになる。





 

「特権階級」公務員はこの世のパラダイス。

官僚ライフ














「2015年1月に無断欠勤したまま連絡がとれなくなり、大阪市が分限免職処分にした元職員の男性(56)に対し、退職金約1千万円を支給していたことが分かった。男性は公務員の副業禁止規定に違反してクラブ経営に関わっていた疑いがあり、市は退職金の支払いを留保していた。だが、クラブのホステスらが市に支払いを求め、大阪地裁が市に差し押さえ命令を出したことから支払いに応じた。」


酒飲みで酒場好きが高じて公務が疎かになり、クラブやスナックに入り浸っていた公務員が、

分限免職処分となり、在籍期間中の公務を計算して、退職金規定に準じて、退職金を支払った。

その金額は1000万円だった。

「36階建てタワーマンションの雄大な写真が1ページぶち抜きで目に飛び込んでくる。今年1月から入居が開始された江東区の東雲住宅だ。142億円の血税を使って建設された総戸数900戸の国家公務員宿舎である。現在は東日本大震災の被災者に一部を提供しているが、それも来年7月まで。以後はお役人とその家族の住宅になる紹介している。最近できた宿舎として昨年6月から入居を開始した1220戸の綾瀬川住宅(建設費158億円)。今年3月に完成した津田沼第2住宅は3LDKで68屬寮衢面積で3万5千円という破格の家賃。あまりの官民格差に開いた口が塞がないと憤る。」

・・公務員ってサイコー。

現代の貴族階級、この世の楽園、公務員。

まいうー過ぎて、やめられん。






ソロスも老いたものよ。

牛























「米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)は12日、米著名投資家ジョージ・ソロス氏(86)が、昨年11月の米大統領選でトランプ氏が勝利して以降、大方の予想に反して大幅な株高となったことで10億ドル(約1100億円)近い損失を出したと報じた。

 同紙によれば、ソロス氏は大統領選後に株価が下落すると予想して投資戦略を立てた。だが、実際にはトランプ氏の経済政策に対する期待感から連日株価が高騰する「トランプ相場」が進行。昨年末までに多くの投資をやめたが、損失が膨らんだという。」


ソロスも老いたな・・

 

ははっ、早速自己負担で巨大壁を造作いたします。

福助













「トランプ次期米大統領は11日の記者会見で巨額の貿易赤字に不満を表明し、不均衡の是正に意欲を示した。製造業の米国回帰を促し、雇用を創出したい考えだ。日本も名指しされており、保護主義的な政策の矛先が向かう恐れがある。「米国は中国に巨額の貿易赤字を負っている。日本、メキシコ、全ての国に対してもだ」。トランプ氏は会見で大統領選挙中と同じ主張を展開し、「米国第一」の通商政策・交渉によって赤字を削減すると訴えた。米国の対中赤字は2015年に3670億ドル(約42兆円)を超え、中国が世界貿易機関(WTO)に加盟した01年の4倍以上に達し、全体の赤字の5割弱を占める。一方、対日は689億ドルで全体の1割弱にとどまっている。」


ははっ。、

トランプ閣下のおっしゃる通り、奴隷ニッポンの所作は最低最悪でした。

今後、仰せのままに即刻改めさせていただきます。

何でしたら、奴隷ニッポン側の費用によって、日米間に巨大な壁もお作り申し上げまする。

貿易赤字








      中国・日本・メキシコ 悪の三兄弟










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