超高層マンション スカイヲーカー

大阪市内の超高層マンションに関連する関心ごとを中心たるテーマとし、独断と偏見で書き込んでいきます。

日銀資産急拡大に歯止めがかからない。



日本銀行資産 (R3.9.10)

国債                537
信託財産指数連動型上場投資信託    36
貸付金               133
その他 31

合計                727


日銀資産急拡大中・・727兆円なり・・




コロナワクチン接種後死亡者1155人・・着実に増加


「新型コロナワクチン接種後に報告された死亡事例が9月3日までに1155例に上ることがわかった。10日開催の新型コロナワクチンの副反応を検討する専門家の合同部会に厚労省が報告した。8月25日開催の前回報告では1093例で、62例増えたことになる。

1155例の内訳は、米ファイザー社製ワクチン接種後に死亡した1127例(報告が重複した5組、取り下げられた10例を含む)、米モデルナ社製ワクチン28例。2月17日から接種がスタートしたファイザー社製は8月22日までに1076例、8月23日から9月3日までにさらに51例の死亡報告があった。5月22日から接種が始まった米モデルナ社製は8月22日までに17例、8月23日から9月3日までに新た11例が報告された。」


ワクチン接種後、死亡者ますます増加・・1155人・・
コワイコワイ・・

国民の迷惑になったり、国益を損なわないようにね。



「秋篠宮家の長女眞子さま(29)と小室圭さん(29)の年内結婚について、10月に婚姻届を出す方向で宮内庁が調整していることが8日、政府関係者への取材で分かった。眞子さまは婚姻届提出に伴って皇籍離脱することになり、東京・元赤坂の赤坂御用地にある住まいの宮邸を離れ、一時的に都内のマンションなどに滞在されるという。結婚後は小室さんが拠点とする米国へ移る意向で、この間に準備を進める。

 小室さんは米国の法律事務所へ就職する見通しだ。皇族はパスポートがなく、眞子さまが渡米するには新たに作る必要がある。」


国民の大半は反対しておりますが・・

まあ、本人自身のこっちゃからね・・

国民の迷惑になったり、国益を損じたりすることがなければいいんだがな・・

ワクチン接種後死亡者1000人超え。


「新型コロナウイルスのワクチン接種後に副反応の疑いがあると報告された事例について、厚生労働省が最新の分析結果を公表しました。8月8日までに死亡した人で「接種と因果関係がある」と結論づけられた人はいなかったということです。

厚生労働省によりますと、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けたあとに死亡が確認された人は、8月8日の時点で1002人でした。

▼ファイザーが100万人あたり19.6人
▼モデルナが100万人あたり1.2人で
「接種と因果関係がある」と結論づけられた人はいなかったということです。」


遂に、ワクチン接種後の死亡者は1000人超えとなった・・が・・因果関係は確認できないとか。

ワクチン異物混入、接種後即死か・・





「田村厚生労働相は29日のNHK番組で、米モデルナ製の新型コロナワクチンを巡り、異物が混入した製品と同時期に製造されたワクチンを接種した男性2人が死亡したことについて、原因究明を急ぐ考えを示した。」


ワクチンにゴム片などの異物が混入しており、血管を詰まらせて即死ってことなのか。

便利な別動隊が再起動か。



「アフガニスタンの首都、カブールの空港近くで26日、起きた爆発ではこれまでに200人以上が死傷し、過激派組織「イスラム国」が犯行声明を出しました。」


またまた便利な別動隊を再稼働なのか。


日米物価格差の原因は、政府日銀の異常な円安ドル高政策。




「米ニューヨークに活動拠点を置き、ジャズミュージシャンとして活躍している、大江千里(60)の“日本は安すぎる”発言が波紋を呼んでいる。大江が「週刊ダイヤモンド」(8月28日号)のインタビューに答えたもので、日本とアメリカを行き来するたびに、日本の物価の安さを心配していると語っているのだ。

<ワンコインランチって常軌を逸していると思います。500円のお弁当の背後には、おかずをせっせと詰めている人がいるわけです。その人たちはちゃんとした時給をもらえているんだろうか。心配になります。日本の物価の安さの裏側にあるのは、やっぱり賃金の問題じゃないでしょうか>

 大江の話では、ニューヨークでも人気のラーメンは、1杯20ドル(2200円、1ドル=110円)以上、替え玉やトッピングをして、ビールを飲むと50ドル(5500円)はするという。実際、ニューヨークに3店舗展開している日本のラーメンチェーン「一蘭」の場合、日本で890〜980円(店舗によって異なる)の天然とんこつラーメンが18.9ドル(2079円)と、日本の2倍程度。替え玉(3.9ドル=429円)を1回すると、1食あたり2500円ほどかかる。

「ニューヨークは日本に比べて家賃や人件費が高いうえ、全世界どこで食べても同じ味を提供しているため、赤い秘伝のたれやスープのもとになる、だしなどは福岡の工場から発送しています。ほかにも、麺に使用する小麦粉をはじめ、ねぎなど日本から送っている材料も少なくないため、その分の輸送費なども余計にかかっています。周辺のラーメン店も同等の価格のため、特に『高い』といったクレームはありません」(一蘭の広報)

■安さのしわ寄せは働く人の給料に

 世界的な低金利の影響で、株価や不動産価格は軒並み高騰。賃金のほか、原材料費なども上昇しているため、当然、アメリカでの生活費は高い。しかし、日本では株や不動産といった資産価格は高止まりしているものの、食費や日用品などは海外に比べると相当安い。円安要因も相まって、コロナ前は“安い日本“をめがけてインバウンド(訪日客)が殺到した。

 モノやサービスが安いことは消費者にとってありがたいことだが、そのしわ寄せは人件費にきている。「実質賃金指数の推移の国際比較」(全労連作成)によると、1997年を100とすると、2016年は日本が89.7,アメリカ115.3、フランス126.4、スウェーデン138.4と、日本人の人件費はここ20年以上ずっと下落基調だ。 かつて“ジャパン・アズ・ナンバーワン”ともてはやされた日本では非正規雇用が増加、賃金上昇が見込めず、世界的に見て“ヤバイ”状態にあるというわけだ。」



自然な経済活動の結果生じた為替レートであれば、円は50円〜60円程度で推移しているだろう。

しかし、実勢相場は、109円〜110円であり、実体よりも2倍以上の水準で円安ドル高になっている。

その理由は、政府日銀が一丸となって、ドル買い円売りを継続しているからであって、
今や、政府の保有だけで150兆円超の使いもしないドル資産があり、すべて米国に保管されている。

すべて日本国民の資産なのだが、米国から引き出しを一切禁じられており、311災害復興資金の原資にもできなかった。

とりわけ、西海岸やNY等都市部に日本からの流入資金が集中し、大量に現ナマがばら撒かれている。

だから、NYは日本の2.5倍程度は物価が高くなっているのだろう。




ワクチンを拒否した大統領は全員死亡。



「ワクチンを拒否った国

●ブルンジ
●スワジランド
●タンザニア
●コートジボワール
●ハイチ

この国の大統領は数ヶ月の間に全員死にました。」




気候温暖化=コロナウイルス感染拡大・・なんですよ・・

気候温暖化を人間の経済活動の結果と位置付け、二酸化炭素削減を人類の義務とする。
二酸化炭素の削減とは経済活動を縮小させるためであって、
要は、不況に誘導させるプログラムです。

武漢の研究所で人工的に作られたとされるコロナウイルスも、同様に感染拡大させて、
経済活動を縮小させるプログラムの一環なのです。

経済活動を縮小させて不況に誘導すると、人口は減少に向かうのはデーター上明らかなので、
現況、ワクチン接種拡大を名目にコロナウイルス感染拡大を促進しているのですね・・
ゴールは、人口削減なんです・・


人口拡大が著しいのは、中国、インド、その他アジアアフリカ地域ですが、
人口拡大地域である東南アジア地域には人工ウイルスサーズを散布し、
エイズも同様にアジア・アフリカ地域に散布した。

エイズウイルスも人工ウイルスだが、感染拡大を促進させるため、ワクチン接種を名目に、
エイズウイルスを体内に直接打ちこみ感染を拡大させ、
エイズウイルスの起源は風土病というデマをマスコミを通じて流布した。

だから、アフリカ当地の住人は、ワクチンを打てば殺されることを知っているわけだ。
当然、ワクチン接種を欧米から求められても拒否するのは当然のことだろう。

ところが、このように本当に国民を守ろうとする人物が大統領になってしまうと、
人口削減政策が停滞しかねないため、邪魔者は消すということなんだろう。

だから、ワクチン接種を拒否する大統領は即刻CIA等工作機関が始末したんだろう。
もちろん、このような工作の実情は、マスコミは明らかにすることはない。












巨大軍事産業を維持するためには仕方がなかった。




「ロシアのプーチン大統領は20日、アフガニスタン情勢について「宗教や歴史を考慮せず、他国に政治規範を押しつけてはならないということを欧米の政治家は気付いただろう」と述べ、米同時テロ後20年にわたるアフガン再建の取り組みを批判した。」


超巨大産業である米国軍事産業を維持するためには、常に新しい「悪」が必要だ。

911テロは、米軍自らWTCの破壊を仕掛け、第二の真珠湾攻撃を造作することで、世界世論を誘導し、アフガン・イラクに軍事侵攻した。

テロとの戦いとは、米軍自らテロ組織アルカイダを育て軍事訓練を行い、武器弾薬を供給しては、悪事のやりたい放題にしては、米軍自ら火消しに回るマッチポンプを20年間継続する政策であった。

だから、実際には、アフガンやイラクがどうなろうが関係なかった。



テロとの戦いは20年間と初めから決まっていた。

計画通り2














「アフガニスタンの旧支配勢力タリバンは15日、首都カブールに進攻し、ロイター通信によると、ガニ大統領は隣国タジキスタンに逃れた。ガニ氏は同日、フェイスブックに声明を投稿し、「流血の事態を避けるために国を出た。タリバンが勝利した」と述べた。ガニ政権は事実上崩壊し、タリバン主導で国家運営が行われる見通し。2001年の米同時多発テロをきっかけに駐留を始めた米軍の撤収完了が約2週間後に迫る中、アフガン情勢は重大局面を迎えた。」


アフガン・イラク戦争をおっぱじめたブッシュ政権は、これをテロとの戦いと位置付けて、

米国はテロとの戦いを20年間行うと宣言してたが、

丁度、今年でその作戦が期日満了となったから、撤退ってハナシなのであって、

勝っただの負けただのは関係ない。

次なる「悪」は、テロとの戦いの間20年間でブクブク太らせ肥大化させた中国であって、

強大な悪なる帝国である中国との正義を実現するための聖戦が控えているってワケ。

もちろん、中国と国境を接するニッポンはその戦いの最前線となるのであって、

その戦いの原資は、米国国内にため込んだニッポン国民の財産であるドル資産だ。





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