公認心理師について看護師クリピーとまた話してみた。

僕「この前話した公認心理師試験、合格発表までが長くてこっちのテンションも間のびしそう」

クリピー「ひなたさん、もう国家資格持ってカウンセリングやってるんじゃなかったたっけ?」

僕「そうじゃないよー、カウンセリングの国家資格今までなかったんだもん」

クリピー「ところでそのお弁当美味しそうですね」

僕「うん、愛妻弁当、とっても愛されてるからね、クリピーのお弁当は?」

クリピー「そうですかそうですか、僕のは魚の缶詰の卵とじ丼、最初から味ついてるから作るの簡単でいいですよ。」

僕「そっか、クリピーの奥さん大病院の看護師で忙しいもんね、男も簡単にでも短時間で自分でお弁当作れないとね」

クリピー「いや、奥さんが作ってくれたんですよ」

僕「・・・奥さん忙しいんだよね。」

クリピー「いや、昨日は僕がほかの家事全部やったし奥さん非番だから今寝てますよ」

僕「奥さんのこと気づかう優しい旦那さんだなあ」

クリピー「いやこれがね、うちの子どもの幼稚園の送り迎えでちょっとしたハプニングが・・・、でね、女房がね!だからぼくが弁当作らなきゃ、これがさあ、ちょっとひなたさん聞いてもらえる?!」(以下10分略)

(ぱくぱく)

クリピー「ところでカウンセリングの仕事してる人って全国で何人ぐらいいるんですか?」

僕「精神科医の先生が一万数千人で、カウンセラーは3万数千人以上?かな?」

クリピー「意外と少ないですねえ」

僕「そう?」

クリピー「だって、病院以外で働いているカウンセラーだっているわけでしょう?奥さんの知り合いの会社で全支社にカウンセラー雇おうってしてるけど予算ないから雇えないみたいですよ」

僕「ふうん」

クリピー「うちにはひなたさんが来てるじゃないですか。でも知り合いの人はどこに行ったらカウンセリング受けられるかわからないから、とりあえず精神科に行ったら3分診療ですぐ帰ってきたからがっかりしたみたいですよ」

僕「クリピーはカウンセラーは何人ぐらいいると思ってたの?」

クリピー「30万人ぐらい?病院でもいろんな病院あるしカウンセラーって精神科にいるだけじゃないでしょう?」

僕「うん、まあそう」

クリピー「資格取っても取るだけの人とか」

僕「いると思う」

クリピー「一般の人はどうやったらカウンセリング受けられるの?って思っても受けられない」

僕「今の数じゃ足りない?」

クリピー「足りない雰囲気ですねえ。敷居が高い、というかどこでカウンセリング受けられるかわからない。」

僕「そっかー、看護師さんはどこの病院行っても必ずいるのが当たり前だけど、治療受けにいくっていうことじゃなくて『看護受けに行く』人はいないものね。カウンセラーはあんまり数がいないけど需要はあるのかな?」

クリピー「結構あるんじゃないですかねえ。ところでひなたさんは試験結果どうでしたか?」

僕「僕は頭いいから満点かな?」

クリピー「ひなたさん時々っていうかけっこうしょっちゅうつまんないことばっかり言いますよね」

僕「・・・」、

僕が公認心理師を初回で増やさないとまずい、国家メンタルヘルス行政でもその必要があるだろうと思っているのは、一般の人々のカウンセリングに対するその要請を肌で感じているから、というところがあります。

自分が受験したから、おーい合格させろー、というわけではないんですね。

僕は落ちたら1年間様子を見つつ、心理職としてこの資格を取得する必要性があるかどうか見極めながらどうするか考えようと思っています。

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公認心理師合格ラインと公認心理師養成大学教員連絡協議会の関係を考えてみました。

公認心理師に受からないとどうなるの?

という命題にも関連します。

公認心理師養成大学、大学院カリキュラムが来年度がスタートします。

この人たちが公認心理師を受験するころには公認心理師試験合格率は大体落ち着いていて、試験6割の出来で合格率も6割程度ぐらいかなと推測します。

養成講座のある大学は作った、入学ささた、試験を受けさせた、合格率が3割というわけにはいかないでしょう。

現行の心理福祉資格に準じた合格ライン、合格率に落ち着いていくのではないでしょうか。

超難関資格にしてしまうとかけたコストを取り返すことができない、それでは入学しない、そうすると養成機関大学は経営が立ち行かなくなります。

このブログでも何回か取り上げていますが、難関の社会福祉士資格は合格率3割程度ですが、専門学校、大学では精神保健福祉士養成課程も併設しているところが多く、精神保健福祉士を取得できれば科目免除があり社会福祉士試験も合格しやすくなりますので、それなりの救済はされているのだろうかと感じます。

職能学部の頂点と言える医学部、歯学部の国試合格率を見てみると、医学部は90パーセントです。

医師1人を養成するのに数千万円の大金をかけておいて不合格者続出ということではどうにもならないから、と一見思えます。

しかし内実、私大医学部の一部ではどうにも国試に合格しそうにない学生を途中で大学の他学部に転部させる、留年者を多くするという手段で見かけ上の合格率を上げていることも確かです。

私立医学部では女性を入学させないなどのセレクションをしておいて、さらに学生に受験をさせないということもありえます。

歯科はコンビニより数が多いので膨大な設備投資をした挙句、どんどん潰れている現状、さて、歯学部からの歯科国家試験の合格率は合格率64.5パーセントでした。

歯学部によっては3割合格率という大学もあったようです。

医学部、歯学部ともに国試に受からないと潰しが効かない学部です。

果たして落ちた人は再受験、また再受験、またまた再受験をしてそれでも不合格だった人はどうするのでしょうか。

他資格のことばかりに言及していてまだるっこしいですが、「落ちた人のその後」について考えることは、今年の公認心理師合格率、将来の合格率を考える上で参考になる要因と思えるからです。

僕の小学校時のの社会科教師は医学部卒国試浪人の末に諦めて教員免許単位を取得して教師になったと言っていました。

旧帝大医学部卒で学習塾経営をしている人もいます。

それでも受験資格さえあれば10年後合格できたら専門職になれます。

ところが公認心理師は今年から5年後に至るまで、新たに公認心理師養成コースに入らない限り、かなりの人数が受験資格を失ってしまうだろうという大変厳しい条件です。

公認心理師は国家試験です。

公平性の観点から、受験をして落ち続けた人が嘆願書を出そうが、訴訟を起こそうが結果がひっくり返るわけではありません。

ここで開業心理職について触れておくと、かなり優秀な人がカウンセリング事務所の登記簿謄本で判断されて受験資格すら与えられなかったケースが多いと聞きます。

また、心理系諸資格は公認心理師資格が創設されたからといってなくなるわけではありません。

公認心理師が創設されたからといって、各団体の心理諸資格を取得しない人が増えたら資格団体の存亡の危機です。

これらの心理資格との併存、共存は公認心理師資格のこれからの課題です。

さて、もし公認心理師不合格者を増やしていけば、ほかの心理系資格も持っているし、開業でカウンセリングをしたいという人が増えていくことになるかもしれません。

公認心理師はあくまで名称独占資格です。

心理カウンセリング業務は全く資格がなくてもできます。

場所もレンタルオフィスでいいです。

インターネットを通じてでも椅子も机もなくてもスカイプ、メールカウンセリング、電話カウンセリングもできるわけです。

何度も言っていますが公認心理師無資格者には主治の医師の指示は一切不要です。

現状でも精神科医受診患者さんが全くの無資格者、心理を学んだ経験のないスピリチュアルカウンセラーからカウンセリングを受けていて、そちらを信奉している、病院の治療方針と相反していて対応に困っている例があると聞きます。

僕は別に患者さんがスピリチュアルカウンセリングを受けることを否定しているわけではありません。

科学的な心理学だけが患者さんを救うわけではないのです。

何かを信じてよりどころにしている人にとってスピリチュアルな教えはその人を救うことも十分にあるでしょう。

主治の医師の指示に従う義務がない非公認心理師開業カウンセラーが相当数将来は活動することになるかもしれません。

公認心理師養成大学教員連絡協議会は、きちんと公認心理師合格後に責任を持って職務を遂行できる公認心理師を養成して欲しいと思います。

国家資格だからこそ、責任感や倫理観を涵養し、医療機関との適切な連携を取れる心理職を養成して欲しいものです。

精神科医は1人100人以上の患者を抱えています。

「診察時間はチョットだけよ」「眠れてるか?」「食事はしているか?」「歯を磨けよ、宿題やれよ、じゃ、また来週!」

という診察をドリフターズ診察というそうですが、心理職はこれまでもこういった診察に対する患者さんの不満を聞くことは多かったでしょう。

主治の医師に何の義務も課さないでどうやって多忙な医師の指示を受けるかはこれからの課題です。

公認心理師合格率を絞り過ぎて義務を負わない心理職と負う心理職との格差が生じていくと現場や患者さんが混乱する要因になると思うのです。

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1.公認心理師試験に落ちる人々

さて、公認心理師合格率についてはかなり辛口の予想もネットには出ています。

僕は僕なりの予想をしているのですが、やはりどんなに合格率が高くても試験に落ちる人たちは一定数います。

今回の試験は難しかった、それは心理職の人々が共通して持っている感想です。

初回補正がかかったとしても、心理の世界をまるで知らない人にとっては合格ができないでしょう。

言われていたように(本当にいたのでしょうか?)クリニックの院長から命じられた受付事務員の人、施設で相談とは全然別の仕事をしていた人たちが現任者として受験をしていたかもしれないというのはあり得たのかな?という疑問があります。

占い師、ヒーラーが受験してたよという噂もあります。

心理業務をしていたという会社定款を登記簿謄本上出せなかっただろうと思いますが。

こういった本来受験してはならなかった人でも心理研修センターでは審査して撥ねることはできなかった場合もあるでしょう。

施設長の職印と上司の私印があれば受験可能な資格です。

その全ての適正さを厳密に審査することは不可能だったでしょう。

ただ、心理を長くやっていた人、大学院出たての知識新鮮な人が難しいと言っていた試験を門外漢が受けて合格できるかというと「?」と思わざるを得ません。

合格基準の60パーセント程度を必要人数を確保するために50パーセント程度に引き下げることは他の国家試験と同様に可能です。

しかし何の知識もない人が徒手空拳で挑んだとしたらそれでも試験は難しかったでしょう。

本来ならこういった、相談業務をしてなかった人たちは資格試験を受験したことを後からでも辞退しなければならなかっただろうと心理研修センターの注意書きからは読み取れます。

ただ、辞退しなかったとしても試験には合格できないだろうなあと思います。

よく聞くのが、公認心理師試験のためにはとてもお金がかかったという金銭的な話です。

本気でない人がそれだけのお金を出したのか、その所属機関がお金を出せたのか、その時点のハードルで断念した人々は試合放棄をしていたでしょう。

また、他の福祉医療関係資格で十分やっていけるけれども公認心理師資格が欲しいという人もいたと聞きます。

いわゆるこういった、資格マニアの人たちは勉強をするのが上手なで頭もいいので試験に合格できる可能性は充分にあります。

ただし、やはりここにも門外漢は歯が立たないという困難点は立ちはだかっていたでしょう。

彼らにも試験はとても難しかったはずです。

公認心理師資格が不必要、不合格ならさっさとべつの資格を取るための勉強を始める、そういう人たちにとっては、もう公認心理師のことは頭から消えているのではないでしょうか。

落ちてもさほど打撃がないわけです。

資格は不要だけれどもたまたま取れてしまう人もいます。

僕は初回試験に限っては合格率が高いと踏んでいます。

ほかの心理資格も一定の基準を満たしていれば取れます。

ただ、資格を取っただけ、本業として別の仕事ををしている、資格を眠らせている人、資格を更新しないで返上する人もいます。

考えてみましょう。

日本で資格を取る、それだけで食べられる医療福祉関係の仕事は医師、歯科医師、薬剤師、看護師がまず筆頭として考えられます。

放射線技師や臨床検査技師もいます。

社会福祉士や精神保健福祉士の活躍の場も広いでしょう。

ところがたとえ給料がよくても激務で家庭との両立ができない、心身の調子を崩して休業、転職をする専門職は多いです。

ステータスが高い歯科医師は高額な設備投資をしても自営でどんどん倒産しています。

勤務歯科医の給与は300万円ほどと聞きます。

公認心理師の資格を取っても眠らせてしまう人もいるでしょうが、僕はそれでいいと考えます。

大型運転免許だろうが玉掛けの資格だろうが、取って、それを生かさないで仕事をしている人々は多いです。

ただ、本当に資格が必要な人たちや、資格がないと将来的に困るであろう人たちに資格が付与されていれば、そこで資格は生きるわけです。

「きちんと心理の仕事をしてくれる人」に資格を与えるためには資格を利用しない人も含めて多くの合格者を出しておかないと日本の心理行政がうまく機能しないと思うのです。

合格者の中で稼動できる人は全員ではないのです。

2.公認心理師法

医療現場では当分の間、公認心理師試験受験資格を持つ臨床心理技術者が業務を行ってもいいということになっています。

しかし、そういった臨床心理技術者には公認心理師に課せられた厳しい秘密保持義務や罰則はありません。

近年の患者さんはよく医療制度について勉強しています。「先生は公認心理師の方ですか?」「いいえ、違います」というやり取りは患者さんの不信感に即つながります。

「私の秘密は守られるのだろうか?」と。

また、臨床心理技術者というだけでは主治の医師の指示に従う義務もないのです。

公認心理師受験合格率をきつく締め上げて低くしてしまう弊害は多いと思うのです。

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