配当所得の中でも、私募公社債等運用投資信託の収益の分配は、所得税が源泉徴収されて、課税関係が完結する。一風変わった課税方法というのは理解している。

計算での一コマ。

昨年の実判の計算で出題されたときは、解答・解説では源泉分離の旨を「総合課税」欄に書いている。
今年の必須論点トレーニングの計算で出題されたときは、解答・解説では源泉分離の旨を「申告分離課税」欄に書いている。

処理方法が何で違うんだろう?、理由を調べても分からない・・・

というわけで、大原の質問メールを活用して教えてもらうと・・・、早速のご回答。

講師「どこでもいいです。私は下に書くようにしています。」

 どっちでも構わない!!??Σ(=゚ω゚=;) 

原点に立ち返り、申告書を再確認したが、源泉分離課税だから記入欄ないので、どっちでも構わないという結論に納得。
計算問題においては、配当所得の欄に源泉分離課税の欄でも設けようものなら血眼になって私募公社債等運用投資信託の記述を探すし・・・そういうことか。

仮に本試験で出題者が「総合課税」欄に書くべきだ!と思っているときに、
「申告分離課税」欄に書いてあったらペケだろうね・・・。逆もしかり。

ギャンブルすぎる。
課税方法が合っていても記入箇所が違ったらキケン。
この件は・・・深入りしないほうがいいという結論。

さっ、勉強勉強