新世紀メディア論
2009年07月26日
稲村ガ崎R不動産がイイ! Tweet
私は、趣味部屋探しと言ってもいいくらい、常に不動産情報サイトをチェックしたり、脳内引越しをしております。
そんな私が次の引越しでかなえたい、あるいはセカンドハウスをもってかなえたい、という夢は、海が見える家に住みたい!ということです。
今も、海は見えてるんですが、やはりサーフィンが出来ず、砂のビーチも無いようでは、海としては半人前です。
お台場の公団物件(シーリア)に住むことも真剣に考えていたのですが、外れたはずの東雲CODANに住んで以来、今回の豊洲生活と、ホンモノの海とは無縁の生活になってしまっております。
そんな私にとっては稲村ガ崎R不動産とか、房総R不動産はヤバいサイトです・・・
東京R不動産は、↓の本でも取り上げられてましたね。単なる不動産サイトではなく、「編集力」というのものの持つパワーを感じさせる事例として・・。
新世紀メディア論-新聞・雑誌が死ぬ前に
著者:小林弘人
販売元:バジリコ
発売日:2009-04-03
おすすめ度:
クチコミを見る
以下ツイッターからの転載です
そんな私が次の引越しでかなえたい、あるいはセカンドハウスをもってかなえたい、という夢は、海が見える家に住みたい!ということです。
今も、海は見えてるんですが、やはりサーフィンが出来ず、砂のビーチも無いようでは、海としては半人前です。
お台場の公団物件(シーリア)に住むことも真剣に考えていたのですが、外れたはずの東雲CODANに住んで以来、今回の豊洲生活と、ホンモノの海とは無縁の生活になってしまっております。
そんな私にとっては稲村ガ崎R不動産とか、房総R不動産はヤバいサイトです・・・
東京R不動産は、↓の本でも取り上げられてましたね。単なる不動産サイトではなく、「編集力」というのものの持つパワーを感じさせる事例として・・。
新世紀メディア論-新聞・雑誌が死ぬ前に
著者:小林弘人
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発売日:2009-04-03
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以下ツイッターからの転載です
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2009年06月04日
新聞業界の凋落 「終わりの始まり」から「いよいよ終わり」へ Tweet
これまで、新聞業界が崩壊するとか、しないか、ということが、いろんな場所で、論じられてきた。しかし、それは、基本的には、メディア業界に携わる人たちの「議論」の次元にあった。
しかし、もうすぐ、普通の生活者にとっても、明らかな「現実」の問題になっていくのかもしれない。
まずは、この地滑り的な下落グラフを見て欲しい。これは四半期ごとの米国の新聞業界へ広告費のデータをプロットしたものである。
また、日本においても、電通発表の広告費の4月の月次データによると、09年4月の新聞広告費は、前年比▲29%減少。08年3月の新聞広告費は▲24.1%の減少となっている。つまり、ちょうど3ヶ月遅れで、日本の新聞業界は、USの新聞業界の崩壊の後を追っているペースのようだ。
新聞広告の回復はいつか?というのは愚問であろう。
・究極的には、新聞業界の広告売上はゼロになるのか?
・ある段階で、売上減少が留まって、均衡点を迎えるのか?
・均衡点が来るとしたら、それはどれくらいの額なのか?
・最後の最後まで、新聞に残りきる広告需要とは何か?
ということが、今、考えるべきことなのではないだろうか。
さらに、興味深いことは、エスタブリッシュメントのメディア会社同士でも、窮乏のためか「泥仕合」の様相が見え出したことだ。「貧すれば鈍する」という言葉が思い浮かんでくる。
しかし、もうすぐ、普通の生活者にとっても、明らかな「現実」の問題になっていくのかもしれない。
まずは、この地滑り的な下落グラフを見て欲しい。これは四半期ごとの米国の新聞業界へ広告費のデータをプロットしたものである。
悲惨から恐怖へ:米国新聞業界の2009年1Q広告売上が$2.6Bに激減 −Techchrunchよりまさしく、地すべり的な大崩落である。サイクル的な要因ではなく、構造的な変化が、閾値を越えて加速している様相が見て取れる。
殆どの人が予想していたことをはっきりさせるには、わかりやすいグラフを見るのが一番。もっとも、ここまでとは思っていなかっただろう。メディア界の重鎮Alan Mutterが、業界団体である米国新聞協会(NAA)のウェブサイトで、米国新聞広告の現状を表す悲惨なデータを見つけて、2009年1Qの彼なりの展望を自身のブログで公開している。先行きは芳しくない。
データによると、2009年第1四半期の新聞広告総売上は、史上最悪の28.28%減で、これは前年同期比$2.6B(26億ドル)以上の広告収入急落を意味している。アメリカの新聞業界にとってすばらしい年だった3年前の2006年との比較では、第1四半期に限ってみると、わずか3年間で広告収入が$4.5B(45億ドル)以上減少している。
また、日本においても、電通発表の広告費の4月の月次データによると、09年4月の新聞広告費は、前年比▲29%減少。08年3月の新聞広告費は▲24.1%の減少となっている。つまり、ちょうど3ヶ月遅れで、日本の新聞業界は、USの新聞業界の崩壊の後を追っているペースのようだ。
新聞広告の回復はいつか?というのは愚問であろう。
・究極的には、新聞業界の広告売上はゼロになるのか?
・ある段階で、売上減少が留まって、均衡点を迎えるのか?
・均衡点が来るとしたら、それはどれくらいの額なのか?
・最後の最後まで、新聞に残りきる広告需要とは何か?
ということが、今、考えるべきことなのではないだろうか。
さらに、興味深いことは、エスタブリッシュメントのメディア会社同士でも、窮乏のためか「泥仕合」の様相が見え出したことだ。「貧すれば鈍する」という言葉が思い浮かんでくる。
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