ウジ虫さんのコメントがうるさいので、更にアップしました。

当ブログの
相変わらず、ウソとデマで固めた脱愛国カルトさん。計算したけど?
で、

1、日本人と在日韓国朝鮮人の人口

日本人:127,094,745人(国勢調査、2015(平成27)年10月1日現在)

在日韓国朝鮮人
総数:490,190人
韓国:456,917人
朝鮮:33,273人
(2016年6月末時点)
【詳細】
特別永住者340,481人
一般永住者67,708人
定住者7,506人
日本人の配偶者等14,149人
永住者の配偶者等2,242人
技術・人文知識・国際業務18,382人
留学15,751人
家族滞在12,246人
経営・管理2,996人
ワーキングホリデー2,538人
企業内転勤1,649人
1000人未満の項目は省略
(参考:韓国・朝鮮籍からの累積帰化許可者数360,096人(2015年12月末まで))

2、犯罪者数と犯罪率の差
image

日本人総数:127,094,745人
在日韓国朝鮮人総数:490,190人


□日本人による犯罪の検挙者数
299.645人
(帰化した朝鮮・韓国人による犯罪を含む)H26年

299.645人÷127,094,745人=約0.002357

□在日韓国朝鮮人による犯罪の検挙者数
3.080人
H26年

3.080人÷490,190人=約0.006283


検挙者数の人口に対する比率が、
日本人と比べてざっと三倍近い。


また、
日本人:127,094,745人-帰化人360,096人=126.734.649人
で計算しても
299.645÷126.734.649=0,00236
日本人の犯罪検挙者の人口比率は、韓国朝鮮のそれよりも3分の1近く少ない。

つまり、
在日による犯罪は
日本人の約三倍。

と言うのが、この二つの数字からよくわかります。

また、日本人による犯罪を、
仮に全て帰化した在日によるものとすれば、
299.645人+3.080人÷490,190人+360,096人=
302.725÷850.286=0.35602

と圧倒的な数字になりました。

まぁ、この計算についてだけ言えば、あまり意味の無い比較ですが(^o^;)

という訳で、
在日の犯罪は日本人の三倍だ
という数字が先に導きだされましたので、

299.645人を4で割って1を日本人によるもの、
残りの4分の3を帰化した在日によるものとすると、

299.645人÷4×3=約224.733人

という数字が導き出されます。

そして、帰化してない在日検挙者数をこれに足すと、

224.733人+3.080人=227.813人

という在日帰化した在日の犯罪検挙者が導き出されました。

この227.813人を、
先の490,190人+360,096人で割ると

227.813人÷850.286=0.26792

なんと
114倍になります。


としましたが
実は先の計算には続きがあります。
これをしないと正確な比較になりません(ただしあくまでも帰化した朝鮮韓国人の犯罪率が、在日朝鮮韓国人のそれと同じだという仮定の計算ですが)。

帰化した在日含む日本人検挙者数299.645人を4で割って1を日本人によるもの、
残りの4分の3を帰化した在日によるものとすると、
299.645人÷4=74.911人

が純粋な日本人による犯罪になります。

その数74.911人。

これを、
日本人:127,094,745人-帰化人360,096人=126.734.649人

で割ると


74.911人÷126.734.649人=約0.0006%

で、先に計算した
■在日と帰化した在日の犯罪検挙者数227.813人を来日、定住、帰化した朝鮮韓国人総数で割ると


227.813人÷850.286=0.26792

26.792%


■純粋日本人・人口当り検挙者率
約0.06%

■定住、帰化した朝鮮韓国人・人口当り検挙者率
約26.792%

なんと
446.53倍になります。

446倍以上!!


※ただし、あくまでも帰化した朝鮮韓国人の犯罪率が、定住朝鮮韓国人のそれと同じだという仮定の計算

では、再び
在日外国人犯罪検挙状況」資料 ダウンロード専用ページ
からの引用です。

データをみるための事前知識を復習しておきましょう。

●「在日」外国人とは
永住者、特別永住者、永住者の配偶者、米軍軍人軍属を言います。

一見、滞在が長そうな「定住」「日本人の配偶者など」は、「在日」には入っていませんのでご注意を。

'●「来日」外国人とは'
上記の「在日」外国人以外の資格を持つ者を指しています。
不法滞在者や、最近では「なりすまし」の横行で少なくなった密航者もこちらに分類されています。

●「検挙件数」と「検挙人員」の違い
一人の犯罪者が3件の犯罪を犯した場合、件数は「3件」、人員は「1人」とカウントされるということです。

5人でよってたかって暴行を加え5人が逮捕された場合、事件は1件、検挙は5人となり、このため件数と人員にズレが生じます。

●「刑法犯」と「特別法犯」の違い
ものすごく大雑把に言うなら、「刑法犯」とは、殺人、強盗、放火、強姦、誘拐、窃盗、詐欺などの、太古の原始社会から忌み嫌われてきた犯罪です。

これに対し、特別法犯とは、個別の法律(特別法)に罪と定められているもので、著作権法違反、入管法違反、麻薬取締法違反、覚せい剤取締法違反等々、刑法以外の諸法令に反するもので、その多くは人類社会の文明の発達に伴い、時代ごとに生まれる問題に対処するため罰則を持って制定された法です。

とは言っても、この説明はとても大雑把に説明していますから、例えば昭和62年には刑法161条に、IT通信技術の発達にともなって、銀行の元帳ファイルを書き換えたりすることを防ぐ「電磁的記録不正作出・供用罪」などが加えられたりもしていますので、一概には言えません。

●この資料データについて
この資料は、昨年(平成27年)中に検挙された在日外国人犯罪者の事件と犯罪を今年(平成28年)に取りまとめたもので、データ内容と発表年に1年ほどのズレが有ります。

総務省は訪日外客数(警視庁で言う来日外国人人口。省庁ごとに呼び名が違うのはなんとかしてほしいものです)を毎月ごとに算出していますので、ズレは1ヶ月程度だったりしますが、警察庁では「来日」枠についてのみ、1月に前年の暫定値が、4月までに確定値が公表されます。

「在日」については全く自主的に公表していません。それが問題なのです。

このデータは、私から自民党衆議院議員の長尾敬先生にお願いし、長尾事務所から警察庁にリクエストした結果、開示された情報です。

一般に公開はしていませんが、この資料については公開を禁じるものではありませんし、守秘義務がある情報でもありません。

これまで公開されていなかった理由は不明、故意的に(つまり積極的に)未公開とされていたことの確証はありません。

ただ、警察庁官僚からは何度も「この資料は先生の勉強のためですよね」と念を押されたらしく(笑)、こうした波乱を呼びそうな資料は、その出処がさり気なく入ってなかったりします(^_^;)

普通は表の右上に書いてあるんですけどね。

以前公開したこのレベルならまだOKのようですが。↓
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このレベルになると、もう絶対に入りません(笑)↓
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・・・察してあげてください(^_^;)

こちらでは、これまで毎年公表されていた「来日」分と「在日」分を比較しやすいよう、私がつくった在日の円グラフを加えて説明します。

ではまず、総検挙状況から。
こちらが先日拙ブログにて掲載した、毎年公開される「来日」平成27年分です。
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で、下が初公開の「在日」です。
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来日と在日の合計22357件(16270人)中、在日の8090件(6228人)が非公開だったわけですから、
昨年中に検挙した外国人犯罪件数36.2%、人員38.3%が把握されないままになるところだったのです。

この割合、決して小さいものではないことはおわかりでしょう。

これら4割弱もが把握できないままでは、外国人に関わる社会問題など正確に把握したり討議したりできるはずがないのです。

このうち、
刑法犯については
来日がこれ↓

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で、在日がこれ↓
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・・・完全に主要国が入れ替わっています。

件数・人員ともにほぼ半分が韓国朝鮮で、もう来日中国人や、最近ノシてきた来日ベトナム人どころの話ではないのです。

(以下略。要参照。)