アキバ系投信自作派

takachan🐣:気象予報士の肩書を持つ投資家、DIY投資家で全てポートフォリオを自分でカスタマイズしています。なお、このブログに書かれている情報は細心の注意を払っていますが、100%の正確性を保証する物ではありません。最終的な判断は自己責任でお願いします。

PCのアップグレードと年末年始の大掃除が完了

1000008103
昨日ですが、PCのアップグレードが完了しました。
今回はPCケースとCPUクーラーを空冷から水冷にしました。


PCケース:NZXT CC-H52FW-R1(H5 FLOW RGB WH E-ATX ガラス)
CPUクーラー:NZXT RL-KR24E-W2(KRAKEN ELITE RGB 240 WH水)

CPU:AMD Ryzen 7 9700X
GPU:AMD Radeon(TM) Graphics(内臓)
   AMD Radeon RX 6600(こちらを使用)


M/B:ASRock X870E Taichi Lite 
RAM:OCMEMORY OCM8000CL38-16GB DDR5x2
※実際のクロックは7200MHzで使用しています。


STORAGE:CT1000T700SSD3(Gen.5 1TB システムに使用)
NV47004TBY3G1(Gen.4 4TB)


これは2025年1月7日からこうなりました。
これに伴って古いPCケースは粗大ごみとして出しますが、この他にも家の片づけもやりました。

今回の年末年始は・・・
2024年12月13日、2024年12月29日、2024年1月7日の3回の大掃除で、随分と家の周りがコンパクトになりました。
また、年末の大掃除によるごみ出しも行いました。


粗大ごみは1月21日に取りに来ます。
これが終われば年末年始の大掃除&PCアップグレードは成功です。


投資やゲーム制作以前にまずは大掃除からの年明けのスタートです。
今年は心房細動による検査などの為、出社を遅らせています。


夜には家に帰る事からPCアップグレードや大掃除は夜にやりました。
出社でもないのに寝不足ですが、明日の診療が終わったら思いっきり寝て10日からは出社します。


10日以降は出社の為に寝られない日々になりそうです。

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JPモルガンが推定する期待リターンで最大損失率を考えよう!

JPッモルガン
今回はJPモルガンが推定する2025年版の向こう10年~15年程度の各アセットクラスの期待リターンを紹介して、どのぐらいの最大損失率を考えれば良いのかを検討します。
データは株式、債券、不動産などがありますが、今回は株式だけにします。



出所:JPモルガンより(幾何平均)期待リターン、標準偏差を引用

そこでデータを見てみましょう。
期待リターン
出所:JPモルガン
赤は幾何平均期待リターン紫は標準偏差です。
例えば、米国大型株為替ヘッジ無しでは期待リターンは年率4.80%、標準偏差は19.23%と推定されています。
S&P500はこれに近い値になるでしょう。


世界株式為替ヘッジ無しでは期待リターンは年率5.20%、標準偏差は19.01%と推定されています。
MSCI-ACWIはこれに近い値になるでしょう。

🐣1年間で2σでの損失率を考えましょう

まずは前提として正規分布に従うと仮定して、2標準偏差(以下2σ)で考えましょう。
米国大型株ヘッジ無しの場合は・・・
最大損失率=4.80%-19.23%x2=-33.66%
これは1年間で33.66%以上下落する確率は2.25%になります。
S&P500はこれに近い値になる筈です。


世界株式ヘッジ無しの場合は・・・
最大損失率=5.20%-19.01%x2=-32.82%
これは1年間で32.82%以上下落する確率は2.25%になります。
MSCI-ACWIはこれに近い値になる筈です。


S&P500のインデックスファンドを買っている場合ですが、問題は本当に1年間で33.66%の下落になった時に損失に耐えられるのか?と言う点です。
例えば1000万円を保有していて33.66%下落すると資産評価額は663.4万円にまで減ります。


全世界株式インデックスファンドを買っている場合ですが、本当に1年間で32.82%の下落になった時に損失に耐えられるのか?
例えば1000万円を保有していて32.82%下落すると資産評価額は671.8万円にまで減ります。


これでも損失に耐えられるのならば問題はありませんが、これでは耐えられない場合には株式だけではなくて、債券やゴールド、預貯金などへの投資でポートフォリオ全体の標準偏差を下げる以外に方法はありません。

🐣1年間で1%の確率で考える損失率

ここでは米国大型株式ヘッジ無し、世界株式ヘッジ無しで1%の確率で起こる損失率を考えます。
エクセルを使います。
その式には以下のように入力します。

米国大型株式ヘッジ無しの場合は・・・
=NORM.INV(0.01,0.048,0.1923)
0.01は1%
0.048は期待リターン4.80%
0.1923は標準偏差19.23%です。

エクセル米国大型株ヘッジ無し
セルA1には-0.39936と表示されています。
つまり、米国大型株ヘッジ無しの場合は1年間の損失が39.936%以上になる確率は1%であると言えます。
S&P500はこれに近い筈です。


一生に一度か二度程度ですが、大雑把には40%以上下落する年もある事を意味します。

今度は世界株式ヘッジ無しで考えます。
世界株式ヘッジ無しの場合は・・・

=NORM.INV(0.01,0.052,0.1901)
0.01は1%
0.052は期待リターン5.20%
0.1901は標準偏差19.01%です。

エクセル世界株式ヘッジ無し
セルA1には-0.39024と表示されています。
つまり、世界株式ヘッジ無しの場合は1年間の損失が39.024%以上になる確率は1%であると言えます。
MSCI-ACWIはこれに近い筈です。


一生に一度か二度程度ですが、大雑把には39%以上下落する年もある事を意味します。
単純に考えれば1000万円の資産評価額が米国大型株式ヘッジ無しでは600万円、世界株式ヘッジ無しでは609.6万円になると言う事になります。

🐣2年間で1%の確率で考える損失率

現実の株式市場では2年連続で株価が下落をする事もあり得ます。
そこで今度は2年間のトータルで株価が下落した場合の事も考えましょう。

ここでは1%の確率で考えます、最悪の場合だったらここまで想定しておきましょう。

米国大型株式ヘッジ無しの場合は・・・
2年間の最大損失率を計算してみます。
期待リターンは1.0480^2=1.098304(9.8304%)
標準偏差は19.23%xSQRT(2)=27.19532679%

エクセルでは以下のように入力します。
=NORM.INV(0.01,0.098304,0.271953679)
0.01は1%
0.098304は2年間の期待リターン9.8304%
0.271953679は2年間の標準偏差27.1953679%です。

エクセル米国大型株ヘッジ無し2年間
計算結果は-53.435%です、これを超えて下落をする確率は1%になります。
この場合は、2年間のトータルで株価が下落をした場合では53.435%以上下落する確率は1%なので、2年間の最大損失率は-54%ぐらいと考えて差し支えないでしょう。

世界株式ヘッジ無しの場合は・・・
2年間の最大損失率を計算してみます。
期待リターンは1.0520^2=1.106704(10.6704%)
標準偏差は19.01%xSQRT(2)=26.88419981%

エクセルでは以下のように入力します。
=NORM.INV(0.01,0.106704,0.2688419981)
0.01は1%
0.098304は2年間の期待リターン9.8304%
0.268841981は2年間の標準偏差26.8841981%です。
エクセル世界株式ヘッジ無し2年間
計算結果は-51.872%です、これを超えて下落をする確率は1%になります。
この場合は、2年間のトータルで株価が下落をした場合では51.872%以上下落する確率は1%なので、2年間の最大損失率は-52%ぐらいと考えて差し支えないでしょう。

🐣最悪の場合は以下のように考えましょう

米国大型株式ヘッジ無しの場合は2年間のトータルでは最大損失率は-54%
世界株式ヘッジ無しの場合は2年間のトータルでは最大損失率は-52%

と考えておきましょう。


現実はこれよりも下落をする可能性はありますが、1%未満の確率になるので、そうなったら運が悪いぐらいに考えましょう。

最近は米国を中心に株式市場が好調に加えて、円安による為替差益も加わって、S&P500だったら1年間で40%以上のリターンにもなっています。
しかしながら、こんな事がいつまでも続くとは限りません。


JPモルガンの2025年版の推定期待リターンからも分かりますが、日本小型株式のように高くても7.5%程度しかありませんし、S&P500に近い米国大型株式ヘッジ無しであれば4.80%、MSCI-ACWIに近い世界株式ヘッジ無しでは5.20%しかありません。

現実の機関投資家はこれを前提にアセットアロケーションをやっています。
また、GPIFの実績リターンは株式+債券で4%程度です。


間違えても期待リターンを過大に見積もらないようにしましょう。
その上で、株式は標準偏差が19%台と相当高いリスクを取っている事も忘れないようにしましょう。
もしも、これらの損失率では耐えられないのならば、債券、ゴールド、預貯金などを組み合わせて標準偏差を下げる操作をしましょう。


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配当成長のお楽しみのある毎月分配型投信を自作してみよう!

配当金
毎月分配型投信がお年寄りの人の間で人気ですが、その一方でその投信を買った人が長期的には分配金を減らされて泣いている投資家もいます。
現在、日本にある毎月分配型投信はETFを除けば全てダメ!と言い切れるほど品質が劣悪です。
だからこそ、高品質な毎月分配型投信を作る意味があります。
必ずしも日本の投信を利用する必要はありません。

🐣米国株+個人向け国債変動10年で作る

ではでは、ここからが本題です!
MO(アルトリア・グループ)、PG(プロクター・アンド・ギャンブル)、MCD(マクトナルド)、DIA(SPDR Dow Jones Industrial Average ETF)の4つが米国株(米国株ETF)です。
そこで、今回は米国株個別銘柄の配当成長を見てみましょう。
ただ、MOのスピンオフの関係で2009年からのデータで見てみます。

🐣前提条件

100万円の資金を2009年01月02日にMO、PG、MCDに3等分して投資して年間配当金のグラフを示します。
この場合は毎月分配ですが、MCDの一部は6月に配当落ちになっていますが、ほとんどが5月に配当落ちになっています。

終わりは2024年12月31日とします。
為替は1ドル=157.18円とします。
配当落ち日の為替レートを使って円換算しています。

出所:米国ヤフーファイナンス(株式)、日本ヤフーファイナンス(為替)よりグラフを作成
配当金2024


100万円当たりの配当金の推移、円換算
年度配当金
2009年49644円
2010年50937円
2011年50560円
2012年55797円
2013年73882円
2014年86333円
2015年104689円
2016年100685円
2017年109552円
2018年122685円
2019年132686円
2020年136061円
2021年146627円
2022年186038円
2023年208255円
2024年236813円
合計1851244円

全期間配当金受け取り合計額は1851244円です。
投資元本100万円は2020年までに配当金で回収できました。
元本(2024年12月31日終値で)は6051986円と約6.05倍になっています。 

勿論、2024年は更に円安になっており、今年も円換算の配当金が増えています。

間違っても、日本の毎月分配型投信を買わないようにしましょう。
あとは個人向け国債変動10年を買ってリスクを調整すればOKです。

毎月分配型投信を自作する最も簡単な方法は「DIA+個人向け国債変動10年」の組み合わせです。
個人向け国債変動10年は毎月買って行けば半年後には毎月利払いになります。
個人向け国債変動10年はリスクの調整に使います、リスク許容度が低い人は個人向け国債変動10年の比率を高めれば良いのです。

🐣配当成長のお楽しみがある

注意点は、これは過去の配当のデータなので、将来を保証する物ではありませんが、上手にやれば配当成長のお楽しみがあります。
個人向け国債変動10年は日本の長期金利が上がってくれば、それに合わせて半年毎に利率も上がってくるので、金利上昇のお楽しみもあります。
既に個人向け国債の12月債の初回利率は年0.71%まで上がって来ています。
 
でも、米国個別株では倒産リスクがあります。
それが怖いのならばDIAを使えば大丈夫でしょう。

日本で売られている毎月分配型投信では、こんな配当成長のお楽しみはありません。
だって、多くの投信はタコ配だからです。

🐣注意点

個別銘柄では倒産リスク、減配リスク、為替変動リスクがあります。
株価下落もありますから、元本保証はありません。
DIAを使っても、減配リスク、為替変動リスクがあります。
個人向け国債も信用リスクはあります。
厳密にはETF価格変動リスク、株価変動リスクもあります。
投資ですから100%の正解はない点はご了承ください。


お知らせ:今まで各種データ更新をやっていたエントリーがありましたが、現在では米国ヤフーファイナンス、私のmyINDEXなど、データ取得が出来なくなっている所があります。
その為、各種データ更新は一部を除いて終了いたします。
なお【令和7年度(2025年)国民年金保険料の計算だよ!】については従来通り更新を続けます。

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takachan:気象予報士の投資家でバレンシア王国のひよこの村に住んでいる卵の神様ですが、人間が卵を勝手に持ち去るのを見て常磐緩行線の地に再臨しました。主な投資手法はインデックス投資+個別株+円金利物です。株式投資している国は太陽系第三惑星の地球で米国、スウェーデン、デンマークが中心で、同じく日本への投資は定期預金や個人向け国債が中心です。
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