アキバ系投信自作派

takachan🐣:気象予報士の肩書を持つ投資家、DIY投資家で全てポートフォリオを自分でカスタマイズしています。なお、このブログに書かれている情報は細心の注意を払っていますが、100%の正確性を保証する物ではありません。最終的な判断は自己責任でお願いします。

綺麗事が世界を破壊する!

2400742
今日はEUが完全に間違えた事で欧州全般が危機的状況になった事を書きます。
その上で日本がやるべき事を書きます。
投資とは関係のない部分も含めて書きます。

🐣欧州は安全保障を考えずに脱炭素を目指した事が世界を破壊する

きっかけはロシアによるウクライナ侵攻ですが、それ以前からドイツはロシアにエネルギーを大きく依存していました。

ドイツはガスの6割をロシアに依存していました。
LNGは石炭火力に比べればCO2は半分程度しか出さない為でした。

引用【各種発電方式の二酸化炭素排出係数は以下の通り。
石炭火力 0.887kg-CO2/kWh 0.242kg-C/kWh
石油火力 0.704kg-CO2/kWh 0.192kg-C/kWh
LNG火力  0.478kg-CO2/kWh 0.130kg-C/kWh
原子力  0 kg-CO2/kWh 0 kg-C/kWh
水力   0 kg-CO2/kWh 0 kg-C/kWh】
これは注意が必要でLNGの組成はCH4(88.9%)、C2H6(6.8%)、C3H8(3.1%)、C4H10(1.2%)となっています。
CH4はCO2に比べて温室効果が25倍もある点です。

ドイツはLNGを積極的に使っていますが、それはロシアからドイツへの輸送はノルドストリームで経由しています。

もしも、安全保障を考えてエネルギーを各国に分散している場合にはこのノルドストリームの輸送能力を必要最小限にしていた筈ですし、あまりにもロシアに対する依存度が低い場合はタンカーを使って輸送した方が良い話になります。

仮にノルドストリームの輸送能力を必要最小限にしている場合には、万が一、ガス漏れが発生しても地球の温暖化の元となるCH4があまり空気中に排出されない筈です。

最近はノルドストリームが何者かに破壊されて、そこからガス漏れが確認される事態になっています。
つまり、CH4が大量に空気中に散ってしまって、地球の温暖化を加速している事です。

日本は石炭火力なども使っている為、欧州からは批判が上がっています。
それはCO2の問題からです。

でも、現実を考えると今の日本の石炭火力発電技術は最新鋭だとエネルギー効率は47%、CO2の回収能力は90%、エネルギー調整力は16%と破格の効率なのです。

この最新鋭の石炭火力発電は実用化の目途は立っており、あとは回収したCO2を処理する技術さえ確立すれば脱炭素をほぼ実現できます。

それに対して、大失態をやらかしているのが欧州で、ノルドストリームが破壊された事で大量にCH4が空気中に散っています。

つまり、石炭火力よりも遥かに酷い環境破壊が問題になっているのです。
少なくとも石炭火力だったらこんな事は起こり得ません。

欧州や国連はどこが間違っているのかを書きましょう。
脱炭素の問題は技術革新で解決すべき問題であり、その為にはあらゆる可能性を考えて選択肢を増やす事にあります。
欧州は石炭火力や原発をダメ出ししている経緯がありますが、それは明らかに間違えです。

なぜならば選択肢が減る為で、今や技術革新が速いのでどの技術が脱炭素の決め手になるのか分かりません。

技術革新の遅い30年前ならば分からない話ではありませんが、今ではとんでもなく速いスピードで技術革新が起こっている事に目を向ける必要があるのです。
今では石炭火力も最新鋭の技術を使えば脱炭素の道を開けるレベルになっています。

ただ、究極の技術であるがゆえにCO2の処理と言った分野が確立されていませんから、これはPC(パーソナル・コンピューター)と同じような問題になっています。

PCの場合は、新しいCPUとチップセットが登場して新しいインターフェイスができる度に起こるのがシステムの安定性でDDR5を使えるチップセットはまだ安定性に問題があるのはこの為です。
それと同じ問題を抱えているのが究極の石炭火力発電技術なのです。

もしも石炭火力や原子力がダメならば、地熱や水力と言った選択肢だってありますが、日本は地熱をやるような話をまだ聞きません。

それに対して太陽光発電は今の技術ではメインでは全く使えない話で、電力のボラティリティが非常に高く、電気の質を悪くしてしまいますし環境破壊が酷い状況です。

太陽光パネルを作る段階で大量にCO2を発生させており、メガソーラーシステムの近くでは土砂災害が問題になっており、更にカリフォルニアのメガソーラーではカドミウムや鉛などの人体に有害な金属が水に溶け出して土壌汚染が問題になっています。



勿論、太陽光も発電ではなくて温水システムであれば、その分だけガスが節約できて脱炭素が実現できるので太陽光がダメとは言うつもりはありません。

あくまでも現時点では太陽光発電は使えないし、それは太陽光温水システムの方が質を問われない分だけ優位だと言えます。

少なくとも日本では再生可能エネルギーが増えた事で電気の質が悪くなっており、そこでそれを調整して電気の質を上げるのが火力発電の役割です。
石炭火力発電もその一つを担っており、それによって電気の質を確保しようとしています。
ですから、日本では石炭火力発電は必須になるのです。

ここで「石炭火力の代わりにLNGを使った方が良いのでは?」との疑問があると思います。
それは今の欧州を考えるとLNGが足りなくて冬が越せなくて本当に死者がでるようなレベルになる窮地に陥っています。

そこで日本ができる対策はLNG以外のエネルギーを使って、LNGを節約して欧州に回してあげる事で、欧州の多くの人たちが助かります。

また、日本は原発を止めている状況が続いており、本来ならば電力を調整するための火力をある程度はベース電源として使う必要がある為、貿易赤字が拡大して円が大暴落しています。
ですから、日本も円安で危ない状況を考えると原発再稼働は必須です。

ここで話を戻すとEUが進めた脱炭素を踏み台にしたのがプーチン大統領であり、安全保障を考えずに脱炭素を行った結果として、ドイツを始めとして日本も円の大暴落を引き起こしています。

つまり、ロシアによるウクライナ侵攻に加担したのがドイツでLNGを大量に輸入していた筈で、それが戦争の資金源になっていたり、LNGを実質的に止められてエネルギー危機を引き起こしています。
そう考えると、エネルギーの分散を通じて、ロシアに依存しないようにする事が安全保障への第一歩です。

その結果として石炭火力や原発も意外と悪くはない筈なんですけどね。
頭がカチカチ山のドイツやEUはもっと柔軟に考えないと脱炭素が結果的に多くの命を奪います。

綺麗事で物事を判断した結果としてロシアによるウクライナ侵攻による被害を拡大させたのは誰が見ても事実なので、ドイツやEU、国連は説明責任がありますね。
もう一つ、大事な事を書くと・・・

1:脱炭素をやる事で助かる命
2:脱炭素をやる事で失われていく命
実は両方があるので、慎重に判断をして行く必要があります。
ロシアによるウクライナ侵攻はまさに【2:脱炭素をやる事で失われていく命】が多いと言う結果になったのは事実でしょう。


🐣いよいよ見えて来た第三次世界大戦の可能性


引用【ロシアのプーチン政権に近い露南部チェチェン共和国のカディロフ首長は1日、通信アプリ「テレグラム」への投稿で、露軍に小型核を使用し、戦況を改善するように求めた。

ロシアが併合を宣言したウクライナ東部ドネツク州の要衝リマンから、ロシア軍が1日に撤退したことを重くみているとみられる。】

引用【ロイター通信によると、ウクライナのゼレンスキー大統領は9月30日、正式に北大西洋条約機構(NATO)に加盟申請すると通信アプリ「テレグラム」で表明した。】
ウクライナがNATO入りを果たせば、NATO軍はウクライナに侵攻しているロシア軍を撃退して来ますが、同時にロシアからは小型の核兵器を使って来る可能性もあります。
仮にロシアが小型の核兵器を使用すればNATO軍も核兵器を使って来るでしょう。

そうなれば中国もロシアに援軍を送って来るでしょう。
こうして第三次世界大戦に発展して行きます。

この戦争は脱炭素がもたらした戦争なので、既に書いたように
【2:脱炭素をやる事で失われていく命】が圧倒的に多くなってしまう。
つまり、綺麗事が世界を破壊する事になります。

ですから、物事を考える時には民主主義国家が見えている世界と独裁主義国家が見えている世界は違う事に気が付く必要があります。

同じ物事であっても見る角度が違えば、違った光景に見えて来る現実を考えながら、やって行く必要がありますね。

物事の本質をとらえて行く事が問題解決の最短ルートになるので、綺麗事ではなくて物事の本質を見て行くようにして行きたいですね。

🐣為替についてはあまり極端な考えはしないようにしたい

ここでは投資の事も考えてみたいです。
今の日本は原発停止やエネルギー価格の高騰を主要因とした貿易赤字の拡大や日本と外国との金利差拡大によって円が大暴落しています。

貿易赤字の場合は、典型的なエターナルなのです。
投機の場合は、必ずエクジットがありますから、いつまでも一方通行なお金の流れにはなりません。

例えば、FXで10000通貨分のUSD/JPYロングにした場合は、利益を確定するには、ドルを売って円を買い戻す必要があります。

インデックスファンドを使った国際分散投資では、最初は毎月XX万円をコツコツと買って行く過程で円を外貨に換えて外国株式を買います。

ただ、リタイアを迎えて資金が必要になったり、臨時にインデックスファンドを解約して換金する場合には外貨を売って円に換える行為をします。
これがエクジットです。

貿易赤字の場合はどうでしょうか?
例えば、毎月1兆円の貿易赤字が続く場合には、永遠に毎月1兆円の円を売って外貨に換えています。

貿易赤字の場合には反対売買が無く、一方通行のお金の流れになります。
貿易赤字や経常赤字はエターナルなのはこの為です。

ただ、第三次世界大戦が勃発したら、円高に動くのか?それとも円安に動くのか?それははっきりとは分かりません。

欧州だけで戦争をやっている場合は有事のドル買い、リスクオフの円買いの両方が考えられます。

貿易赤字がエターナルであっても、投機の方が大きい可能性があり、戦時中は大きく円高に動く可能性にも配慮しなくてはなりません。

そう考えれば、第三次世界大戦と言う特殊な状況下では単純にどちらに動くのかは分かりません。
だから投資をやる場合には、円高でも円安でも両方に対応できるようにした方が良いでしょうね。
結局は国際分散投資で良いと思われます。

戦争が終わっても欧州は焼け野原の可能性が高い為、欧州復興の為の投資が必要になる事から、結局はいつも通りに投資を続けるのが正解になる可能性が高いと思われます。

日本も危ないのは確かでロシアよりも中国や北朝鮮に近いため、これらの国との戦争が起こる可能性は考えられます。
そうなってしまった場合には、外国から援助を受ける事になります。

ただし、フィリップ・A・フィッシャーの超成長株投資によれば、米国は一度も戦争に負けたことはなく、株式を買う事は利益をもたらす事ではなくてドル通貨表示の株価が上がって行く事になると書かれています。

つまり、国際分散投資をすれば米国の比率が高いから、よほどの事が無い限りは資産が守られる可能性もあるので、結果的には国際分散投資が正解の可能性が高いでしょう。

日米安全保障条約によって守られる可能性も十分あるので、あまり心配をする必要はありませんが、間違えても円高や円安に掛ける行為は止めた方が無難です。

第三次世界大戦は悪夢ではありますが、基本は変わらない筈です。
ただ、このような戦争のきっかけを作ったのは明らかに国連であり、脱炭素を仕切っている責任はあります。

ロシアが悪いとの意見はありますが、そもそもそのロシアに対して拒否権を与えているのは国連です。

脱炭素についてはちゃぶ台返しをして1から考え直す必要があるのは誰が見ても明らかです。
もういい加減に綺麗事は止めて物事の本質を考えられるようにした方が良いですね。

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世界各国のバリュエーション表2022年08月版

🐣世界各国のバリュエーション表2022年08月版をPNG形式で掲載します

バリュエーション表2022年08月


リンク:世界各国のバリュエーション表2022年09月版
リンク:世界各国のバリュエーション表2023年08月版

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高配当型、連続増配型、カバードコール型ETFはパフォーマンスは高いのか?

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今回は高配当型ETF、連続増配型ETF、カバードコール型ETFを比べてみます。
前提条件
パート1
今回はカバードコールETFである$QYLDと原資産$QQQを比較します。

$QYLD・・・グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF
$QQQ・・・Invesco QQQ Trust Series 1

期間は2013年12月31日~2022年08月31日までを対象とします。
データは全て円換算しています。
この期間の無リスク金利は年率-0.013538672%とします。


パート2
今回は高配当ETFと連続増配ETFとS&P500ETFを比較します。

$SPYD・・・SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF
$VYM・・・Vanguard High Dividend Yield Index Fund ETF
$VIG・・・Vanguard Dividend Appreciation ETF
$VOO・・・Vanguard S&P 500 ETF

期間は2015年10月30日~2022年08月31日までを対象とします。
データは全て円換算しています。
この期間の無リスク金利は年率-0.035896876%とします。
パート1、パート2の両方とも出所はETFのデータは米国ヤフーファイナンス、為替レートは日本ヤフーファイナンス、無リスク金利は日銀ウェブサイトです。


データは多少の誤差が入り込んでいる可能性があるので参考程度にお願いします。

🐣パート1:カバードコールETFはどうなのか?

カバードコールってなに?って言われそうです。
まずはオプションとは権利の事です。
コールオプション・・・権利行使価格で買う権利
プットオプション・・・権利行使価格で売る権利


カバードコールとは?
引用【カバードコール(Covered Call)は、カバードオプションの一つで、「原資産の買い」と「コールオプションの売り」のポジションを同時に取る、オプション取引を用いた投資戦略をいいます。】
例えば、$QQQを300ドルで購入して、$QQQのコールオプション(権利行使価格が330ドルでオプション料5ドル)を売ったとします。
この場合は、オプションプレミアムである5ドルがもらえます。

仮に$QQQの価格が360ドルの時に上記のオプションを買ってもらった相手が権利行使して来たらどうなるのか?
その場合は、オプション行使に伴う損失が30ドル出ますが、$QQQは360ドルに上昇しているので・・・
投資家の利益=(360ドル-300ドル)-30ドル+5ドル=35ドル


$QQQの価格が330ドルを超えて、オプションを行使された場合には利益は35ドルに限定されます。
$QQQの価格が330ドルを下回っている場合にはオプションは行使されませんので、損失は最大で295ドルになります。


このようにちょっと複雑な計算になります。
そこで現実的なカバードコールETFを見てみましょう。
それは$QYLDです。


これは原理的には上記の説明と同じです。
データを見てみましょう。

QYLD_QQQ
これは$QYLDと$QQQを2013年12月31日に10000円を投資した場合の基準価額の推移になります。

$QYLDの場合はコールオプションを売っているので、オプション料がもらえて、それは$QQQから発生する配当金と合わせて分配金として支払われていますが、それを再投資した場合のトータルリターンが青のグラフです。

$QQQは配当金は分配金として支払われており、それを再投資をしたトータルリターンがオレンジのグラフです。

そこでまとめてみましょう。
$QYLDと$QQQとの比較
ティッカー標準偏差リターンシャープレシ基準価額
$QYLD14.33%8.94%0.62521009円
$QQQ19.51%19.96%1.02448429円
ここから言える事はカバードコールを使う事で標準偏差を下げられる事はメリットですが、リターンが極端に悪くなります。
シャープレシオで見ても、基準価額で見ても原資産である$QQQの方が明らかに良いと言えます。


このように、カバードコールを使ってオプション料を分配金として払い出す投資戦略は事実上の失敗だと言えそうです。
ただ、期間は8年程度と短いので、これだけだとはっきりと結論は言えませんが、少なくとも美味しい話ではなさそうです。

🐣パート2:高配当株、連続増配株ETFはどうなのか?

QYLD_VYM_VIG_VOO
今度は2015年10月30日の基準価額を10000円とした時の基準価額の推移です。
こちらもまとめてみましょう。


各ETFの比較
ティッカー標準偏差リターンシャープレシオ基準価額
$SPYD20.73%11.36%0.55020862円
$VYM17.08%12.07%0.70921783円
$VIG16.13%14.15%0.87924703円
$VOO17.69%14.27%0.80924881円
$SPYDと$VYMは高配当株式ETFで、$VIGは連続増配株ETF、$VOOはS&P500ETFです。

データを見ると、標準偏差の低さ、シャープレシオの高さでは$VIGに軍配が上がります。
リターンで言えば$VOOに軍配が上がります。
連続増配株式ETFの場合は、それなりにアドバンテージがありますが、高配当株式ETFはパッとしません。


高配当株式はリターンの低さが目立ちます。
これを見る限りでは、スタンダードな投資ならばS&P500、シャープレシオの改善を考えたい場合は$VIG辺りが良さそうに見えます。


ただ、こちらは期間が更に短いので、これだけでははっきりとした事が言えません。

🐣投資には特別なことは何一つないのでは?

カバードコールであれ、高配当株式であれ、連続増配であれ、ある程度の特徴はありますが、投資のメインとして使えるのかは疑問があります。
これはETFとして誕生してから期間が短い為もありますが、はっきりとメリットが分かるような投資対象とは言えないからだと思われます。


更に、各ETFは円安によってリターンが高くなっている事実もあるので、なおさら、特殊な期間の可能性もあります。

一時期はカバードコールETFは高分配がもてはやされましたが、パフォーマンスが非常に悪く、今では下火になっています。
高配当株ETFもリターンの低さが問題になっていますし、その上で分配金は二重課税されて配当再投資の効果まで無くなるので、それだけリターンのロスが大きくなります。


最近は、こんなツイートがありました。

ちょっと考えてもらえれば分かる話ですが、これを理由に高配当株式への投資に切り替えた場合には、既に高配当株ETFやカバードコールETFの事例のようにトータルリターンを悪くしてしまう恐れがあり、更に配当課税のロスや配当再投資の効果が失われてしまう事も含めれば大きな機会損失になってしまう恐れがあります。

勿論、高配当株式がS&P500をアウトパフォームする可能性はあっても、課税の問題は避けられません。

少なくとも配当金や分配金を受け取った場合には、税法上の利益として認識されて課税されます。
インデックスファンドの場合はほとんど分配金を出さないので、必要な時に必要なだけ取り崩す事で税金によるロスを最小限に抑えてくれます。

ただし、以下のような例外もあります。
国内ETFのように多くの場合で外国税額控除を自動的にやってくれる場合は、それを目的としてインデックスファンドではなくて国内ETFを利用するのはありですし、売却した時には国内ETFでは3営業日には換金出来てスピーディーな点もあります。


国内ETFはリアルタイムに買えるのもメリットの一つです。
更に国内ETFでは代用有価証券として入れてFXポジションを建てて為替ヘッジに使う事もできます。
このような場合には国内ETFの方がアドバンテージがあると言えますが、それ以外ではあまり合理性がないと思われます。


間違えても配当金がもらえるからとか、分配金がもらえるとか、そんな理由でやって行けば、その分だけリターンが悪くなる恐れがあります。
この問題はトータルリターンで考えた方が良いので、
【配当金(分配金)+キャピタルゲイン】を意識して投資活動に取り組んで欲しいと思います。

応援よろしくお願いします。

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takachan:気象予報士の投資家でバレンシア王国のひよこの村に住んでいる卵の神様ですが、人間が卵を勝手に持ち去るのを見て常磐緩行線の地に再臨しました。主な投資手法はインデックス投資+個別株+円金利物です。株式投資している国は太陽系第三惑星の地球で米国、スウェーデン、デンマークが中心で、同じく日本への投資は定期預金や個人向け国債が中心です。
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