アキバ系投信自作派

タカちゃん:気象予報士の肩書を持つ投資家、DIY投資家で全てポートフォリオを自分でカスタマイズしています。コアポートフォリオはインデックス+定期預金+個人向け国債で固めて、サテライトポートフォリオはサテライト系インデックス+海外の個別企業への投資が中心です。なお、このブログに書かれている情報は細心の注意を払っていますが、100%の正確性を保証する物ではありません。最終的な判断は自己責任でお願いします。

米国株への集中投資か?それとも国際分散投資か?エピソードⅡ:国際分散投資は米国株集中投資に比べてリスクが低いとは限らない

このエントリーではリターンについては言及しません、あくまでもリスクのみにします。

前回のエントリー「米国株への集中投資か?それとも国際分散投資か?」の捕捉編です。
前提
今回はVDCのデータ取得が出来ない問題がある為、XLPを代替とします。
今回のデータは円VT、円TOK、円SPY、円XLPの4つのデータを使用します。
使用するデータの出所は米国ヤフーファイナンス、日本ヤフーファイナンスです。
使用する期間は2008年06月30日~2017年05月31日とします。
各データの標準偏差は2008年06月30日から1年間と
それ以降は2009年05月末、2010年05月末、2011年05月末・・・
最後は2016年05月末から1年間の標準偏差のデータとします。
もう一つは2008年06月30日~2017年05月31日までの通期の標準偏差のデータとします。

各データを見てみましょう

扱うETFは4つ
VT・・・Vanguard Total World Stock ETF
TOK・・iShares MSCI Kokusai ETF
SPY・・SPDR S&P500 ETF
XLP・・Consumer Staples Select Sector SPDR ETF

VTは全世界株式で中小型株まで含みます。
TOKは日本を除く先進国株式です。
SPYは米国株式であるS&P500です。
XLPは米国生活必需品セクターです。
当然ながら分散の度合いはVT⇒TOK⇒SPY⇒XLPの順に低くなります。
本当はXLPよりもVDCの方が分散投資されている為、VDCを使うべきですが、止むを得ずXLPとしました。
各データは円換算してから標準偏差を計算しています。

各期間の標準偏差
スタートから1年円VT円TOK円SPY円XLP
2008/06/3037.37%35.14%32.13%23.81%
2009/05/2923.83%23.24%21.06%15.71%
2010/05/2815.71%16.12%16.08%11.13%
2011/05/3127.04%25.34%24.02%17.03%
2012/05/3111.55%11.01%11.03%12.12%
2013/05/3114.65%13.63%13.93%14.56%
2014/05/3011.50%13.23%13.38%15.83%
2015/05/2920.31%19.51%20.26%18.14%
2016/05/3113.80%14.85%16.29%10.51%
全期間21.61%21.00%20.15%16.19%
は標準偏差が一番低い。

全期間では2008年06月30日~2017年05月31日までの期間の標準偏差です。
これを見ると1年毎のデータでは、国産分散投資でVTへの投資では2014年を除けば、米国集中投資のSPYやXLPに比べて標準偏差が高くなっている年が多くなっています。

全期間では国際分散投資でVTへ投資するよりも米国集中投資であるSPY、XLPの方が標準偏差が低くなっています。

ここから分かる事は分散の度合いの大きい国際分散投資が米国株集中投資と比べてリスクは低いとは言えない点です。
これはリスクの高い新興国や小型株が入って来るからです。

なお、セクター毎にもリスクが違っていてセクター分散されているSPYよりも生活必需品セクターであるXLPの方がリスクが低くなっています。

銘柄レベルだったら、均等配分投資で60銘柄ぐらいまでは非システマティックリスクを低減させますが、60銘柄レベルでは非システマティックリスクは無視できるレベルです。
ですから分散投資をすれば非システマティックリスクを消滅出来るのでその分だけリスクは低くなります。

これ以上の分散をした場合のリスクはシステマティックリスクは残りますが、ポートフォリオの組み方によってリスクが違ってきます、例えばS&P500だったらリスクの低いヘルスケア、生活必需品、公益の3つを足しても全体の26%程度と比率が低くやっぱりそれなりのリスクになります。
恐らくMSCI-WORLDレベルまでの分散だったらリスクが低減するであろうと考えている人は多いと思われます。

では、更に分散を進めてリスクの高い小型株、新興国、フロンティアを含めたらどうか?と言われると、よほど絶妙なブレンドをするか各アセットクラス同士の相関係数が十分に低くないと分散投資をしても逆にリスクが高まるケースも出てきます。
新興国やフロンティアでは原油価格下落や貧困がボラティリティを高くしている面があります。

リーマンショック時には株式同士(日本、先進国、新興国)の相関係数は1に近いレベルになった為、株式レベルで分散投資をしてもリスク低減効果よりも新興国のリスクの高さが裏目に出てしまったケースもあります。
それはVTの2008年6月30日から1年間のリスクを見るとよく分かります。

この問題は分散投資を進めていくと結局はリスクの高い株式まで投資をせざるを得ない状況になってしまうからです。
その結果として国際分散投資は米国株集中投資に比べてリスクは低いとは言えません。

米国株集中投資であっても国際分散投資であってもリスクコントロール目的でセクター戦略をやったり、連続増配企業を組み入れてリスクを低減させる事は十分に可能です。
米国集中投資であってもリスクコントロールは十分に可能なのです。
ですから、米国株集中投資は危険だ!との意見は、それは注意が必要です。

ただ、米国株集中投資の場合では個別銘柄レベルでは、銘柄分散はしておかないと万が一、投資している企業の経営破綻や不祥事によるダメージが大きい点にも注意が必要(非システマティックリスクと言います)です。

分散投資だけではリスク低減効果は不十分な場合があるので、国際分散投資の場合であってもリスク低減策は必要です。
なお、株式だけではなくて債券や預金を組み入れてリスク低減をさせても良いでしょう。

リスクコントロール目的でのセクター戦略やゼロクーポン債を使った投資戦略はキワモノシリーズのエントリーで取り上げています。
ここではリスクのみを取り上げておりリターンを無視しています、ですから現実的には国際分散投資か?米国株集中投資か?はリスクだけでは判断できません。

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株式ETFガチンコ対決2017年05月版

今回はVDCのデータが正常に取得できないトラブルの為、代わりにXLPとしています。
円換算のパフォーマンスのグラフにリスク、リターン、シャープレシオのデータも掲載します。
なお、期間は2013年06月28日~2017年05月31日までとして、
無リスク金利を年0.033533%としました。

引用先は米国ヤフーファイナンス、日本ヤフーファイナンス、日銀ウェブサイトからです。
この引用先から私が各基準価額やバリュエーションを計算しています。
注意:各データには若干の誤差が入り込んでいる可能性がある為、参考程度にお願いします。

今回用意したETFは以下の通りです。
PRFZ・・・・PowerShares FTSE RAFI US 1500 Small-Mid Portfolio
SCHA・・・・Schwab US Small-Cap ETF
GURU・・・・Global X Guru Index ETF
RSP・・・・・Guggenheim S&P 500 Equal Weight ETF
VIG・・・・・・Vanguard Dividend Appreciation ETF
XLP・・・・・Consumer Staples Select Sector SPDR ETF
MTUM・・・iShares MSCI USA Momentum Factor ETF
KNOW・・・Direxion All Cap Insider Sentiment ETF
SPY・・・・・SPDR S&P 500 ETF
なお、ここに挙げたETFのパフォーマンスは円ベース(分配金込)です。
今回のベンチマークは前回同様、SPY(分配金込み)です。

まずは各ETFをSPYと比較してみる

基準価額はスタート時点2013年06月28日時点を10000円とします。
終わりは2017年05月31日です。

PRFZ
PRFZとSPYの比較

SCHA
SCHAとSPYの比較

GURU
GURUとSPYの比較

RSP
RSPとSPYの比較

VIG
VIGとSPYの比較

XLP
XLPとSPYの比較

MTUM
MTUMとSPYの比較

KNOW
KNOWとSPYの比較

各期間のパフォーマンス

ガチンコ201705

各ETFのデータ編

             各ETFのデータ
ティッカーリスクリターンシャープレシオ2013/06/28-2017/05/31リターン
PRFZ19.46%13.84%0.709+66.13%
SCHA19.12%14.02%0.731+67.15%
GURU17.84%10.26%0.573+46.61%
RSP16.39%15.72%0.957+77.13%
VIG15.70%14.51%0.922+70.00%
XLP14.99%15.44%1.028+75.49%
MTUM15.57%19.73%1.265+102.42%
KNOW16.79%18.73%1.114+95.92%
SPY16.29%16.42%1.006+81.38%
赤は最も良くて、青は2番目に良いデータ。
ここのデータは全て円換算です。

ETFは特性を理解して購入しましょう

今回まででは3年11ヶ月しかありません。
本当は10年以上の長期でみると、違った光景が見られると思います。
ここに挙げたETFはみんな特性が違うので、戦略に合わせて使ってみてください。 

SPYに対してアウトパフォームをしているのは、通期ではMTUM、KNOWです。
リスクが一番低いのがXLPです。
シャープレシオが一番高いのがMTUMです。 
ETFは使い方次第なので、どうやって使っていくのかを考えてみましょう。

GURUが一番パフォーマンスが悪くなっています。
多くのヘッジファンドが苦戦している様子が伺えますが、今年に入ってそこそこのリターンを獲得しています。
PS:データを2017年05月30日⇒2017年05月31日にアップデートしました。

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インデックス投資家がコストオタク?それは違うんじゃないか?

投資のコスト
インデックス投資家は信託報酬が安い事が良いとされるコストオタクだと言われます。
でも、それは違うんじゃないかと思います。
コストをかける所が違うと言った方が正確ではないでしょうか?
上の図を見ていただくと、投資のコストの信託報酬は一部分でしかなく、他のコストを無視してよい代物ではありません。

今回は私の事例で説明します。

どこでコスト削減をしてどこでコストを払っているのか?

私の場合は低コストな運用パーツを組み合わせてアセットアロケーションをしています。
同じ運用パーツならば低コストな方を選択します。

例えば米国生活必需品セクターETFならば・・・
1:XLP
2:VDC
3:FSTA
の3つがあって、一番低コストな運用パーツ(ETF)はFSTAですが、これはIB証券で使います。
VDCはNISA口座で使います。

運用パーツを1つ選ぶにしても流動性、税法上の取り扱い、最小金額での買い付けなど総合的に判断しますが、IB証券だったらFSTA、NISA口座だったらVDCが最適解でしょう。

アクティブ運用もやっています、具体的には米国個別株です。
米国個別株の利点は多くのNISA口座では買付手数料キャッシュバックが受けられます。
東証上場株式に比べて少額から投資が可能な他、信託報酬を払う必要がありません。
私の場合はアクティブファンドを使わずに自分でアクティブ運用をやるのはこの為でコストが安いからです。

要は高品質で低コストな運用パーツさえあれば、自分で組み合わせて投資をすればアクティブファンドを使う場合と比べて低コスト化が可能になります。
運用パーツをどうやって組み合わせれば良いのかは以下のエントリーがあります。


でも、IB証券にしろマネックス証券にろ松井証券にしろPCとネット環境が必要です。
その運用を支えているのがPCであり、ネット環境です。
どんなに良い投資アイデアがあっても、それを支えているPCとネット環境に問題があれば自分の全資産を失う恐れがあります。

例えばマルウェアがその良い例ですし、PCのスペックもある程度重要になります。
当たり前ですが、IB証券にしろマネックス証券にしろ松井証券にろ推奨環境があります。
マルウェア対策を考えるのは当たり前です。
1:ウィルス対策ソフト(有料の物)を導入し適切に使う
2:ネット取引用PCではアダルトサイトを含む有害サイトを見ない
3:システムバックアップ、データバックアップは定期的に行う
4:ウィンドウズアップデートを含めて、必要なソフトウェアのアップデートは必ず行う

私の場合は、PCの故障に備えて3年おきにアップグレードしています。
なお、使っているM/BはASUSのSABERTHOOTHシリーズを使っています。
Z170
SABERTHOOTHシリーズはそれなりに高いPCパーツです。

なお、システムスピードが遅くなってきた場合は、OSをクリーンインストールし直してシステムを再構築をする事もあります。
これをやるとOS起動用SSDで使っていた容量が大幅に減る場合があります。
そこは時間コストを掛けています。

ウィルス対策ソフトだってお金はかかります。
ですから、IB証券を支えているPCやネット環境にはお金や時間を掛けています。

証券口座の口座保護について

日本のネット証券では投資者保護基金で口座保護されています。
IB証券では以下のような口座保護があります・・・

引用
顧客資産はSIPC(投資家保護基金)より合計$ 500,000(現金は$ 250,000まで)保護を受けることができます。
その上でInteractive Brokers LLCはロイズ・オブ・ロンドンとの保険契約を結んでおります。
補償額の上限は1億5000万ドルと設定されていますが、その上限額を超えない範囲で1受益者あたり3千万ドル(現金は 90万ドル)を上限として保障の対象としております。
先物、先物オプションは上記対象外です。
全米の証券会社では、ブローカー・ディーラーの破たんなどに備えた顧客保護が義務付けられておりますが、有価証券価格の下落自体は保護の対象外です。
引用終わり
私の場合には実質的には50万ドル(SIPC)+3000万ドル(ロイズ・オブ・ロンドン)の口座保護があります。

私の場合はIB証券には最低手数料10ドルは支払っていますが、IB証券には強力な口座保護があります。
なお、最低手数料10ドルは月末資産が10万ドルを超えれば無料になります。

それに対して私は「ソーシャルレンディング」「ビットコイン」「VALU」などは一切やりません。
これらは投資者保護基金やSIPCによって口座保護が行われていないからです。

論より証拠!私の場合はIB証券の最低手数料10ドルを拒まず、分からない投資には手を付けない事で「みんなのクレジット」「クラウドバンク」のリスクを100%確実にヘッジしています。

ビットコインに関してはこんなQ&Aがある事も忘れてはなりません。
OKWave 助けてください。仮想通貨取引を強要されています。
回答no2引用
でも、なぜ会社がそういうことを命じているのかをよく考えた方がいいですよ。
なぜそんな八百長をやってるかというと、取引が活発ではなくて利用者が増えないという問題を抱えているからです。
もしそのことが明らかになればそのビットコインの信用は失われて利用者が手を引くかもしれません。 そうなったらどうなりますか?会社は倒産ですね。
倒産しなくても、大規模なリストラは免れないでしょう。
つまり貴殿はリストラの対象になるということです。
引用終わり
これは今年2月のQ&Aですから、まだ4ヵ月程度しか経っていません。
これが真実ならば怖くてビットコイン投資なんて出来ません。
裏で取引が行われていたなんて信じたくもありませんが、その可能性があるのにその情報は誰もが知りません。

ですから、法整備されている米国ETF(注意:ETNではなくETFです)を使う方が遥かに合理的で、IB証券では口座保護が行われていますから普通にETFを使った方が安心です。

つまり、私の場合は運用コストは減らす努力はしますが、運用を支えているPCや口座保護にはお金を掛けています
その上で、口座保護が行われていない投資は一切やりません

インデックス投資家はコストオタクは違うんじゃないか?

重要な事はどこにお金や時間を掛けるべきか?どこでコスト削減を行うべきなのか?の評価軸がインデックス投資家(ETF含む)とアクティブファンド投資家では違うだけだと思われます。
同じアクティブ運用をやっているアクティブファンド投資家と米国株投資家ではコストの評価軸がまた違ってきます。

米国株投資家とインデックス投資家では運用コストは掛けないのは共通している認識です。
インデックスファンドやETFを使ったインデックス運用と米国株アクティブ運用を行う事は結果的には低コスト化が可能な分は正解に近いであろう!って所は私の考えです。

それに対して、マルウェアや口座保護の観点を怠った投資を行えば自分の資産の全額を失う恐れがあります
そこに対してはお金や時間を惜しみません。

予告編

やるかどうかは、まだはっきり決めていませんがIFAのオススメの信託報酬が高い事が話題になっています。
そこで私が提案するPFとガチンコ対決しようとの企画です。

現在は運用ルールや前提条件などを考えています。
IFAはプロですから、私の運用とガチンコ勝負しよう!のコンセプトです。
参考:ノーロード投信徹底ガイド IFAが、手数料の猛烈に高いものばかりを推奨してくる実態
ただ、IFAの勧めている条件が複雑怪奇で、その上で米ドル社債の詳細が分からない為、中止する場合があります。

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タカちゃん:気象予報士の投資家。インデックス投資、バリュー投資、ヘッジファンド自作は語る場合あり。株式投資している国は米国、スウェーデン、デンマークが中心で、日本への投資は定期預金や個人向け国債が中心です。
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