今年8月に「現在のような形の新聞は向こう12年で意味をなさなくなる」との予測を紹介したのを、賢明な本ブログの読者の皆様はご記憶でしょう。あの予測をしたオーストラリアの未来学者、ロス・ドーソン氏が、今度は自身のブログで新聞の絶滅タイムラインを予言しておられます(2010年10月31日午後10時47分投稿)。


ご本人曰く。8月に私は、現在のようなフォームの新聞はオーストラリアで2022年までに意味をなさなくなると予言した。これはオーストラリアン紙や英ガーディアン、エディター&パブリッシャー(私のことを『オージーの魔法使い』と呼んでいる)などで国際的に重大な注意をもって受け止められた。

そこで、それぞれの国々別に絶滅のタイムラインを設定したくなったのだそうです。どのぐらいの速さで、世界中の新聞社が重要でなくなるかを示したのだとか。

まず最初はアメリカで2017年。英国とアイスランドが2019年。カナダとノルウェーは2020年。多くの国で新聞は2040年まで生き延びるとの事です。
 
ちなみに、我が国は2031年だそうです。この年に、中国の都市部で発行している新聞共々消え去るのだとか。

元のHPの地図はpdfデータでダウンロードできるようになっています。

ちなみに、オーストラリアン紙はこの件で取材をしたそうで、見出しは「デジタル配信勃興による新聞社のデッドライン」(Deadline for newspapers as digital publications rise.)なのだとか。近く追加取材があるんだそうです。

元のHPの下の図はタイムラインの鍵となる要素だそうです。以下、地図の下の注意書きを対訳で紹介します。

■新聞の絶滅ペースを決める要素(FACTORS DRIVING THE PACE OF NEWSPAPER EXTINCTION )

★世界的要因(GLOBAL)
  • 携帯電話のコストパフォーマンスの増大(Increased cost performance of mobile phones)
  • タブレットや電子リーダーのコストパフォーマンスの増大(Increased cost performance of tablets/ e-readers)
  • デジタルペーパーの高いパフォーマンスの発達(Development of high performance digital paper )
  • 新聞印刷と印刷製造コストの変化(Changes in newsprint and print production costs)
  • デジタルニュースのマネタイズ化メカニズムの摂取(Uptake of digital news monetization mechanisms)
  • 広告出稿と割り当ての傾向(Trends in advertising spend and allocation)
  • オープン・プラットフォームの開発(Development of open platforms)

★国別要因(NATIONAL)

  • テクノロジーの摂取(Technology uptake)
  • 帯域利用の固定とコスト(Fixed bandwidth availability and costs)
  • 携帯帯域利用とコスト(Mobile bandwidth availability and costs)
  • スマートフォンと電子リーダーの浸透(Smartphone and e-reader penetration)

★経済的発達(Economic development)
  • 経済成長率(Economic growth rate)
  • 富の格差(Wealth inequality)
  • 都市と地方の富の格差(Urban/ regional wealth disparity)

★産業構造(Industry structure)
  • 主導的な新聞社の財務ポジション(Financial position of leading newspapers)
  • 広告と購読収入のバランス(Balance of advertising and print sales revenue)
  • 新聞配達の構造(Newspaper distribution structures)

★世代別(Demographics)
  • 年齢分布、出生率、移民(Age structure, birth rates, and immigration)
  • 都市化の程度(Degree of urbanization)
  • リテラシーの増加(Increase in literacy)

★政府(Government)
  • 規制の程度(Degree of regulation)
  • メディアへの政府の財政支援(Government financial support for media)
  • 検閲と妨害(Censorship and obstruction)

★消費者の行動(Consumer behaviors)
  • メディア・チャンネルの好み(Media channel preferences)
  • ニュースへの自発的な支払い(Willingness to pay for news)
  • 地域並びに国際ニュースへの相対的な興味(Relative interest in local and global news)
個人的には、最後の「興味」の項目が気になりますね。恐るべき無関心な時代を到来させる事の無きよう願いたいものです。