小ネタです。旭川いじめ自殺事件で検索していったら、こんなサイトがあるのを知りました→第三者委員会ドットコム

小ネタです。旭川いじめ自殺事件で第三者委員会の在り方について調べていたら、全く関係無いんですけど、こんなサイトがあるのを知りました。

http://www.daisanshaiinkai.com/

その名も、第三者委員会ドットコム。Twitterにアカウントが無い関係で、ワタクシメのアンテナにも引っかからなかったようです。

以下、サイトより部分紹介。

当サイトは、税理士法人ナナイロが運営する、上場会社の第三者委員会に関する情報サイトです。

第三者委員会は、会計不祥事や法務・労務問題等の発生により、企業が自主的に設置するものです。委員会は、企業からの調査委嘱により、弁護士や公認会計士等から構成されるメンバーが中立・公平の立場から調査を行い、その結果を公表します。

 

今後もサイトの充実を図って参りますので、末永くご愛顧のほど、よろしくお願いいたします。

なるほど。実際、ようけ上場企業の不祥事ってあるもんやなと。こないズラリと並ぶ様を見ると、こういう網羅サイトって大事やなぁと思えた次第。株主さんに責任持つのが資本主義の鉄則ですしね。投資家の方にしたら、嬉しいサイトやろな。

同時に思いました。これの学校教育バージョンがあったらなぁと。世の親御さんの関心を集めるんちゃうかなと。

全国紙や共同・時事、NHKのような全国に支局網を張り巡らせている報道機関ならやれると思うけどな。で、そういうのを通じて「あー、あそこは頼りになるわ」という信頼を醸成するというのは、今後の事業存続の手として有りちゃうかな。

などと思ってしまった那覇の朝でした。

小ネタです。便利な訳語参照サイトが

小ネタです。Lingueeという便利な訳語参照サイトがありますね。

意味は分かるけど、どう日本語にして良いか分からない時に、とても助かりました。同じような思いをなさっている方はどうでしょうか？

#メディア フォーブス、2015年にフィリピン版創刊へ

フォーブスが2014年にフィリピンでも創刊するそうです。

talkingbiznews.comが報じています（2014年４月24日付け）。続きを読む

破産・合併専用ニュースサイトがアメリカにあった

小ネタです。ブログのネタ仕入れに、いろいろネットを見回っていると、こんなサイトに出会いました。

BankruptcyHomeというのが、それです。別段、新聞社専用の破産情報だけでなく、個人・法人を問わず様々な事例を紹介しています。破産に乗じて買いたたいたり嫌がらせを受けないように知恵を付けて上げるという趣旨だそうです。

このブログは、新聞業界関連だけで無く、様々な方がお読みです。それぞれの業界の破綻事例を知っておくのは悪くないと思います。社内に英語の出来る人がおられるようであれば、ブックマークを付けて研究しておかれるのは手でしょう。

新聞葬送行進曲

米英を中心として、世界中の破綻した新聞社や人員削減を時系列のグラフとして再構成したHPがお目見えしています。これがそうです。

作ったのはJournalism.co.uk。2010年８月３日付けで、趣旨説明を行っています。2008年４月からのデータを追跡出来ます。

データは、以下のソースを元にしています。本ブログでもお世話になっている所ばかりです。

1. Journalism.co.uk and Journalism.co.uk Editors' Blog;
2. Paper Cuts Blog;
3. Media Guardian;
4. Editor & Publisher;
5. @themediaisdying;
6. Editors Weblog.

こちらでフィードとして読む事も可能なんですが…試しにFIreFoxに組み込んでみたら、延々と気の滅入る見出しのオンパレ。新聞葬送行進曲ですね。

これは雇用喪失の包括的なインデックスではなく、今の所米英中心だ。国際的な情報図にするには、我々宛にコメントするか、laura at journalism.co.ukまでメールを欲しいとの事です（元の記事を書いているのがローラ・オリビアという人なので、多分その人のアドレスでしょう）。

更新をフォローするに当たっては@journojobcuts on Twitterにもご注目をとの事です。

このページは、業界の変化や余剰人員の解雇に直面しているジャーナリストのリソースを意図して作った。したがってどうかフォローして欲しいし、定期的に更新する下記の有用なリストを作るに当たって我々を助けて貢献して欲しいと書いています（上記の１～６と被る所は割愛）。

1. Martin Gee's Flickr set 'Reduction in Force' （サンホセ・マーキュリー・ニュースの解雇状況をグラフ化）
2. Gannett blog  （アメリカの新聞チェーン、ガネットの状況をブログ化。グループ内の人間が書いているらしい）
3. NUJ's map of newspaper cuts/office closures in UK （全英ジャーナリスト組合所属の新聞の解雇や事務所の閉鎖状況をグラフ化）
4. Newspaper Death Watch blog  （ニュースペーパー・デスウォッチ。本ブログでも何度か登場）
5. UK's National Union of Journalists (NUJ)  （全英ジャーナリスト組合）
6. UK's Broadcasting Entertainment Cinematograph and Theatre Union (BECTU)  （全英放送娯楽映画・劇場組合）
7. Typepad journalists bailout programme (ジャーナリスト緊急援助計画のブログ）
8. Mashable's list of 100 job sites (predominantly US-orientated)  （Masahableの求人上位100リスト～大部分が米国と断っています）

こうして一覧的に読むと、真夏なのに背筋に冷や汗が流れます。国際的に完璧にしたい、か…。この図の中に、日本の新聞が加わりませんように。

日刊Groupon新聞

Twitter経由情報です。小ネタです。以前、こちらのブログでグルーポンの話を紹介した事をご記憶かと思いますが、そのグルーポンの情報を紹介するHPがありました。

日刊Groupon新聞というのがそれ。今年の５月に創刊したらしい。日刊の名前通りで、マメに更新しています。特に海外情報は必見。中国や南米に進出しているんですね（正しくは、中国はそっくりさんが跋扈しているのですが…）。

日本国内でも、グルーポン的な機能に様々な機能を足して展開している業者が複数あるのを初めて知りました。不況の時こそ、こういうサービスが流行る訳で、どの業者が成長するか見るのは楽しみですね。

特に、目から鱗だったのが、「ソーシャルコマースと女性」という記事。コムスコア（こちらのブログでもおなじみですね）のデータを引用しながら「SNSにおいて、女性は男性より３０％多く時間を費やします」という。

あっ！って感じですよね。

1. インターネット全体では男性が多数を占めていますが、女性は８％多くオンラインで時間を過ごしており、平均すると月２５時間になります。
2. 世界的に、女性は男性より２０％多く小売サイトで時間を過ごします。
3. 米国では、女性は男性より熱心なオンラインバイヤーです。２０１０年２月に、女性ネットユーザーの１２．５％がオンラインで購入したことがあるのに対して、男性は９．３％でした。
4. 米国とヨーロッパの両方で、スマートフォンの利用は男性が主役となっています。両方の市場で６０対４０に近い男女間での導入の差があります。

特に２と４は、既存の新聞社もサイト運営で注目しておく必要がありますよね。小売りサイトで20％長く過ごすのなら、その分どこかのサイトに滞在する時間が短くなる。それが新聞サイトで無いようにしないと…。スマートフォンも同様で、こうした機種で展開をお考えの新聞社は、載せる広告が女性向けかどうかを慎重に考える必要があるかと思います。

いずれにせよ、こうした方面のデータ紹介をするHPとして貴重ですし、広告代理店や新聞社の営業の方々はブックマーク付けておいた方がよろしいかと思います。

ジャーナリストのポータルサイトを発見しました

小ネタです。ジャーナリズム・ジョブズに、アメリカのジャーナリズム関係の協会を包括的に紹介しているHPがありました。

こうして見ると、いろいろあるんですね～。日曜版・特集部編集者協会とか（今年11月に全国大会を開くそうです。SNSの利用方法などについて議論するらしい。結果はまた、このブログで紹介する事にします）、女性スポーツ記者協会とか、えらく細分化されているのに吃驚。私自身、これの３分の１ぐらいしか知らなかった。世間は広いです。

業界人の協会以外に各種の研究機関（コロムビア・ジャーナリズム・レビュー）や、専門紙（エディター＆パブリッシャーなど）財団（ニーマン財団。ここの下部組織が、本ブログでも何度か紹介しているニーマンニュース・ラボです）なども併記されています。

今まで色んなウェブを徘徊してきましたけど、新聞業界関係者が今後の海外の動向を研究する上で参考となるHPです。現職の皆さん、ここはブックマークなさっておいた方が良いですよ。

アメリカの新聞社の労働環境の状況を知りたい方はこちらへ

PaperCutsが何故か業界情報を載せてくれなくなったので往生してましたが、代わりにこんなHPを見つけました。向こうの新聞労連に当たる組織の模様です。

労働環境の悪化が見て取れますね。メンフィス紙の労組が、制限無しのアウトソーシング化を受諾しているという記事などが紹介されていますね。

取材記者が自らの能力をフル稼働させて調査報道してる訳ですから、内容は太鼓判を押せるでしょう。こちらにも解雇情報があったりします（シアトルタイムズで４人首切りだって）。

英語の出来る方は直にお読み下さい。気が重くなりそうですが。私も折に触れて紹介して行きます。

よんどく！

偉いエラソーな題名だなと思われた方、すいません。こういう名前のHPがあるんです。日本新聞協会が運営するサイトです。

カテゴリーが４つに分かれていて、その１つがIT社長インタビューというのが何だかなぁという感じがしました…。Twitterを敵視する新聞社の論調が多いだけに、ちょっと意外。

更に意外なのは、そのIT企業のトップが、そろいも揃って新聞を賛美している所。金持ち喧嘩せず、なんでしょうか。同じIT企業でも、アメリカのアグリケーターサイト「ニューザー」を運営しているマイケル・ウルフ氏なんかは、冷笑的なんですけどね。ガーディアンの取材に対して「奇妙な入れ物。粗末なフォーマットであり、多くのアメリカ人が不要と考え、実際、どう使っていいのか見当もつかない」（ "this odd receptacle, or ungainly format, or daily void that most people in the country have no use for - indeed, no idea how to use any more".）とまで言ってます。

幾ら何でも酷いと思うけど、一方で本音をさらけ出しているとも言える。日本のIT企業の社長さんのインタビューを読んでて「本音はどうなんやろ？」と、つい考えてしまいました。無論、心底そう思ってるのかもしれませんけど…。

DIGITIMES

DIGITIMESと言う、中国と台湾の電子機器関係の情報を追っているサイトを見つけました。電子リーダーや電子書籍についての情報も載っています。検索したら、結構ヒットしました。

今回見つけたのは、台湾の英業達の業績見通しを報じたニュース。英語名のInventecの方が、最近は名前が通っていますかね（工人舎を買収した会社です）。

同社では第３四半期に電子リーダーとスマートフォン、スマートブックの出荷を始めるそうですが、2011年までに500万台、2012年にはその倍にしたいそうです。

2012年にはノートブック以外の生産での売り上げを30％にしたい考えなのだとか。ちなみに、同社はハード・ソフトの調査会初スタッフが2000人以上もいるのだそうです。凄いですね。

面白いなあと思ったのは、同社の将来の投資先。ブラジル、ロシア、インド、メキシコ、インドネシア、トルコを見据えてるのだそうです。ブラジルでは工場の建設を計画しているそうです。また、来年にはインドでの投資を考えているそうです。

所謂BRICs以外に、こういう国が有望と考えているのですね。メキシコとインドネシア、それにトルコか。そういや人口が多い国ですね。こうした国々で、ノート以外の製品を売りつけるって事か。電子リーダーがどのぐらい含まれるかが気になる所です。

 

 

 

フェースブックに分館を新設しました。

Twitterでも書きましたが、Facebookに分館を新設する事にしました。あちらでは、「これは」と思う記事のHPを表示しておきます。HP側のシェア機能を利用させて頂きました。

これまで長文の記事に取りかかると、他の記事の紹介が遅れがちになり、時には未訳が10本を超す事もありました。勿体ない話です。そこで、各HPのFacebookのシェアマークに注目し、分館サイトで一覧的に把握出来るようにしました。

新聞関係の読者の皆様におかれましては、時にはご自身で翻訳に挑戦なさってみては如何でしょうか？　余りに長文の記事については、日本語の見出しをコメント欄に付けておきます。

本来なら、全て日本語で紹介したいのですが、何分にも１人でやっております関係で、その当たりはご勘案頂ければ幸いです。

もう５年以上昇給がないぞ！～ワシントンポスト労組の怒り

先ほど、Twitter上でワシントンポストのネット対応の話になった際、「現場は大変だろうな」というTweetをしました。した後で、じゃ実態が分かるかなと思い、グーグルで検索した所、凄い名前のサイトを見つけました。

ワシントンポスト・アンフェアー・コム

最初は、同紙の編集方針を快く思わない人の作ったサイトかと思っていましたが、HPの下の方を見ると Communications Workers of Americaの名前が。ここは、新聞社と放送局の労組の連合体なんです。そこのお墨付きを貰った、れっきとした労組のサイトでした。

それにしても、凄いネーミングだ。念のため、朝日新聞の労働組合のHPを見ましたけど、ここに比べればおとなしい作りでした。よほど頭に来てる事があるんだろうな～と思って訳してみますと、案の定でした。以下、青字が訳文です。太字に下線を敷いたのが強調したい箇所です。

５年以上昇給が無いし、４年以上協定も無い。そしてポストはまだまだ言って来てる！

ワシントンポストの400人の生産労働者は、５年間昇給が無い。５年間だ。2003年の５月から殆どの時間を割いて、労働者は公正な労働協定の為に戦って来た。しかし、ポストはずっと妨げて来た。そして今、ポストは従業員資金による年金計画の後ろにいる。

生産労働者のやる事とは何だろうか？

ワシントンポストでは、生産労働者とは梱包や発送準備を行う人を指す。生産ラインの最後のリンクなのだ。彼らは編集局で作られ、印刷部門でプリントされた新聞紙を受け取り、完成品を梱包して、皆さんがドア際で受け取れるようにするのだ。何人かの労働者は給紙したり、重いコーティングマシンを操作して様々な折り込み広告を整頓されたパッケージに挟み込むのだ。他の人は積み重ね、梱包した新聞を次々と運んでいくのだ。

この辺の行程については、こちらのサイトを参照して下さい。

生産労働者無しでは、新聞は出来ないのだ。ポストは、カレッジ・パークやメリーランド、スプリングフィールドの工場に巨大な散らかった山を作ってしまうだろう。仕事はきつく、汚く、重く、そして要求が多い。生産労働者は大半が夜勤だ。平日も週末も、世間の人の大半が自宅で過ごしている時に働いているのだ。

契約を妨げている、本質的な問題とは何だろう？

現在、生産労働者は、労使共同で管理する国民年金計画に加入している。しかし、ポストでは、このほど年金計画から撤退する権利があり、年金計画の金を何に使うかを一方的に決めたいと要求して来た。その金は、ここ30年もの間、労働者の昇給分から転用されてきたのだ。労働者の金なのだ。 そう、ポストは労働者の給料から出来た年金の金を取って良いかと言って来てるのだ。

更新:ポストは生産労働者の年金計画は資金不足だと言う。本当だろうか？

いや、生産労働者の年金計画は資金不足などではない。取得利益は如何なる損失の影響も受けないのだ。

実際、2007年１月に、この計画は10億ドルを超す資産となった。この総額は、従業員退職所得保障法(ERISA)が定める年金受給者に払う金の101％に相当しているのだ。

実に簡単だ。年金計画には、何ら財源不足など無いのだ。

皆さんは、こう言うに違いない。「しかし、きついご時勢だ。自らのベルトを締めておくべきでは。違うかな？」（“But times are tough. Everybody's got to tighten their belt. Right?”）

しかし、ワシントンポストにとって、きついご時勢なんか無い。2006年には3億2450万ドルの利益があった。そしてポストの経営陣は数百万ドルのボーナスが支払われているのだ。

さぁ、批評しよう:3億2450万ドルの利益があり、経営陣には数百万ドルのボーナスだ。そして、生産労働者には、全く何も無かったんだ。

昇給も無かった。同額でも無かった。ヘルスケアにも補助が無かった。受け取りの改善は何も無かった。これが、企業の強欲な奴らの監視人であれと主張するワシントンポストのやる事なのだろうか？ 我々にはそう思えないのだ。

翻訳終わり。事実なら酷い話だなぁ。儲かってる時に還元せず、苦しくなったら人が積み立てた金に手をつけようってのは、企業人としてどうよって話ですよね。何ともスキャンダラス。ブックマークして、続報を紹介していきたく思います。

Ebook Market Watch

これもTwitter経由情報（本当に便利ですね）ですが、アメリカにEbook Market WatchというHPがあるのだそうです。そのものズバリな名前ですね。

記事自体は愛想が無いですけど、これはサマリー。末尾がリンク先になっていて、そこをクリックすれば詳細が分かる仕組み。訳し終わってから、外れ～な記事にぶち当たって来た事が多い身としては、もっと早く知っておくべきだったと悔やんでおります（苦笑）。

英語の得意な方は、直にアクセスなさる事をお勧めします。技術系の新情報が充実していますよ。

CHINESE-E-CHUBAN BLOG

CHINESE-E-CHUBAN BLOGというブログがある事を、Twitter経由で知りました。

中国、台湾、香港などの電子書籍事情などを扱っておられてます。中国語が出来ない私にとっては、大変勉強になるサイトです。皆様もお読みになられる事を是非お勧めします。

インドの方による無料電子書籍サイトのトップ10特集（２）

先ほどの続きです。

１については不明でしたが、Twitterにアカウントがあったので、目下照会中です。

２と３については全くお手上げ。どなたか情報お持ちの方、おられませんでしょうか？

４については末尾のNitro PDF, Inc. とNitro PDF Pty Ltdに注目しました。グーグルで検索するとオーストラリアの会社である事が判明しました。多分系列 の会社が共同運営しているのでしょう。Nitro PDF社はTwitterにアカウントを持っていまし たが、Planet PDF自体にはアカウントがありませんでした。

５はブラジャスタ出版とい う会社の運営である事が判明しました。オハイオ州のデラウェアという街の出版社です（デラウェア州ではない）。

６には吃驚させられました。何とカリ フォルニア大学サンタバーバラ校の海洋研究所でシニア・ウェブ・デベロッパーを務める、マシュー・マックリントックという人が個人で運営なさっているのだそうです。Twitterにアカウントがあります。

７もジョン・マーク・オッカーブルームと いう、ペンシルバニア大学でデジタル・ライブラリー・プランナーをなさっている方が、個人で運営なさっています。しかも1993年に始 めたのだそうです。そんな昔からやってい るなんて、凄いですね。

８は今 更書くまでも無い、有名なプロジェクトなので省略。

９はパラダイス出版と いう会社が運営しています。グーグルで検索すると、アメリカのワ イオミング州にありました。

最後の10ですけど、Twitterにアカウントがありましたが、それ以上の事は 分かりませんでした。こちらも目下Twitter上で照会中です。

それにしても、ソフトハウス（Nitro PDF, Inc、Nitro PDF Pty Ltd）が運営するのは、ソフト普及の一環としてやっているのでしょうけど、出版社が無料電子書籍サイトの運営をやっているとは、ちょっと驚かされます。フリーミアムの一環なんでしょうか？

インドの方による無料電子書籍サイトのトップ10特集（１）

先日のインドの電子出版事情には、沢山のアクセスを頂きました。柳の下のドジョウを狙ってる訳ではありませんが（笑）、パート２をやります。

今回はインドの方による無料電子書籍のサイトのトップ10特集を紹介します。日本では青空文庫が有名ですが、海外にも沢山あるんですね。

以下、青字が翻訳部分、太字に下線を引いた箇所が強調したい部分です。

書籍は男性の最良の友人だ。その考えは変わらないが、 例外がある。eの文字が書籍（Books）に足されたのだ。今では皆がiPhoneやPDA、キンドルその他の電子リーダーで読むのを好む。これらがかくも人気なのは大半が無料だからだ。自らの人生に応用した新しい手段で学ぶ事だ。読書は皆さんの知識を高める鍵なのだ。

スモールビジネスの起業やプログラムオタクや文学の熱烈ジャンキーなどを問わず、電子書籍は全ての分野で学ぶ人にとって好まれるようになった。そう、私は皆が好みの電子書籍サイトをお持ちなのを知っている。しかし違いがある。それらをひとまとめにして、我々は無料電子書籍のトップ10の研究を試みた。


1. FlazX

ここは技術者が自分たちのインテリジェンスを育てるクールな中身を探して回る所だ。そう、それはプログラムのハウツーやオライリーのアドバンスドJava2プラットフォームへのハッキングなどといった書籍を含む無数の無料電子書籍を持つ事に他ならない。それでも見つからないのならMiscellaneousで探そう。

2. The eBook Directory

ビジネスの駆け引きを学ぶほど、皆さんは成長する。ここには皆さんや皆さんのビジネスを助ける無料の電子書籍が多数ある。

3. 4eBooks

ここは奇々怪々なプログラマーが立ち寄れるサイトだ。.Netや Actionscript、AjaxやApacheなど、膨大なコンピューター・プログラミングの書籍がある。本はそれぞれスナップ付きだ。

4. Planet PDF - Free PDF eBooks Archive

もし皆さんが文学作品の古典をお探しなら、ここに大量の電子書籍がある。「アンナ・カレーニナ」やイソップ童話、「善悪の彼岸」その他で一杯だ。

5. Web Source

ここではビジネスに関する電子書籍が取り込める。インターネット・マーケティングや広告、インターネットビジネスなどの本をだ。インターネットビジネスに幾つかのクールなビジネス駆け引きを抜き出そう。

6. ManyBook

iPhoneやキンドルその他の電子リーダー用の電子書籍を探しているのなら、このサイトには2万3386冊の電子書籍のコレクションがある。

7. Online Books Page

３万5000冊の無料電子書籍を選び、ウェブに並べている。作家、タイトル、分野、巻数その他でカテゴリー分けされている。

8. Project Gutenberg

ここは傑出した２万8000冊もの電子書籍のコレクションがある。オンラインカタログを覗き込んで本を得よう。

9. Free-eBooks

Free-ebooks.netでは、あらゆる書籍が得られる。お探しのどんな情報にもうってつけの、あらゆる本があるし、面白い中身を 取り込む事だって出来る。選びたい本の長いカテゴリーリストがある。

10. GetFreeEBooks

このウェブサイトでは幾つかの無料の電子書籍サイトを素早く取り込んでいる。例えば、MakeUseOf.com.から３冊の無料の電子書籍を得る事が可能だ。ごめんなさい！　これはエイプリル・フールのみの制限だった。

それぞれ、どこの国で運営しているかを調べてみました（続く）。


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レイノルズ・センター

先ほどの記事の関連です。元のHPであるレイノルズ・センターでは、この他にも採用動向を紹介しています。

ずらりと一覧で並んでいるのを見ると、今のアメリカのマスメディアの動向が浮かび上がってきますね。

左側のFinancial markets reporter needed in New York for APとか、Sacramento Bee seeks environment/energy reporterとか、或いは右横のジョブ・リスティングスのjournalismjobs.com »Vacancy of the financial representative (accounting assistant)などを見ると、金融系や経済系の記者が求められているようですね。それだけ景気が戻りつつあると見てよいのか。

一方で印象的なのが、管理職の募集が結構ある事。editorandpublisher.com »Senior Product Manager (Fox Digital Media - NY)とかjournalismjobs.com »Account Executiveやeditorandpublisher.com »Project Analystなどがそうですね。

日本のメディアで、管理職で退職しても、同業他社へ横滑りとかはまず有り得ない。ここらがお国柄なんでしょうか。流動性の高さが良いか悪いかは一概に言えませんが「辞めても次がある」と思えるのは、強みなのでしょうね。

先ほどの件もそうですが、英語の出来るメディア関係者の方には、こういうサイトがあるのだし、チャレンジしてみる手はあるかと。特にフロリダのヘルスケア関係の募集など、日本の介護と重なる所はあるかと思いますよ。

モンド・タイムズ

さきほどの投稿で触れたモンド・タイムズについて、この際だから触れておきます。

ウィキでも該当する記事がありません。グーグルでも、日本語でこの会社の存在について言及した論考はありませんでした。多分、日本人で紹介するのは私が初めてかも（結構緊張します）。

HPはここです。世界の新聞や雑誌、テレビやラジオを網羅したサイトであると、題字の横に書いています。沿革を書いたHPを読むと、創業が2001年12月11日。212カ国の25500の報道機関をも売らしているそうです。オーナーは、コロラド州ボールダーにあるMondo Code LLC。

「モンド」というのはイタリア語で「世界」を意味し、世界各地の情報や出来事、ニュースを迅速に届けるのが基本的な業務だと謳っています。同時に、ゲートウェイ機能や、世界のウェブでのマスメディアの評判を測る業務をやっています。

新聞や雑誌、ラジオ、テレビ、通信社など、あらゆる種類のメディアへのアクセスに単一の見方を提供する独特のサービスなのだそうです。全ての報道機関の質や政治志向などが計測出来て、そうした機関のパフォーマンスについて（関連して何が欠落しているかも含め）、参加者の見方を共有するようになっているそうです。

要するに、メディアを対象にした価格.comみたいな事をやってる訳ですね。

具体的に、どんなサービスなのか。人気ニュースサイトを一覧で見せていますね。その日一番人気のサイト（Most Popular Media TODAY）をメインページで、個別の指標世界各地の報道機関で、最も保守的な所はどこか。或いは最もリベラルな所はどこか、等）に基づく評価付けをこちらのHPでおこなっています。

評価付けについては、モンド・タイムズの会員（ 無料登録が可能）になる事が必要です。指標は人気、コンテンツの質、政治的なバイアス、信用性などです。会員の入力を基に算出しています。「１人１票」が原則ですが、評価付けを変えるのは何時でも構わないそうです。

人気の評価付け: 会員の中で、どのメディアが一番気を引いたかを測ります。モンド・タイムズから個別のメディアにアクセスした会員の数から算出しています。

コンテンツの評価付け: コンテンツの評価付けは、どのような優れたアイデアが説明・表示されているかという観点から、全体的な質を見ています。評価は「素晴らしい」（５）から「酷い」（１）。「普通」は（３）だそうです。

政治的バイアスの評価付け: 政治的なバイアスの評価付けは、題材の背景にある考え方を測るもので、コンテンツが政治的課題に影響を受けているかどうかを見ます。評価はリベラル（１）から保守的（５）でバイアスなしは（３）だそうです。

信用性の評価付け: 信用性の格付けは、どのぐらい自発的にコンテンツを信じているかを測ります。会員が信用する報道機関が情報を配信しているか、また、持続的に配信しているかを測るそうで、信用が低ければ（１）、高ければ（５）だそうです。

人気の高い方にYouTubeやニューヨーカーが入っていて、低い方にポープル誌が入っているのが興味深い。日本のメディアは見当たりません。多分、このモンド・タイムズの存在自体が知られていないからでしょう。

それにしても、面白いというか、報道機関の側からしたら、嫌な企画ですね～（苦笑）。でも、評価付けというのは日本でもやるに値すると思うなあ。

mediaXchangeの後援企業はどんな会社か？

昨日の記事で、後援企業の名前を英語でそのまま並べてみましたが、具体的にどんな会社だか、グーグルで調べてみました。何故かアルファベット順ではないですが、原文の順番に従いました。

Handmark＝携帯のアプリを開発している会社。

Monster.com＝転職サイト。

USA WEEKEND＝ガネットが出しているニュースマガジン。セレブ情報などが載っているそうです。

Adicio＝オンラインの求人広告会社。

AdPerfect＝メディア向けにオンライン広告のソリューション展開をしている会社。

Audit Bureau of Circulations＝これは毎度おなじみの、向こうのABC協会ですね。

Brainworks Software＝新聞社向けに各種ソフトを開発している会社。

BurrellesLuce＝法人向けに、新聞や放送、ウェブ情報などをクリッピングするサービスの会社。

CCI Europe＝デンマークの新聞業界・放送業界向けソフトウェア企業。何故かHPが見つかりませんが、日本ユニシスによると、これだけの新聞社と契約なさっているそうです。

Eidos Media＝携帯向けのアプリを開発している会社。欧州各地とニューヨークに拠点があります。取引先にはウォールストリートジャーナルがあります。

ePaperGallery.com＝新聞社や雑誌向けに双方性のある電子出版のアプリを開発している企業。東アジア以外で世界的に展開している。

E-Renter USA＝オンラインによるテナント広告の会社。

Local.com＝地域向けのサーチエンジン。

Objectseek＝ソフト開発を含む、各種電子ビジネスの構築を請け負う企業。Twitterにアカウントがあります。

Outsourcing USA＝アウトソーシングのサーチエンジンを運営する会社だそうですが…HP見ると、偉いあけすけと言うか、何と言うか。

Parade＝全米の新聞の日曜版用に挟む雑誌を作ってる会社だそうです。ニュースマガジン形式で、450紙と契約しているそうです。

RAM - Research and Analysis of Media＝世界12カ国400誌を相手に広告や記事などのコンサルタント業務を行っている会社。

SAXOTECH＝メディア向けに、コスト節約可能なシステムを提案する会社（HPでYouTubeが閲覧出来るようにしていますが、画面が小さすぎる気が）。

SRDS＝ダイレクトマーケィングをやる企業向けにリスト作成を行う会社。メーリングリスト調査もやっている。

The Media Audit＝何故か本社のHPが見つからず。マーケティングの会社だそうです。

Tracktor Media＝インターネットや紙媒体メディアの合併などを請け負う会社。

Tribune Media Services Entertainment Products＝メディアに向けてエンターテインメント情報などを供給している企業。トリビューン系列だそうです。

なお、これとは別に、今回のmediaXchangeに出展する企業の一覧がありました。

後援企業ともども思うのですが、日系企業がゼロですね。

ニュースペーパー・プロジェクトとは

先ほどの微妙アニメのリンク先です。HPの右側に、設立の趣旨が書かれてますので訳します。

それによると、設立は昨年。ミニコミ紙の経営者が、新聞の未来についての情報やアイデアを生産的に交換するという目的で始められました。２月２日にウェブサイトが立ち上がり、全米に400紙以上ある新聞の紙媒体やオンライン広告などが紹介されました。

ちなみに、創設に当たってはパレード・パブリケーションズ（新聞や雑誌の折り込みチラシを入れる会社）のランディ・シーゲル会長やコミュニティ・ニュースペーパー・ホールディングスのドナ・バーレットＣＥＯ、南部新聞協会(SNPA)のブライアン・ティレニーＣＥＯ、フィラデルフィア・メディア・ホールディングスのジェイ・スミス発行人などが名を連ねています。

新聞業界がメディア世界の激変と言う深刻な挑戦を受けている事は認めはするものの、新聞には記者が供給する価値あるコンテンツがあり、未来は無いという考えは拒絶したい（While we acknowledge the serious challenges facing the newspaper industry in today’s rapidly changing media world, we reject the notion that newspapers—and the valuable content that newspaper journalists provide—have no future.）という心意気だそうです。

その意気だ！

具体的な活動はというと、優れたレイアウトをした新聞の選定や表彰とか、コンテンツの無断盗用の追跡とかをやってるそうです。ちなみに、アメリカでは１ヶ月当たり157紙で10万本の記事が無断盗用されているそうです。

この実情は興味深いので、後で訳してみます。今からちょっと出なければならないので。

ニュースペーパー・ホールディングス社とは

先ほどの記事が短く、関西弁で言う所の「愛想が無い」な感じだったので、補足します。親会社のニュースペーパー・ホールディングス社についてです。

英語名の表記はCommunity Newspaper Holdingsで、略称がCNHI。組織の沿革説明によりますと、1997年創業で地方紙やローカルニュース、地方局などに特化していて、全米で150組織を網羅しています。

全ての業務で素晴らしさや品位、従業員への敬意、および顧客中心を重視するとあります（CNHI values excellence, integrity, respect for employees and a customer focus in all of its operations.）。

だったら１人ぐらい首をつないどいてやれよって感じがしなくもありませんが…。本社はアラバマ州のバーミングハムにあり、傘下に収めている新聞社はご覧の通り。多いですね。

現在、Newspaperprojectという新聞の利用を訴える啓発計画に協賛しているそうです。アニメのクリップもオッケーらしいのでつけておきます。正直、今イチな啓発アニメだと思いますが、これでアメリカの同業者が１人でも首が繋がるのなら良しとしましょう。

正直、この外し加減が、アメリカの新聞の苦境を象徴している感じですね。

全米新聞協会がTwitterにアカウントを持っている

これは驚いた。全米新聞協会がTwitterにアカウントを持っていますね。HP内の更新を適宜知らせるのは、こちらと同じですが、中身が充実しています。

「これは」と思う話は、今後紹介していきますね。

まつにおまかせ

東京滞在も明朝でおしまい。色んな人にあった１週間でした。お気遣いいただき感謝してます。
さて、そんなお一人から教えていただいたのが、この「まつにおまかせ」です。

私のブログが悲観論ばっかりなのに比べ、多角的な視野から分析なさってますね。ユーモアもあるし、もちろん英語力もこちらが上。

もっと精進せなあかんな～と、反省させられました。

Newspaper Innovation

フリーペーパーについての情報を掲載しているサイトです。地域別の普及率についても調べていますが、アジアを見ると、我らが日本は北海道の「普及率10％以下」という表示以外は真っ白。調査が進んでいないって事なんでしょうか。サンケイリビング新聞があるのですから、低い筈は無いと思うのですが…。

日本の項目を読むと１紙だけ紹介されています。んー、この辺も良くわからないなあ。ただし、メインページを読むと（最新データはモザンビークのフリーペーパーがコンドームと一緒に配られているとの事）情報はそれなりに充実しています。

ここも暫くウォッチングの対象にします。

Newspaper Death Watch

Twitterで#newspaperというハッシュタグを読んでいるのですが、そこで紹介されていたHPを手繰っていくと、こんなHPに出くわしました。

Newspaper Death Watchという題名。全く同じ趣旨やん！

驚いたなあ。矢張り危機感を持っている人はいるんですね。あ、ちなみにこちらの「DON」という題名は「Decline of Newspaper」の略です。著名な歴史家・シュペングラーの「西欧の没落」（Decline of Europe）のもじりです。もっともDで始まる単語にはDemise（衰亡）とかDestruction（破滅）とか、あと勿論Deathといったネガティブな意味合いなのが多いので、そういうのも含めようとしています。

それにしても、お兄さんサイトがあったとは。運営なさってるのはポール・ギレンという方です。新聞社の技術部門で25年間働かれたそうです（うち17年が紙媒体）。1999年からはオンライン部門に移籍したそうですが、そうした経験から業界に大きな地殻変動が起きようとしている事に気付いたのだとか。

その変化とは「都心部のアメリカの大手新聞の95％を破壊するだろう」（That experience has taught me about the tectonic shifts that are taking place in the media world, changes that will ultimately destroy 95% of American major metropolitan newspapers.）なのだそうです。

・・・・！

このブログの最初の頃の投稿で書いた、「今から18ヵ月後、80％の新聞は無くなるだろう」（18 months from now, 80 percent of newspapers will be gone.）としたマイケル・ウルフ氏の予測と相通ずるものがあります。


ブログのタイトルを見て、こうした崩壊の様子を喜んでいると思われるのは本意ではないとギレン氏は書きます。ずっと昔から新聞が好きだったそうです。ニクソン政権時代にワシントンポストとニューヨークタイムズが示した働きぶりにあこがれ、将来何らかの形で新聞の仕事をしたいと思われたのだとか。新聞に尊敬の念を持っていたが、悲しい事に後継した次世代（ギレン氏ら現在の新聞関係者）の経済的な基盤は最悪なまでに壊れてしまったとしています。。

情報を無料で知りたがる一方の世界の中で、高止まりの印刷コストが都心部の新聞のビジネスモデルの支えとなっていないとしています。

ごく少数の大手新聞のスキャンダルや、目まぐるしく環境が変わる中での経営陣の怠惰が合算され、この業界が崖っぷちでよろめいていると見る向きもあるだろうとしています。

この30年で読者数は減る一方で、しかも終わりが見えない。一方でオンライン上には強敵が出現した。コスト構造的に優位に立ち、双方向性というフォーマットで新しい世代層を獲得した。そこに持ってきて、多くの新聞社はこの２年（リーマンショックを指しているのでしょう）で大きな負債を抱え、減った利益は皆債務の穴埋めに消えていってる～などと書いています。

最後には、こうした痛みを伴う没落が新しいモデルのジャーナリズム誕生に繋がっていくのだろうとギレン氏は言います。それはアグリゲーションと読者が集まるコンテンツの上に成り立つだろうと。そしてこれまでよりも多くの意味で上手く行くだろうと楽観視しています。

「ただ、多くを傷つける事になるだろう」（It’s just that getting there is going to hurt a lot.）と半畳を入れていますが。

ギレン氏は2006年の６月に、裁きが下る日の概要をまとめましたが、論説欄担当編集者に掲載を拒まれたそうです。その一人は本人に「余りにも信じがたい」（“too implausible.” ）と言ったそうです。当時はそんな風に見えたのだとギレン氏は書いています。

ちなみに、著書もあるそうです。

The New Influencers: A Marketer's Guide to the New Social Media
著者：Paul Gillin
販売元：Quill Driver Books
発売日：2007-05-15
クチコミを見る
この本がそうでして、ブログやポッドキャストによって市場が同変わっていくかを論じています。100以上もの肯定的な評価をもらい、フォーワード誌のビジネス部門で銀賞をもらいました。
これとは別に近著もあります。

 My latest book is Secrets of Social Media Marketing: How to Use Online Conversations and Customer Communities to Turbo-Charge Your Business!
著者：Paul Gillin
販売元：Quill Driver Books
発売日：2008-11
クチコミを見る

こちらも好評だそうです。今年ご夫婦で共著を出す予定だそうです。

ちなみに、ご本人は新コミュニケーション社会（Society for New Communications Research）という団体のリサーチ・フェローや、マサチューセッツ・テクノロジー・リーダーシップ評議会（Massachusetts Technology Leadership Council）の共同議長を兼務しています。レッドソックスの熱狂的なファンだそうで、年間チケットも持っているそうです。

うーむ、一度メールで仁義を切っておいた方が良いかなあ？続きを読む

こちらの比較は実に分かりやすい

iPadとキンドルの性能と特徴を比較したHPがありますね。実に分かりやすい。

消費電力では（バッテリーの持続時間）では、キンドルが圧倒的ですね。ただ、プロバイダー（特に新聞）からしたら広告も表示出来るiPadの方が魅力的かと思えます。

記事の中にある「Kindleエディション書籍はアマゾンみずからリーダーソフトウェアを iPhoneや PC向けに提供していることから、Kindleで買った本ならおそらく iPadで読めることになります ( Kindleソフトウェアの iPad対応はまだ確認されていませんが、iPadは基本的には iPhoneソフトウェアが走る)」とありますが、多分絶対に読めるでしょうし、また読むように作られるでしょう。まだ２ヶ月ありますし、アップル側の交渉を見てると、もろキンドルから市場を奪おうというのがありありですし（特に教育分野）。この記事とか読んでると、アマゾンはかなり意識してるみたいです。

Audit Bureau of Circulations

アメリカABC協会のHPです。新聞や雑誌の部数を集計しており、広告主の出稿の目安になっています。

日本にも同じ組織があります。

久しぶりにアクセスしましたが、iPhoneで利用可能になったと表示していますね。携帯でデータ照会する人がいるんでしょう。ここでも、iPhoneって感じです。

Shufoo!

おはようございます。おかげさまで、昨日はアクセス数が最高となりました。ご訪問なさって頂いた方、本当に感謝します。

さて、今日の一発目はこのリンク先。

Shufoo!

佐々木俊尚さんの「2011年新聞・テレビ消滅」の中で紹介されているデジタルサービス。この本、新聞各社の黙殺に近い扱いにもかからず、版を重ねてるますよね。だからShufoo!も当然知られているものとばかり思っていましたが、昨日Twitterで高名なIT業界の方がご存じなかったようなので、一応ここでも掲載しておきます。

新聞を配らずに、チラシだけを配達するサービスは一部でありますが、こちらはデジタル化を徹底する事で、読んだ後のゴミ問題に悩まないで済む利点があります。地球環境に優しいサービスですね。モバイル版もあります。

検索してる時点で購買意欲の高いお客さんだろうし、そういう人への訴求力があり、購入に結びつきやすいでしょう。普及したら、新聞の販売店には少しばかり脅威かもしれません。続きを読む

AMIO

Twitter上で、ある方から「AMIMO」という試みがあると、ご教示頂きました。All Media In Oneの略称だそうです。

不勉強にも、全くこうした試みを知りませんでした。こういうのが新聞や雑誌の新しい収益源になって欲しいものです。

right2link

本日は「right2link」

「リンクすることは権利」とする団体です。場所は不明ですが、多分英国に本部があると思われます。

以下が運営理念。

「何故我々はリンクする権利を守るキャンペーンを必要としているのか？　今まで我々に認められていたインターネットの自由を我々が失うような市場での動きがよろしく進んでいる。我々の大半が、こうした事が起きているのにすら気づいていない。もっとお知りになりたければ、お読み下さい。ビデオも見てね。YouTubeはこちらをクリック」（Why do we need a campaign to protect the right to link? Well moves are afoot in the marketplace that could lose us internet freedoms that we have taken for granted till now. Most of us aren't even aware it's happening. If you want to know more, read on — and watch the video or click here to watch it on YouTube).

ニューズコーポレーションによる、英国のアグリゲーションサイト「NewsNow」へのリンク切断を巡り、ニューズコーポレーションへの反対姿勢を表明しています。

キャンペーンに賛同するサインアップをしたら、関連情報を受け取れるそうです。うーむ、どうしようかな。

なお、Twitterにもアカウントを持っています。

リンク先について

今日からリンク先を追加していきます。私よりも英語力のある方は、直接アクセスして情報収集なさった方が早いでしょう。

その一つがこれ。「Recovering Journalist」

今日アップロードした、課金問題についてのワシントンポストの記事の中で引用されているサイトです。メディアやネットでの起業支援やコンサルタントをなさってる方が運営しています。

ユーモラスな記事などもあり、示唆に富んでいると言えます。

国際天文学会

　国際天文学会のリンク先
　http://www.iau.org
　いやー、しかし、勉強が大変だ。

かくしゃくとなさってますなあ

http://plaza.rakuten.co.jp/taishouojiichan/diary/?ctgy=1
もうじき９０歳になられる方のブログ。盧溝橋の生き残りだそうです。

英国情報機関

　その名も高きMI5↓
http://www.mi5.gov.uk/

中東情勢

　レバノンのデイリー・スター紙
http://www.dailystar.com.lb/article.asp?edition_id=1&categ_id=2&article_id=74383
　あと、レバノン人のブログなんですが、お気に入りに追加出来なかったので（泣）こっちにリンクします。
http://lebop.blogspot.com/